中期経営計画「躍進2016」による高機能・高専門性のグローバル企業集団化
FY2016に初出。37回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2028年度を最終年度とする中期経営計画「Chori Innovation Plan 2028」（2026年４月28日発表）を策定しました。基本方針である「専門性×グローバル×事業投資」の推進を着実に実行し、さらなる企業価値の向上を図ります。」
「Chori Innovation Plan 2025」から2028年度を最終年度とする「Chori Innovation Plan 2028」へ更新され、基本方針が「専門性×グローバル×事業投資」として再整理された。繊維・化学品の2028年度営業利益目標は90億円・102億円、ROEは10％以上を目指すと記載された。 - 2026-05-27再定義株主総会
「当社グループは、2026年４月28日に開示しました中期経営計画「Chori Innovation Plan 2028」の基本方針である「専門性×グローバル×事業投資」に基づき、３つの戦略（事業戦略・財務戦略・経営基盤戦略）を着実に実行してまいります。」
従来の「Chori Innovation Plan 2025」から、2026年度から2028年度を対象とする「Chori Innovation Plan 2028」へ中期計画が更新され、基本方針が「専門性×グローバル×事業投資」として示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2023年４月28日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略を着実に実行し、グローバルな持続的成長の実現とDXによるビジネス変革に取組んでおります。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略、グローバルな持続的成長、DXによるビジネス変革への取組みを引き続き記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2023年４月28日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略を着実に実行し、グローバルな持続的成長の実現とDXによるビジネス変革に取組んでおります。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略、グローバルな持続的成長、DXによるビジネス変革への取組みを引き続き掲げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、2025年度を最終年度とする中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」（2023年４月28日開示）を策定し、その基本戦略や諸施策を着実に推進しております。」
中期計画の2025年度目標として、売上高3,600億円、税金等調整前当期純利益160億円、親会社株主に帰属する当期純利益110億円、当期純利益ROA7.0％以上、ROE12.0％以上等を明示した。2024年3月期は経常利益等が3期連続で過去最高益となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2023年４月28日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略を着実に実行し、グローバルな持続的成長の実現とDXによるビジネス変革に取組んでおります。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略、グローバルな持続的成長、DXによるビジネス変革への取組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2023年４月28日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略を着実に実行し、グローバルな持続的成長の実現とDXによるビジネス変革に取組んでおります。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略、グローバルな持続的成長、DXによるビジネス変革への取組みを継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2023年４月28日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」の基本戦略を積極的かつ着実に実行し、グローバルな持続的成長の実現と、DXによるビジネス変革に取組んでおります。」
「Chori Innovation Plan 2022」から、2023年4月28日発表の「Chori Innovation Plan 2025」へ中期経営計画が更新された。新計画では、グローバルな持続的成長とDXによるビジネス変革が示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2020年５月29日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づき、激変する社会・経済環境へ即応すべく、リスク管理を始めとした「守り」の施策を一層徹底する一方、持続的成長のための基本戦略を積極的かつ着実に推進しております。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づき、リスク管理等の「守り」と持続的成長のための基本戦略を積極的かつ着実に推進していると再確認した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2022年度を最終年度とする３カ年の中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づき、激変する社会・経済環境へ即応すべく、リスク管理を始めとした「守り」の施策を一層徹底する一方、持続的成長のための基本戦略を推進しております。」
Chori Innovation Plan 2022の最終年度において、リスク管理等の「守り」と持続的成長のための基本戦略を引き続き推進していると記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年度を最終年度とする中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」（2020年５月29日開示）を策定し、その基本戦略や諸施策を着実に推進しております。」
