中国子会社の事業再編
FY2017-Q2に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
美津濃がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「中国子会社における事業再編に伴う費用であり、特別退職金として181百万円、棚卸資産の処分として46百万円、固定資産の除却損失として14百万円を計上しております。」
中国子会社の事業再編に伴う費用242百万円を計上し、従来の中国リテイル事業再編が再び損益上具体化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「韓国子会社における事業再編に伴う費用であり、棚卸資産の評価減として397百万円、特別退職金として36百万円、固定資産の減損損失として24百万円を計上しております。」
海外拠点の事業構造改善・再編の対象が韓国子会社へ移り、棚卸資産評価減・特別退職金・減損を含む458百万円の費用を計上した。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「フランス支店における事業再編に伴う費用（特別退職金等）であります。」
海外拠点の事業構造改善・再編の対象が、従来の中国、米国、香港からフランス支店へ移り、特別退職金等44百万円を事業構造改善費用として計上している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「アジア・オセアニアの業績は、台湾やオーストラリアなどが増収でしたが、前期に実施した事業構造改善による中国のリテイル販売事業の縮小と、韓国での日本製品の不買運動の影響により減収となりました。損益は、中国の事業構造改善が貢献したものの、減収による売上総利益の減少を補えず減益となりました。」
中国リテイル販売事業の縮小を伴う事業構造改善の効果は続いたが、販売規模の縮小などによりアジア・オセアニア全体の減収・減益を補うまでには至っていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「アジア・オセアニアの業績は、台湾やオーストラリアなどが増収でしたが、前期に実施した事業構造改善による中国のリテイル販売事業の縮小と、日本製品の不買運動があった韓国の影響で減収となりました。損益は、中国の事業構造改善が貢献したものの、減収による売上総利益の減少を補えず減益となりました。」
中国リテイル販売事業を縮小した事業構造改善の効果は続いた一方、販売規模の縮小によりアジア・オセアニア全体では減収・減益となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「アジア・オセアニアの業績は、オーストラリアや台湾などの拠点でゴルフクラブやランニングシューズが好調で堅調に推移しましたが、前期に実施した事業構造改善によりリテイル販売事業を縮小した中国の売上が大幅に減少し、減収となりました。損益は、事業構造改善を実施した中国の損益の改善が大きく貢献し増益となりました。」
中国リテイル販売事業の縮小を伴う事業構造改善により、中国の損益改善とアジア・オセアニアの増益が続いている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「アジア・オセアニアの業績は、韓国や台湾、オーストラリアなどの拠点で堅調に推移しましたが、事業構造改善によりリテイル販売事業を大幅に縮小した中国で売上が減少し、減収となりました。損益は、事業構造改善を実施した中国の損益の改善が大きく貢献し、営業増益となりました。」
中国リテイル販売事業の縮小を伴う事業構造改善が進み、中国の損益改善とアジア・オセアニアの営業増益に寄与した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「なお、苦戦が続いていた中国市場のリテイル事業において、2019年1月よりライセンス契約に基づく当社グループ外の現地企業による当社製品の販売を開始しております。これに併せて事業構造改革を実施し、関連費用を特別損失に5億1千5百万円計上しております。」
中国生産拠点の効率化・再編から、中国リテイル事業をグループ外の現地企業によるライセンス販売へ移行する形に取り組みが変化した。これに伴う事業構造改善費用515百万円を計上している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間(自 平成30年４月１日 至 平成30年12月31日) 香港子会社における事業再編に伴う費用（特別退職金）であります。」
香港子会社の事業再編に伴う特別退職金16百万円を計上し、再編が当四半期にも継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「香港子会社における事業再編に伴う費用（特別退職金）であります。」
米国・香港子会社の事業再編として記載されていた取り組みについて、当四半期には香港子会社の再編費用12百万円を計上した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当連結会計年度（自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日） 米国及び香港子会社における事業再編に伴う費用であり、特別退職金として129百万円を計上しております。」
従来の中国生産拠点の再編から、米国及び香港子会社の事業再編へ対象地域が移った。再編費用として特別退職金129百万円を計上している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「アジア・オセアニアの業績は、売上高は、ほぼ全ての拠点でランニングシューズが苦戦したものの、他セグメント同様、ゴルフ品販売事業に回復の兆しが見えていることや、韓国で競技スポーツ品販売が好調であったことなどにより、微増となりました。営業利益は、前期より効率化に取り組んでいる中国の製造工場の採算が向上したことなどにより増益となりました。」
前期から効率化に取り組んでいる中国製造工場について、採算向上が続き、アジア・オセアニアの営業利益増益に寄与したと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「前期より効率化に取り組んでいる中国の製造工場の採算が向上したことなどにより、営業利益は増益となりました。」
中国製造工場で前期から進めている効率化の結果として、採算向上と営業利益の増益を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、当期に中国の生産拠点においてゴルフ製造事業のリストラを行い、特別損失として事業構造改善費用５億３千５百万円を計上しております。」
中国生産拠点のゴルフ製造事業リストラを通期の実施事項として記載し、減損損失264百万円、特別退職金233百万円など合計535百万円の内訳を示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、当期に中国の生産拠点においてゴルフ製造事業のリストラを行い、特別損失として事業構造改善費用3億8千9百万円を計上しております。」
中国の生産拠点でゴルフ製造事業のリストラを実施し、事業構造改善費用389百万円を計上したと、従来より具体的な実施内容を記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「中国子会社における事業再編に伴う費用（特別退職金）であります。」
中国子会社の事業再編を実施し、事業構造改善費用230百万円を特別損失として計上している。