地震等の自然災害による操業・物流停止リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、地震等の自然災害の発生や火災・爆発事故、戦争、テロ行為、感染症の流行などにより、当社グループの販売や生産の拠点が損害を受け、操業の中断や物流の遅延、多額の復旧費用が発生するリスクが存在し、たとえ自社の施設や商品等への直接的な損害が限定的であったとしても、取引先や仕入先・製造委託先が被災した場合や消費活動の低迷などにより、売上高の減少や対処するコスト増加等、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、事故、戦争、テロ、感染症による操業・物流停止リスクを再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、地震等の自然災害の発生や火災・爆発事故、戦争、テロ行為、感染症の流行などにより、当社グループの販売や生産の拠点が損害を受け、操業の中断や物流の遅延、多額の復旧費用が発生するリスクが存在し、たとえ自社の施設や商品等への直接的な損害が限定的であったとしても、取引先や仕入先・製造委託先が被災した場合や消費活動の低迷などにより、売上高の減少や対処するコスト増加等、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、事故、戦争、テロ、感染症による操業・物流停止リスクを再掲している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、地震等の自然災害の発生や火災・爆発事故、戦争、テロ行為、感染症の流行などにより、当社グループの販売や生産の拠点が損害を受け、操業の中断や物流の遅延、多額の復旧費用が発生するリスクが存在し、たとえ自社の施設や商品等への直接的な損害が限定的であったとしても、取引先や仕入先・製造委託先が被災した場合や消費活動の低迷などにより、売上高の減少や対処するコスト増加等、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害等のリスクに感染症の流行が加わり、販売・生産拠点の操業や消費活動への影響範囲が拡大している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「災害による損失 252」
自然災害による損失を当年度に252百万円計上しており、前年度にはなかった災害損失が実績として表れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「主に平成30年７月豪雨により被害を受けた損失額であります。」
平成30年7月豪雨による損失9百万円を特別損失として計上し、自然災害による損失リスクが実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害の発生により、当社グループの販売や生産の拠点が損害を受け、操業の中断や物流の遅延、多額の復旧費用が発生するリスクが存在いたします。」
自然災害による拠点損害、操業中断、物流遅延のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震等の自然災害の発生により、当社グループの販売や生産の拠点が損害を受け、操業の中断や物流の遅延、多額の復旧費用が発生するリスクが存在いたします。」
自社拠点だけでなく、取引先・仕入先・製造委託先の被災や消費活動低迷も影響要因としている。