減収下での利益率改善による増益
FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。126社中32社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2026通期増収増益も卸売事業は減益有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、158,598百万円（前年同期比5.8％増）となり、営業利益は3,273百万円（前年同期比1.4％増）、経常利益は3,746百万円（前年同期比6.8％増）となりました。」
全体では売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が増加したが、水産物卸売事業は原材料高や集荷販売経費増により減益、冷蔵倉庫事業は増益となった。 - 2026-05-15再定義決算
「営業利益は3,273百万円（前年同期比1.4％増）、経常利益は3,746百万円（前年同期比6.8％増）となりました。」
2026年3月期は、前年中間期の減益から、通期では営業利益・経常利益が前年同期を上回る内容へ変化した。 - FY2026-H1増収下で営業・経常・最終減益有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は76,996百万円（前年同期比5.5％増）となり、営業利益は1,837百万円（前年同期比11.6％減）、経常利益2,087百万円（前年同期比7.0％減）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、1,214百万円（前年同期比15.6％減）となりました。」
前年度中間期の増収増益から、当中間連結会計期間は売上高が増加する一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を下回る内容へ変化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、149,902百万円（前年同期比9.0％増）となり、営業利益は3,229百万円（前年同期比31.0％増）、経常利益は3,508百万円（前年同期比36.2％増）となりました。以上により、親会社株主に帰属する当期純利益は2,901百万円（前年同期比35.9％増）となりました。」
前年度のほぼ横ばいの売上高から、当年度は増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益も大幅に増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は73,012百万円（前年同期比13.5％増）となり、営業利益は2,079百万円（前年同期比74.6％増）、経常利益2,246百万円（前年同期比69.6％増）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、1,438百万円（前年同期比23.8％増）となりました。」
前年度通期の増収増益に続き、当中間連結会計期間でも増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を大きく上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、137,588百万円（前年同期比0.1％増）となり、営業利益は2,465百万円（前年同期比22.4％増）、経常利益は2,576百万円（前年同期比21.1％増）となりました。以上により、親会社株主に帰属する当期純利益は2,134百万円（前年同期比53.8％増）となりました。」
売上高がほぼ前年並みの一方、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が増加し、減収下の利益率改善から通期の増収・増益へ業績内容が進展した。 - FY2024-Q3減収下で営業・経常増益、最終増益拡大有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は106,776百万円（前年同期比0.9％減）となり、営業利益は2,079百万円（前年同期比1.6％増）、経常利益2,286百万円（前年同期比2.6％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は1,758百万円（前年同期比30.8％増）となりました。」
上期の減収・営業減益から、第三四半期累計では減収が続く一方、営業利益・経常利益が増加し、親会社株主帰属四半期純利益の増益幅も拡大している。 - FY2024-Q2上期減収・営業減益下で最終増益有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は64,313百万円（前年同期比1.6％減）となり、営業利益は1,191百万円（前年同期比5.8％減）、経常利益は1,324百万円（前年同期比4.6％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は1,161百万円（前年同期比29.3％増）となりました。」
第1四半期の減収減益傾向が上期にも続く一方、親会社株主帰属四半期純利益は前年同期を上回っている。 - FY2024-Q1第1四半期の減収減益有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は32,561百万円（前年同期比0.3％減）となり、営業利益は624百万円（前年同期比11.8％減）、経常利益770百万円（前年同期比16.6％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、471百万円（前年同期比24.7％減）となりました。」
前年度通期の増収増益から、当第1四半期は減収減益となり、全体業績の内容が変化している。 - FY2023通期の増収増益と利益率低下有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、137,482百万円（前年同期比12.8％増）となり、営業利益は2,014百万円（前年同期比1.6％増）、経常利益は2,127百万円（前年同期比4.7％増）となりました。」
第3四半期までの増収増益が通期でも実現した一方、売上高営業利益率は1.63％から1.47％へ低下し、売上総利益率・経費の影響が示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は107,712百万円（前年同期比14.0％増）となり、営業利益は2,046百万円（前年同期比8.3％増）、経常利益2,229百万円（前年同期比9.3％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は1,344百万円（前年同期比45.8％増）となりました。」
