保有投資有価証券の株価変動リスク
FY2017に初出。21回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。136社中54社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 10,186 10,704」
その他有価証券評価差額金は前年度末の10,186百万円から10,704百万円へ増加した。また、投資有価証券の売却により保有残高の縮減も進められている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 10,186 12,769」
その他有価証券評価差額金が前年同期の10,186百万円から12,769百万円へ増加し、保有投資有価証券の評価変動による純資産への下押しは当中間期には緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 6,947 9,773」
その他有価証券評価差額金は前年度末の6,947百万円から9,773百万円へ増加し、前年度までの評価差額金減少から改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 6,947 10,048」
その他有価証券評価差額金は前年度末の6,947百万円から10,048百万円へ増加し、前四半期までの評価差額金の減少から改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 6,947 8,417」
その他有価証券評価差額金は前年度末の6,947百万円から8,417百万円へ増加し、前年度まで続いていた評価差額金の減少から改善した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 7,438 6,947」
その他有価証券評価差額金は前年度末の7,438百万円から6,947百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に継続して表れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 7,438 6,126」
その他有価証券評価差額金は前年度末の7,438百万円から6,126百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に引き続き表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 7,438 6,280」
その他有価証券評価差額金は前年度末の7,438百万円から6,280百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に表れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 7,438 6,738」
その他有価証券評価差額金が前年度末の7,438百万円から6,738百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 8,702 7,534」
その他有価証券評価差額金が前年度末の8,702百万円から7,534百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に表れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 8,702 7,746」
その他有価証券評価差額金は前年度末の8,702百万円から7,746百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に表れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 8,702 8,227」
その他有価証券評価差額金は前年度末の8,702百万円から8,227百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に表れた。 - FY2021対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 5,217 8,702」
その他有価証券評価差額金は前年度末の5,217百万円から8,702百万円へ増加し、前四半期までの減少から改善した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 5,217 6,335」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の5,217百万円から6,335百万円へ増加し、前四半期まで続いていた評価差額金の減少から改善した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 5,217 4,576」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の5,217百万円から4,576百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に継続して表れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 5,217 5,011」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の5,217百万円から5,011百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に継続して表れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 8,206 5,217」
その他有価証券評価差額金が前期の8,206百万円から5,217百万円へ減少し、株価変動の影響が純資産に表れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により増加した一方、その他有価証券評価差額金の減少及び非支配株主からの子会社株式追加取得による資本剰余金の減少等により、前連結会計年度末に比べて5,303百万円減少し、89,442百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金の減少が純資産の減少要因として継続して表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により増加した一方、その他有価証券評価差額金の減少及び非支配株主からの子会社株式追加取得による資本剰余金の減少等により、前連結会計年度末に比べて8,689百万円減少し、86,056百万円となりました。」
保有投資有価証券の評価差額金の減少が純資産の減少要因として実際に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「総資産は、投資有価証券の時価評価による減少や売上債権及び棚卸資産の減少、一部の在外子会社においてIFRS第16号「リース」を適用したことに伴う有形固定資産の増加等により、前連結会計年度末に比べて1,919百万円増加し、351,575百万円となりました。」
投資有価証券の時価評価による減少が総資産の変動要因として実際に記載され、保有投資有価証券の価格変動が財政状態に表れた。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度における投資有価証券の総資産に対する比率は11.3％であります。」
取引先・金融機関等の株式を中心とする投資有価証券について、株式市況の動向による業績・財政状態への影響を記載し、総資産比率11.3％を示している。