海外店舗の高止まりする賃料による収益圧迫
FY2017-Q2に初出。10回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2020-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2020-Q1対処有価証券報告書
「海外事業は、香港・マカオ・台北において、店舗ごとの収益を精査し不採算店から撤退する一方、中国市場においては上海の旗艦店をリニューアルオープンするほか積極的に新規出店を進めてまいりました。また、英国DAKS社において経費の削減を図ることにより、減収ながら増益となりました。」
海外店舗の収益精査と不採算店撤退、英国DAKS社の経費削減を継続し、海外事業は減収ながら増益となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「家賃・人件費などの徹底した経費削減の効果もありました」
不採算店・大型店舗の出退店と家賃等の経費削減を継続し、店舗関連の固定費負担への対処を進めている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「海外事業は、香港・マカオにおいて大型店舗の出退店などにより減収となったものの、店頭での販売効率の見直し、家賃などの経費の圧縮に努め利益面では改善致しました。」
香港・マカオで大型店舗の出退店と家賃等の経費圧縮を進め、減収ながら利益面が改善し、海外店舗の賃料負担への対応が進んだ。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「海外事業は、香港において大型店舗の出退店により減収となったものの、家賃等の経費の圧縮に努め増益となりました。」
香港で大型店舗の出退店を行い、家賃等の経費を圧縮した結果、減収ながら海外事業は増益となった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「海外事業は、香港において店舗の撤退により減収となったものの、家賃等の経費の圧縮に努め増益となりました。」
香港店舗の撤退と家賃等経費の圧縮により、海外事業の賃料負担への対応が進み、増益となった。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、海外市場でも香港を拠点として中国市場への販売ルートを再構築し拡販に努める一方で、不採算店舗については閉鎖を急ぐなど、徹底して利益の向上を図ってまいりました。」
海外の不採算店舗閉鎖を進め、高止まりする家賃等の経費負担への対処を継続している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「海外市場では、香港での不採算店舗からの撤退などにより減収とはなりましたが、高騰する家賃や減価償却費などの経費が減少し、また中国での地域ごとの販売ルートを再構築するなど収益力強化に注力しており、徐々にその効果も現れてまいりました。」
香港の不採算店舗からの撤退により、高騰する家賃などの経費が減少し、海外事業の収益圧迫への対処が進んだ。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「また、海外では香港市場でも不採算店舗を閉鎖し家賃等経費の削減を図る」
香港市場で不採算店舗を閉鎖し、家賃等の高止まりを含む経費負担への対処を進めている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、海外市場におきまして、主力のアジア市場でも苦戦、特に香港では家賃等高止まりする経費を吸収出来ず、中国市場、台湾市場におきましても販売が伸びず減収となりました。」
香港の高止まりする家賃等が実際に費用を吸収できない収益圧迫要因となり、アジア市場の減収につながった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「香港でも旅行客の高額商品の購入が細るなかで苦戦、高止まりの家賃など収益の圧迫要因もあり、アジア市場では減収減益となりました。」
香港を含むアジア市場で、高止まりする家賃が収益を圧迫する要因として初めて明示されている。