第2四半期に続き、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回る増収増益となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は65,361百万円（前年同期比17.2％増)となり、営業利益は1,264百万円（前年同期比51.7％増）、経常利益1,388百万円（前年同期比56.8％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、898百万円（前年同期比282.4％増）となりました。」
第1四半期に続き、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回る増収増益となっている。 - FY2023-Q1増収増益への進展有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は32,655百万円（前年同期比17.5％増）となり、営業利益は708百万円（前年同期比76.2％増）、経常利益923百万円（前年同期比89.9％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、626百万円（前年同期比151.0％増）となりました。」
前年同期の会計基準適用下での営業増益から、当四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも増加する増収増益となった。 - FY2022通期の減収下で営業利益率上昇有価証券報告書
「当社グループの経営指標・営業利益率も前年比増加しております。」
収益認識会計基準の適用による売上高減少がある中、通期営業利益は1,981百万円、売上高営業利益率は1.63％となり、前年の1,422百万円・0.76％から上昇した。 - FY2022-Q3会計基準適用下で第三四半期累計増益有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は94,509百万円、営業利益は1,890百万円（前年同期比38.9％増）、経常利益2,040百万円（前年同期比29.8％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は921百万円（前年同期比7.4％増）となりました。」
収益認識会計基準等の適用により売上高の前年同期比較を単純に行わない一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。 - FY2022-Q2会計基準適用下で営業・経常増益も最終減益有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は「収益認識会計基準」等の適用により55,772百万円となり、営業利益は833百万円（前年同期比38.2％増）、経常利益885百万円（前年同期比27.5％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、関係会社株式売却損を計上した結果、234百万円（前年同期比40.1％減）となりました。」
収益認識会計基準適用により売上高の比較が難しい中、営業利益・経常利益は増加した一方、関係会社株式売却損により親会社株主帰属利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q1会計基準適用下で営業増益有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は収益認識会計基準等の適用により27,782百万円となり、営業利益は402百万円（前年同期比103.6％増）、経常利益486百万円（前年同期比60.8％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、249百万円（前年同期比6.2％増）となりました。」
収益認識会計基準の適用により売上高の前年同期比較は単純ではない一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は水産物卸売事業における業務筋販売の減少により187,697百万円（前連結会計年度比3.2％減）となりました。利益面は売上総利益率の改善により増益となり営業利益は1,422百万円（前連結会計年度比29.8％増）、経常利益1,707百万円（前連結会計年度比41.2％増）となりました。」
業務筋販売の減少による減収下で、売上総利益率の改善により営業利益・経常利益が増加する業績構造が通期でも確認されている。 - FY2021-Q3減収下での増益拡大有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は143,448百万円（前年同期比4.2％減）となり、売上総利益率の改善により営業利益は1,361百万円（前年同期比37.6％増）、経常利益1,571百万円（前年同期比40.6％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は固定資産売却益を計上した結果、858百万円（前年同期比80.5％増）となりました。」
売上高は前年同期を下回った一方、売上総利益率の改善により営業利益・経常利益が大幅に増加し、固定資産売却益も含めて親会社株主帰属利益も増加した。 - FY2021-Q2減収下での増益回復有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は85,765百万円(前年同期比7.3％減)となりましたが、売上総利益率の改善が寄与し、売上総利益額は増加、販売費及び一般管理費の減少もあり、営業利益は603百万円(前年同期比15.6％増)、経常利益694百万円(前年同期比17.0％増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は固定資産売却益を計上した結果、391百万円(前年同期比83.3％増)となりました。」
