総合食肉加工メーカーへの挑戦
FY2018に初出。19回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマに据えた中期経営計画の２年目を迎え、計画達成に向けた施策に取り組んでまいりました。」
従来の中期経営計画テーマである「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」を2年目も継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「第86期は、「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマに据えた現中期経営計画の２年目となり、「新たな経営理念とブランド・ビジョンの浸透」というテーマのもと、グループ社員が一丸となり、以下の課題に取り組んでまいります。」
従来の「総合食肉加工メーカーへの挑戦」を中心とする整理から、新経営理念・ブランドビジョンの浸透、新規事業、国内事業改革、サステナビリティ・経営基盤強化を柱とする計画へ再整理されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは本年度より「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマに据えた新中期経営計画をスタートさせており、計画達成に向けた施策に取り組んでまいりました。」
「総合食肉加工メーカーへの挑戦」等から再整理された新中期経営計画のテーマを、本年度の開始後も継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「第85期は、「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマに据えた新中期経営計画の１年目となります。本テーマをもとにグループ社員が一丸となり以下の課題に取り組んでまいります。」
従来の「総合食肉加工メーカーへの挑戦」や「収益力強化」に向けた「体質改善」から、新中期経営計画の「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」へ戦略テーマが再整理された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、『「収益力強化」に向けた「体質改善」』のテーマのもと、さらなる成長を遂げるための施策に取り組んでまいりました。」
第84期の中心テーマである「収益力強化」に向けた「体質改善」を継続し、そのもとで施策に取り組んでいることを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、『「収益力強化」に向けた「体質改善」』のテーマのもと、さらなる成長を遂げるための施策に取り組んでまいりました。」
第84期の中心テーマである「収益力強化」に向けた「体質改善」を継続し、そのもとで施策に取り組んでいることを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、『「収益力強化」に向けた「体質改善」』のテーマのもと、さらなる成長を遂げるための施策に取り組んでまいりました。」
FY2022の通期報告で示された「収益力強化」に向けた「体質改善」というテーマを継続し、そのもとで施策に取り組んでいることを再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に加え、世界情勢の悪化により、不確実性の高い事業環境が続く中、第84期は『「収益力強化」に向けた「体質改善」』のテーマのもと、社員一丸となり、以下の課題に取り組みます。」
従来の「総合食肉加工メーカーへの挑戦」や「相場に左右されない収益力の強化」から、第84期は「収益力強化」に向けた「体質改善」を中心テーマとして、サステナビリティ、事業基盤・営業力、DX・業務プロセス・物流改革へ再整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「相場に左右されない収益力の強化」のテーマのもと、新たな取り組みとして７月に富士総合食品株式会社と業務提携契約を締結し、コロナ禍で需要が伸びているミールキット等、付加価値の高い商品の共同開発を進め、内食だけでなく外食や中食向けにも販路を拡大しております。」
従来の総合食肉加工・加工食品機能強化の流れを、「相場に左右されない収益力の強化」のテーマのもとで継続している。富士総合食品との共同開発と販路拡大を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「相場に左右されない収益力の強化」のテーマのもと、さらなる成長を遂げるための施策に取り組んでまいりました。新たな取り組みとして本年７月に富士総合食品株式会社と業務提携契約を締結し、コロナ禍で需要が伸びているミールキット等、付加価値の高い商品の共同開発を進め、内食だけでなく外食や中食向けにも販路を拡大してまいります。」
