省エネルギー・省資源に配慮した生産体制
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-08-21。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-21前進その他開示
「器となる部分に紙素材を使用し、同容量の一般的なプラスチックトレーと比較してプラスチック使用量を約 48％削減※2 できます。手軽さだけでなく、環境にも配慮した商品です。」
省エネルギー・省資源に配慮した生産体制について、商品パッケージにおけるプラスチック使用量削減という具体的な商品開発施策が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは温室効果ガス排出量（スコープ１・２）の削減目標を2023年３月期を基準として2031年３月期末までに42％削減することとしております。」
GHG削減について、2023年3月期基準・2031年3月期末まで42％削減という目標を示し、LNGタンク設置、AjiPro®-L給餌、脱炭素化推進モデル事業への参画など具体策を実施した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「サステナブルな事業運営の一環として、本年６月、アニマルウェルフェアポリシーを策定・公表しました。また、８月には業界初となる水素トラックを導入するなど、温室効果ガス（GHG）削減に取り組んでおります。」
省エネルギー・省資源やGHG削減について、業界初となる水素トラックの導入という具体策を実施した。 - FY2025後退有価証券報告書
「当社グループでは温室効果ガス排出量（スコープ１・２）の削減目標を2022年3月期を基準として2031年３月期末までに42％削減することとしております。」
GHG削減目標が、従来記載の2020年度比・2030年度まで46％削減、または2021年3月期基準・2031年3月期末まで46％削減から、2022年3月期基準・2031年3月期末まで42％削減へ記載変更されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループの掲げる2030年度に向けた温室効果ガスの削減目標がパリ協定で定められた「1.5℃目標」と整合しているとして国際認定であるSBT認定を受けました。持続的に強固な経営の実現に向けてサプライチェーン全体の温室効果ガスの削減に取り組んでまいります。」
GHG削減について、2030年度目標がパリ協定の1.5℃目標と整合するとしてSBT認定を取得し、サプライチェーン全体の削減に取り組む段階へ進んだ。 - FY2024GHG削減目標の基準年度・期限に関する記載が併存有価証券報告書
「当社グループでは温室効果ガス排出量（スコープ１・２）の削減目標を2021年３月期を基準として、2031年３月期末までに46％削減することとしております。」「当社は重要課題として2030年度末までに温室効果ガス排出量(スコープ1・2)を2020年度比46％削減する目標を掲げています。」
同一 filing 内で、GHG削減目標について「2021年3月期基準・2031年3月期末」と「2020年度比・2030年度末」の2種類の記載がある。スコープ1・2の排出量実績に加え、スコープ3排出量も初めて区分開示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社では重要課題として2030年度までに温室効果ガス排出量を2020年度比46％削減する目標を掲げております。」
GHG排出量を2020年度比46％削減する2030年度までの目標を、重要課題として再確認している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは温室効果ガス（GHG）排出量の削減を2021年３月期を基準として、2031年３月期末までに46％削減することとしております。」
従来の省エネルギー・省資源方針が、2021年3月期基準で2031年3月期末までにGHG排出量46％削減という期限・数値付き目標へ具体化された。 - FY2022前進有価証券報告書
「具体的には、当社の高度な衛生管理体制や、食肉のアウトパック機能を生かした賞味期限延長商品の開発により、食品ロス問題の解決に寄与してまいります。また、太陽光発電の活用や、営業車の排ガス抑制、エコフィードによる豚肉生産など環境へ配慮した取り組みも積極的に行ってまいります。」
省エネルギー・省資源に関する従来方針を、賞味期限延長商品、太陽光発電、営業車の排ガス抑制、エコフィードによる豚肉生産など具体的な施策へ広げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、当社の高度な衛生管理体制や食肉製品のアウトパック機能を生かした賞味期限延長商品の拡販や、エコフィードによる豚肉生産など、食品ロス問題の解決に寄与してまいります。また、太陽光発電の活用や、営業車の排ガス抑制など環境へ配慮した取り組みも積極的に行ってまいります。」
従来の省エネルギー・省資源への一般的方針から、賞味期限延長商品、エコフィード、太陽光発電、営業車の排ガス抑制など具体的な環境・資源対応へ進展した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後におきましても、お客様にご満足いただける商品を提供するとともに省エネルギーや省資源など地球環境にも配慮した生産体制の構築についても、積極的に取り組んでまいります。」
商品満足度だけでなく、省エネルギー・省資源を生産体制の課題としている。