第1四半期の減収・営業減益から、売上高は前年同期を下回るものの、利益率改善と販管費減少により営業利益・経常利益が増加する業績構造へ戻っている。 - FY2021-Q1コロナ影響による減収・営業減益有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は40,313百万円(前年同期比14.6％減)となり、売上総利益率は改善したものの、売上高減少による売上総利益額の減少が影響し、営業利益は197百万円(前年同期比28.5％減)、経常利益302百万円(前年同期比18.4％減)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は固定資産売却益を計上した結果、235百万円(前年同期比31.6％増)となりました。」
前年度に確認された利益率改善・販管費削減による全体的な増益から、当四半期は新型コロナウイルス感染症による売上高減少を受けて営業利益・経常利益が減少する内容へ変化した。一方、固定資産売却益により親会社株主帰属四半期純利益は増加している。 - FY2020全セグメント増益への回復有価証券報告書
「利益面は貸倒引当金繰入額の減少や集荷販売費の減少及び豊洲市場への移転関連費用等の減少により、全セグメントで増益となり、営業利益は1,095百万円(前連結会計年度比154.2％増)、経常利益は1,209百万円(前連結会計年度比127.7％増)となりました。」
前年度の減収・営業減益から、全セグメント増益、営業利益154.2％増、経常利益127.7％増へ業績構造が回復した。 - FY2020-Q3利益率改善と販管費削減による大幅増益の継続・拡大有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は149,778百万円(前年同期比0.1％増)となり、売上総利益率の改善並びに販売費及び一般管理費の大幅減少により、営業利益は988百万円(前年同期比434.1％増)、経常利益1,118百万円(前年同期比301.2％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は475百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失62百万円)となりました。」
売上高がほぼ前年並みの一方、利益率改善と販管費の大幅減少により営業利益・経常利益が大幅増加し、親会社株主帰属利益も前年同期の赤字から黒字へ転じた状態が第3四半期累計で継続・拡大している。 - FY2020-Q2利益率改善による大幅増益有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は92,557百万円(前年同期比0.6％減)となり、販売費及び一般管理費は前年を上回りましたが、利益率の改善により、営業利益は521百万円(前年同期比194.3％増)、経常利益593百万円(前年同期比192.9％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は213百万円(前年同期８百万円)となりました。」
売上高が微減する一方、利益率の改善により営業利益・経常利益が前年同期比約2.9倍となり、親会社株主帰属四半期純利益も8百万円から213百万円へ増加した。 - FY2020-Q1増収増益への回復有価証券報告書
「その結果、当社グループの売上高は47,204百万円(前年同期比0.9％増)となり、営業利益は人件費や減価償却費が増加したものの、売上総利益の増加により276百万円(前年同期比69.0％増)、経常利益は370百万円(前年同期比103.3％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は178百万円(前年同期比121.8％増)となりました。」
前年度までの減収・営業減益傾向から、売上高が増加し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回る業績構造へ変化している。 - FY2019通期減収・営業減益下で最終増益有価証券報告書
「主力の水産物卸売事業の伸び悩みにより195,732百万円（前連結会計年度比2.1％減）となりました。利益面は水産物卸売事業における売上高減少による影響と冷蔵倉庫事業の他社との競争激化、豊洲市場への移転に伴うインフラ関連費用等の増加により、営業利益は431百万円（前連結会計年度比50.6％減）、経常利益は531百万円（前連結会計年度比52.2％減）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は固定資産の売却益により438百万円（前連結会計年度比34.0％増）となりました。」
通期では売上高・営業利益・経常利益が減少した一方、固定資産売却益により親会社株主帰属当期純利益は増加し、四半期時点の最終赤字から通期黒字となった。 - FY2019-Q3減収・最終赤字の進行有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの売上高は、秋から年末にかけての主要商材であるサンマ、国産養殖本マグロ、シラス干しおよび国産ウニの販売が好調だったものの、冷凍サーモン、冷凍エビ等海外からの輸入品や国産イクラなどの取扱いが減少した結果、149,636百万円(前年同期比2.8％減)となりました。また、営業利益は、豊洲市場への移転費用及び流通コスト等の販売費及び一般管理費の増加により、185百万円(前年同期比69.7％減)となりました。経常利益は川島物流センターの建設資金借入に伴う手数料を営業外費用に計上したこと等により278百万円(前年同期比66.7％減)となりました。その結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は62百万円(前年同期は143百万円の利益)となりました。」
第2四半期までの減収減益傾向が続き、営業利益・経常利益が大幅に減少し、親会社株主帰属利益は前年同期の黒字から62百万円の損失へ転じている。 - FY2019-Q2減収減益の進行有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの売上高は、当社の主要取扱品目である冷凍サーモン、冷凍エビ等が海外との買付競争の激化により取扱いが減少、また、天候不順による大衆魚を中心とした生鮮魚類の不安定な入荷が影響し、93,127百万円(前年同期比4.1％減)となりました。売上総利益は水産物卸売事業に加え冷蔵倉庫事業の減少もあり、5,152百万円(前年同期比5.6％減)となりました。 営業利益は集荷販売経費や人件費等の削減に努めたものの、売上総利益の減少により177百万円(前年同期比53.1％減)、経常利益202百万円(前年同期比60.5％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は8百万円(前年同期比80.4％減)となりました。」