従来の総合食肉加工・加工食品機能強化の流れを、2021年度の「相場に左右されない収益力の強化」というテーマのもとで継続している。富士総合食品との共同開発と販路拡大を進める方針が再確認された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「以上の中期経営計画基本戦略のうち、2021年度は『相場に左右されない収益力の強化』のテーマのもと、社員が一丸となり、以下の課題に優先的に取り組みます。」
従来の「総合食肉加工メーカーへの挑戦」や「事業の再生と成長」から、2021年度は「相場に左右されない収益力の強化」を中心テーマとして、既存事業、加工食品、海外、DX、コーポレート機能、サステナビリティの6領域へ再整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「さらなる成長のための足固めとして、加工食品の製造販売機能の再構築も含めた既存事業の一層の強化を図ります。具体的にはマーケティング機能・商品開発機能の強化並びに販売力の強化を図り、よりニーズに沿った商品提供を実現し収益力の改善に努めてまいります。また、新型コロナウイルス感染症の影響により利用者が増加しているECサイトを通じた販売も積極的に取り組んでまいります。」
加工食品の製造販売機能再構築、マーケティング・商品開発・販売力強化、EC販売を通じた既存事業強化の方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「厳しい事業環境が続く中、第82期は『事業の再生と成長』のテーマのもとグループ社員が一丸となり、以下の課題に取り組みます。a．既存事業の一層の強化 さらなる成長のための足固めとして、加工食品の製造販売機能の再構築も含めた既存事業の一層の強化を図ります。」
従来の総合食肉加工メーカーへの挑戦を含む中期計画の流れを、第82期の「事業の再生と成長」のもとで既存事業強化・加工食品機能再構築として継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「さらなる成長のための足固めとして、加工食品の製造販売機能の再構築も含めた既存事業の一層の強化を図ります。」
従来の「総合食肉加工メーカーへの挑戦」という表現から、第82期の「事業の再生と成長」のもとで加工食品の製造販売機能を再構築し、既存事業を強化する方向へ計画が再整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは2019年３月期を初年度とする３年間の中期経営計画を策定し以下の３つの課題に取り組んでおります。1．総合食肉加工メーカーへの挑戦（攻め）・既存事業強化に加え、海外事業展開、製造・加工能力増強のための投資を行います。」
2019年3月期を初年度とする3年間の中期経営計画の第1課題として、海外展開と製造・加工能力増強を含む総合食肉加工メーカーへの挑戦を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは2019年３月期を初年度とする３年間の中期経営計画を策定し以下の３つの課題に取り組んでおります。1．総合食肉加工メーカーへの挑戦（攻め）・既存事業強化に加え、海外事業展開、製造・加工能力増強のための投資を行います。」
3年間の中期経営計画の第1課題として、海外展開と製造・加工能力増強を含む総合食肉加工メーカーへの挑戦を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは本年度より新中期経営計画（３ヵ年）をスタートさせており、さらなる成長への布石を打ち始めております。具体的には、加工食品需要の伸びに対応するため、ハンバーグの新工場を稼働いたしました。」
総合食肉加工メーカーへの挑戦を含む新中期計画が通期実行段階に入り、ハンバーグ新工場の稼働、販売網強化、除骨ロボット導入が実施された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは本年度より新中期経営計画（３ヵ年）をスタートさせており、「総合食肉加工メーカーへの挑戦」「業務プロセス改革によるグループ競争力強化」「コーポレート機能強化」の３つの基本戦略をもとにさらなる成長への布石を打ち始めております。具体的にはハンバーグの新工場が９月に竣工し、10月より本稼働を開始しております。」
総合食肉加工メーカーへの挑戦を含む新中期経営計画が実行段階に入り、ハンバーグ新工場の竣工・本稼働という具体的な進展が示された。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、平成30年度を初年度とする３ヵ年計画の基本戦略に基づき、攻め、守り、それらを支える機能強化の三点を柱とした、以下の戦略を実行します。①総合食肉加工メーカーへの挑戦（攻め）既存事業強化に加え、海外事業展開、製造・加工能力増強のための投資を行います。・三井物産との協業による海外事業・国内生産事業強化とグループ内情報共有による調達力の強化・設備投資による食肉製造の競争力向上、高付加価値化・チームスターゼンによる提案力・販売力強化と業務用チャネル開発・設備投資による中食・調理済み商品製造能力増強と販売体制構築」
新3ヵ年計画の「攻め」の柱として、海外展開、国内生産・調達力、製造設備、高付加価値化、提案販売力、中食・調理済み商品の能力増強を一体的に進める戦略を初めて体系化している。