組織・グループ機能の強化
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2024セイコーフューチャークリエーションをR&D・生産技術の中核に位置付け有価証券報告書
「R&D戦略においては、セイコーグループの研究開発・生産技術を担うセイコーフューチャークリエーション株式会社を軸として、グループ全体のR&D戦略の強化と新しい技術の開発を推進し、これらの活動を通して、グループ横断で新たな事業領域の創出に取り組みます。」
開発系リソースの移管後、セイコーフューチャークリエーションをグループ全体の研究開発・生産技術と新事業創出の中核として明確化した。 - FY2023-Q3開発機能移管に伴う従業員数減少が継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社の従業員数は前連結会計年度末から192名減少し、169名となりました。主な要因は、グループ横断での技術・新事業開発を中長期的な視点かつ機動性を持って遂行するため、当社グループの開発系リソースをセイコーフューチャークリエーション株式会社に配置したことにより、研究開発及び生産技術開発機能を同社へ移管したことによるものであります。」
セイコーフューチャークリエーションへの開発系リソース配置・機能移管に伴い、当社従業員数は前年度末から192名減少し169名となった。 - FY2023-Q2セイコーフューチャークリエーションへの開発機能移管に伴う従業員数減少が継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社の従業員数は前連結会計年度末から194名減少し、167名となりました。主な要因は、グループ横断での技術・新事業開発を中長期的な視点かつ機動性を持って遂行するため、当社グループの開発系リソースをセイコーフューチャークリエーション株式会社に配置したことにより、研究開発及び生産技術開発機能を同社へ移管したことによるものであります。」
研究開発・生産技術開発機能のセイコーフューチャークリエーションへの移管に伴い、当社従業員数は前年度末から194名減少した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社の従業員数は前連結会計年度末から191名減少し、170名となりました。これは、グループ横断での技術・新事業開発を中長期的な視点かつ機動性を持って遂行するため、当社グループの開発系リソースをセイコーフューチャークリエーション株式会社に配置したことにより、研究開発及び生産技術開発機能を同社へ移管したことによるものであります。」
従来の持株会社への研究開発・生産技術開発機能移管から、セイコーフューチャークリエーション株式会社への開発系リソース配置・機能移管へ組織体制が変更された。 - FY2021-Q3本社機能移管に伴う従業員数の増加を確認有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において当社の従業員数は前連結会計年度末から213名増加し、356名となりました。これは、主としてグループ内の組織再編に伴う本社機能の当社への移管によるものであります。」
研究開発・生産技術開発機能等の移管に関連し、グループ内組織再編による本社機能移管の結果として、当社従業員数が213名増加した。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「なお、2020年4月1日付けで、グループ全体の技術開発力のさらなる強化を目指し、研究開発・生産技術開発機能を、連結子会社であるセイコーインスツル株式会社から当社へ移管いたしました。」
計画されていた研究開発・生産技術開発機能の持株会社への移管を、2020年4月1日付で実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、グループ全体の技術開発力のさらなる強化や、ESG活動の促進、SDGsのサポートの活性化を目指し、子会社であるセイコーインスツル株式会社から研究開発・生産技術開発機能と品質や環境に関する本社機能を2020年4月1日より当社へ移管することといたしました。」
研究開発・生産技術開発、品質・環境に関する本社機能をセイコーインスツルから持株会社へ移管する組織変更を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「意思決定の迅速化や業務の効率化などに向けて、グループ内の機能統合・組織変更などを行いました。」
グループ機能の統合や組織変更を実施し、意思決定の迅速化・業務効率化に向けた具体策を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「グループの経営方針の策定や戦略の実行を主導し、事業会社へのサポート強化に取り組んだ結果、課題事業に関わる収益性の改善やグループ内の構造改革などを推進することができました。」
持株会社による事業会社支援とグループ機能強化について、収益性改善や構造改革の推進を実績として記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「グループの経営方針の策定や戦略の実行を主導し、事業会社へのサポート強化に取り組んだ結果、課題事業に関わる収益性の改善やグループ内の機能統合などを推進することができました。」
持株会社がグループ方針策定、戦略実行、事業会社支援、機能統合を主導する取り組みを記載している。