第1四半期に続き、売上高・売上総利益・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期を下回り、減収減益がさらに進行している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、水産物の不安定な水揚げにより売上高は46,797百万円(前年同期比5.9％減)となり、集荷販売経費、人件費等の削減に努めたものの、売上総利益の減少により営業利益は163百万円(前年同期比39.3％減)、経常利益182百万円(前年同期比52.3％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は80百万円(前年同期比56.9％減)となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益がいずれも前年同期を下回り、前期から続く減収減益の業績構造が再確認されている。 - FY2018通期減収減益有価証券報告書
「主力の水産物卸売事業の伸び悩みにより売上高は199,915百万円(前連結会計年度比0.6％減)となり、売上総利益率の減少に加えて、貸倒引当金繰入額や創立70周年記念祝賀会開催等の交際費、業務システム改善に伴う業務委託手数料の増加などにより、営業利益は871百万円(前連結会計年度比11.2％減)、経常利益1,111百万円(前連結会計年度比11.5％減)、親会社株主に帰属する当期純利益は327百万円(前連結会計年度比30.6％減)となりました。」
通期では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益のいずれも前年を下回り、利益減少要因として利益率低下、貸倒引当金、業務システム改善費用等が示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの売上高は153,870百万円(前年同期比0.9%増)となりましたが、貸倒引当金繰入額、業務システム改善に伴う業務委託手数料等の一般管理費の増加により、営業利益610百万円(前年同期比18.6%減)、経常利益835百万円(前年同期比14.2%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は143百万円(前年同期比65.4%減)となりました。」
売上高は微増した一方、貸倒引当金繰入額や業務システム改善に伴う委託手数料など一般管理費の増加により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が減少する傾向が続いている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの売上高は97,156百万円(前年同期比2.3％増)となりましたが、一般管理費等の増加により、営業利益は377百万円(前年同期比43.0%減)、経常利益512百万円(前年同期比35.8%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は42百万円(前年同期比88.8%減)となりました。」
売上高は増加したものの、一般管理費等の増加により営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が減少する内容となり、従来の利益率改善による増益傾向から異なる業績構造が示されている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの売上高は49,717百万円(前年同期比4.3％増)となり、集荷販売費、一般管理費等の増加により、営業利益は268百万円(前年同期比44.7%減)、経常利益383百万円(前年同期比37.3％減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は186百万円(前年同期比49.4％減)となりました。」
従来の減収下で利益率向上により増益となる傾向から、売上高は増加したものの、集荷販売費・一般管理費等の増加により営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が減少する内容へ変化した。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの売上高は152,485百万円（前年同期比0.3％増）となり、売上総利益は利益率の向上により8,581百万円（前年同期比3.4％増）となりました。営業利益は販売費及び一般管理費の増加により750百万円（前年同期比24.0％減）、経常利益は973百万円（前年同期比14.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は415百万円（前年同期比45.5％減）となりました。」
従来の減収下で利益率向上により増益となる傾向から、売上高は微増、売上総利益は増加したものの、販売費及び一般管理費の増加により営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が減少する内容へ変化した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「売上高は94,973百万円（前年同期比1.5％減）となったものの、売上総利益は利益率の向上により5,502百万円（前年同期比8.9％増）となりました。販売費及び一般管理費は運搬費等集荷販売経費等が増加しましたが、営業利益は663百万円（前年同期比39.3％増）、経常利益は798百万円（前年同期比40.3％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は375百万円（前年同期比4.7％減）となりました。」
売上高が減少する一方、利益率向上により売上総利益・営業利益・経常利益が増加する傾向が第2四半期累計でも確認された。ただし、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は47,676百万円(前年同期比2.6％減)となりましたが、売上総利益は利益率の向上により2,772百万円(前年同期比13.4％増)となり、貸倒引当金繰入額の戻入の減少等はありましたが、営業利益は486百万円(前年同期比29.7％増)、経常利益は610百万円(前年同期比27.0％増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は369百万円(前年同期比7.5％増)となりました。」
売上高が前年同期を下回る一方、利益率の向上を要因として売上総利益、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が増加した実績を示している。