ルックホールディングス（8029）・リスク対処
ブランド撤退に伴うたな卸資産評価損
FY2016-Q3に初出。12回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2024。
12記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産の正味実現可能価額下落203社が書いているテーマ・逆風206社・追い風0社
ルックホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの207件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「ブランド撤退損失 62」
ブランド撤退損失は62百万円となり、前期の119百万円から減少した。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「棚卸資産評価損 49 百万円 － 百万円 店舗解約違約金 4 － 計 53 －」
前年同期に53百万円計上したブランド撤退損失は、当中間期には棚卸資産評価損・店舗解約違約金とも計上されなかった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産評価損 －百万円 49百万円 店舗解約違約金 －百万円 4百万円 計 －百万円 53百万円」
ブランド撤退損失として棚卸資産評価損49百万円、店舗解約違約金4百万円、合計53百万円を計上した。前期までのブランド撤退に伴う評価損に加え、店舗解約違約金も発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「たな卸資産評価損 40百万円」
ブランド撤退損失として計上したたな卸資産評価損は、前期の30百万円から40百万円へ増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「たな卸資産評価損 30百万円」
ブランド撤退損失として計上したたな卸資産評価損は、前期の24百万円から30百万円へ増加した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「たな卸資産評価損 25百万円 －」
前第1四半期に25百万円計上したブランド撤退に伴うたな卸資産評価損は、当第1四半期には計上されなかった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ブランド撤退損失の内容は次のとおりであります。」
ブランド撤退損失として、たな卸資産評価損24百万円を当第2四半期累計期間に計上した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「たな卸資産評価損」
ブランド撤退損失として、たな卸資産評価損25百万円を当四半期に計上した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ブランド撤退損失 －」
当期もブランド撤退に伴うたな卸資産評価損は計上されておらず、前期に続き影響が顕在化していない。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「たな卸資産評価損 －百万円」
当第3四半期累計期間のブランド撤退損失は計上されず、前年同期に計上されたたな卸資産評価損7百万円から影響がなくなっている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「ブランド撤退損失」
ブランド撤退に伴うたな卸資産評価損として、当期に26百万円を計上している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「ブランド撤退損失」
ブランド撤退損失として、たな卸資産評価損7百万円を特別損失に計上している。