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東京エレクトロン(8035)・リスク再定義

新型コロナウイルス感染症による事業継続・業績影響リスク

FY2020に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023。

12記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q1 – FY2023-Q32020: 320202021: 320212022: 420222023: 22023
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1276件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループが事業を遂行するにあたっては、各国・地域における政治情勢や治安の状況、経済環境、金融・株式市場、外国為替変動、企業買収の成否、重要な訴訟、標準規格化競争、感染症、地震や風水害をはじめとする自然災害等の要因により、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性がありますが、それぞれのリスクに対し必要な対策を行っております。」

    新型コロナウイルス感染症を独立したリスク項目として扱う構成から、感染症を自然災害・訴訟等とともに「その他」の包括的なリスクとして記載する構成に変化している。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の世界経済につきましては、地政学リスクの高まりに伴う資源・エネルギー価格の高騰及び諸物価の上昇、欧米諸国を中心とした政策金利の引き上げや急激な為替変動、新型コロナウイルス感染症に伴う一部地域でのサプライチェーンへの影響等、注視すべき状況が継続しました。」

    新型コロナウイルス感染症に伴う一部地域のサプライチェーンへの影響が続いていると記載しており、感染症による事業環境上のリスクを再確認している。
  3. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の世界経済につきましては、地政学リスクの高まりに伴う資源・エネルギー価格の高騰による物価の上昇、欧米諸国を中心とした政策金利の引き上げや急激な為替変動、新型コロナウイルス感染症に伴う一部地域でのサプライチェーンへの影響等、注視すべき状況が継続しました。」

    新型コロナウイルス感染症に伴う一部地域のサプライチェーンへの影響が継続していると説明している。
  4. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の世界経済につきましては、新型コロナウイルス感染症の蔓延に伴う一部地域でのロックダウンによるサプライチェーンへの影響、地政学リスクの高まりによる資源価格の高騰、欧米諸国を中心とした政策金利の引き上げ、為替変動などの影響が見られました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響が継続し、一部地域のロックダウンによるサプライチェーンへの影響が生じていると記載している。
  5. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループにおいては、CEOを本部長とする緊急対策本部を中心に、感染リスクの高い国や地域への渡航制限、サプライチェーンの維持、事業所における感染予防策の徹底等の対策を講じております。」

    新型コロナウイルス感染症の事業継続リスクと、緊急対策本部、渡航制限、サプライチェーン維持、感染予防策による対応を再確認している。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の世界経済につきましては、新型コロナウイルス感染症の蔓延による影響は見られるものの、各国で経済活動の再開が進み、全体として回復傾向にありました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響は継続しているものの、各国で経済活動の再開が進み、世界経済は全体として回復傾向にあると説明している。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の世界経済につきましては、新型コロナウイルス感染蔓延による影響は見られるものの、各国で経済活動の再開が進み、全体として回復傾向にありました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響は継続しているものの、各国の経済活動再開により世界経済は回復傾向にあると説明している。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の世界経済につきましては、新型コロナウイルスの感染蔓延による影響は見られるものの、各国の経済政策の効果等により、全体として回復傾向にありました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響は継続しているものの、各国の経済政策等により世界経済は回復傾向にあると説明している。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の世界経済につきましては、第2四半期に引き続き、新型コロナウイルスの感染蔓延による影響が見られるものの、」

    新型コロナウイルス感染症の影響が第3四半期にも継続して世界経済に及んでいると記載している。一方、半導体製造装置市場は拡大基調と説明している。
  10. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の世界経済につきましては、前第1四半期に引き続き、新型コロナウイルスの感染蔓延による影響を受けておりますが、」

    新型コロナウイルス感染症の影響が当第2四半期にも継続して世界経済に及んでいると記載している。一方、半導体需要の高まりと製造装置市場の拡大基調も説明している。
  11. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の世界経済につきましては、新型コロナウイルスの感染蔓延による影響を受けておりますが、」

    新型コロナウイルス感染症の影響が当第1四半期にも継続して世界経済に及んでいると記載している。一方、半導体製造装置市場は拡大基調と説明している。
  12. FY2020顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の拡大は、当社グループの製造・販売活動等の事業継続に影響を与える可能性があることに加え、世界的にヒトやモノの移動が制限され、世界経済の状況が悪化するなど、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症の拡大を独立したリスク項目として初めて記載している。CEOを本部長とする緊急対策本部を設置し、渡航制限、サプライチェーン維持、感染予防策を実施している。
一緒に動いた変遷

「特定顧客への取引集中リスク」は、この変遷が動いた12回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1特定顧客への取引集中リスク2回
  3. 2FPD製造装置事業の減収減益2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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