採算改善への取り組みによる増益
FY2017-Q3に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022前進有価証券報告書
「第９次中期経営計画のテーマである「新たなる成長に向けて事業基盤の構築」という方針のもと、従来のトレードによる収益に加え、自らが加工機能を持った自立型収益モデルを構築することができました。」
従来のトレード収益に加えて自社加工機能を持つ自立型収益モデルを構築したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「第９次中期経営計画のテーマである「新たなる成長に向けて事業基盤の構築」という方針のもと、従来のトレードによる収益に加え、当社自らが加工機能を持った自立型収益モデルの構築を進めてまいりました。今後はこれらの基盤を最大限活用しお客様のニーズに応えるべく、当社グループ一丸となって力を発揮してまいります。」
トレード収益に加えて自社の加工機能を持つ自立型収益モデルを構築する方針を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度においては、鋼材需要や価格市況を適切に捉えることに努めたものの、新型コロナウイルス感染症拡大による急速な世界経済の減速影響を受け、減収減益となりました。第９次中期経営計画のテーマである「新たなる成長に向けて事業基盤の構築」という方針のもと、従来のトレードによる収益に加え、当社自らが加工機能を持った自立型収益モデル構築を目指していきます。」
採算改善による増益の説明から、新型コロナウイルス感染症による減収減益を記載しつつ、加工機能を持つ自立型収益モデル構築を継続する説明へ重点が移っている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度においては、鋼材需要や価格市況を適切に捉え、増収増益に繋げることができました。「新たなる成長に向けて事業基盤の構築」という方針のもと、従来のトレードによる収益に加え、当社自らが加工機能を持った自立型収益モデル構築を目指していきます。」
従来の採算改善という説明から、鋼材需要・価格市況の捕捉と加工機能を持つ自立型収益モデルの構築へ、取り組みの説明が広がっている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は595億56百万円となり、前年同期比で3.2％増となった一方、輸送コストを中心とした販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は８億33百万円（同0.4％増）、経常利益は８億88百万円（同0.1％増）となりました。」
本 filing では、採算改善の具体的な取り組みではなく、輸送コストを中心とした販売費及び一般管理費の増加が利益に影響したと説明している。それでも営業利益・経常利益は前年同期比で小幅に増加した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当連結会計年度においては、主に売上総利益率の低下により、各利益金額は前連結会計年度と比較して減少しましたが、鋼材需要や価格市況を適切に捉え、売上高増加に繋げることができました。」
前年度に示された採算改善による増益から、売上総利益率の低下による各利益の減少と、需要・価格市況を捉えた売上高増加へ説明の重点が変化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「年間を通じての鋼材価格は下落基調が続いた影響を受け、当社グループの売上高は、平均販売単価下落によって前年度を下回り、1,063億30百万円（前年同期比2.6％減）となりました。一方、利益面では採算改善に努めた結果、営業利益は18億38百万円（同7.6％増）、経常利益は19億44百万円（同12.7％増）となりました。」
採算改善の取り組みについて、通期で営業利益18億38百万円、経常利益19億44百万円となり、前年同期比でそれぞれ7.6％、12.7％増加したという測定可能な結果が示された。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「売上高は782億91百万円と前年同期比で4.9％減収になりましたが採算改善に努め、営業利益は13億６百万円（同0.5％増）、経常利益は14億１百万円（同1.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億60百万円（同1.7％増）とそれぞれ増益になりました。」
売上高が減少する状況下で、採算改善に努めた結果として各利益が前年同期比で増益になったと会社自身が説明している。