Chori Innovation Plan 2022の最終年度に入り、当期実績は売上高2,841億円、経常利益103億円、親会社株主に帰属する当期純利益68億円となった。売上高は計画目標2,800億円を上回り、経常利益・純利益は計画目標に近づいた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2020年５月29日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」の基本戦略に基づき、激変する社会・経済環境へ即応すべく、リスク管理を始めとした「守り」の施策を一層徹底する一方、持続的成長のための基本戦略を推進しております。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づき、リスク管理を含む「守り」の施策を徹底しつつ、持続的成長のための基本戦略を推進する方針を再確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2020年５月29日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づき、激変する社会・経済環境へ即応すべく、リスク管理を始めとした「守り」の施策を一層徹底する一方、持続的成長のための基本戦略を推進しております。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づく「守り」と持続的成長のための基本戦略を引き続き推進している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2020年５月29日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づき、激変する社会・経済環境へ即応すべく、リスク管理を始めとした「守り」の施策を一層徹底する一方、持続的成長のための基本戦略を推進しております。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づき、リスク管理を含む「守り」の施策と持続的成長のための基本戦略を引き続き推進している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2020年５月29日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」の基本戦略に基づく、「守り」と「攻め」の諸施策を推進しております。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」に基づき、「守り」と「攻め」の諸施策を推進していることを再確認した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2020年５月29日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」の諸施策を推進しております。」
新中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」の諸施策を引き続き推進していると記載した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2020年５月29日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」を発表し、その諸施策を推進しております。」
「Chori Innovation Plan 2019」から、2020年5月29日発表の「Chori Innovation Plan 2022」へ中期経営計画が更新された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2017年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、新たなステージ(2022年度ビジョン 売上高4,000億円、経常利益130億円)へ向けて、高機能・高専門性を基盤として、グローバルに進化・変化し続ける企業集団を標榜して事業を推進しております。中期経営計画では、「連結経営基盤強化」、「新規開発・事業投資、M&A」、「コーポレート・ガバナンス」、「人的基盤強化」を基本戦略に掲げ、その諸施策を着実に推進し、グローバル化加速による海外収益の拡大や連結企業群の充実を図っております。」
2022年度ビジョンの数値目標と4つの基本戦略、グローバル化・海外収益拡大の方針を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2017年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、新たなステージ(2022年度ビジョン 売上高4,000億円、経常利益130億円)へ向けて、高機能・高専門性を基盤として、グローバルに進化・変化し続ける企業集団を標榜して事業を推進しております。」
2022年度ビジョンの売上高4,000億円・経常利益130億円と、高機能・高専門性を基盤とするグローバル企業集団化の方針を再確認した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2017年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、新たなステージ(2022年度ビジョン 売上高4,000億円、経常利益130億円)へ向けて、高機能・高専門性を基盤として、グローバルに進化・変化し続ける企業集団を標榜して事業を推進しております。中期経営計画では、「連結経営基盤強化」、「新規開発・事業投資、M&A」、「コーポレート・ガバナンス」、「人的基盤強化」を基本戦略に掲げ、その諸施策を着実に推進し、グローバル化加速による海外収益の拡大や連結企業群の充実を図っております。」
2022年度ビジョンの数値目標と、高機能・高専門性を基盤とするグローバル企業集団化、および4つの基本戦略を引き続き掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、経常利益増益に伴い、ROA(連結総資産経常利益率)も前年同期比0.4%良化し、7.3%となりました。経常利益は中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を１年前倒しで達成し、ROAは計画どおりに進捗しております。」
中期経営計画について、経常利益の計画を1年前倒しで達成し、ROAも計画どおり進捗したという具体的な進展が記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成29年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、新たなステージ(2022年度ビジョン 売上高4,000億円、経常利益130億円)へ向けて、高機能・高専門性を基盤として、グローバルに進化・変化し続ける企業集団を標榜して事業を推進しております。中期経営計画では、「連結経営基盤強化」、「新規開発・事業投資、M&A」、「コーポレート・ガバナンス」、「人的基盤強化」を基本戦略に掲げ、その諸施策を着実に推進し、グローバル化加速による海外収益の拡大や連結企業群の充実を図っております。」
2022年度ビジョンの数値目標と4つの基本戦略、およびグローバル化・海外収益拡大の方針を再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成29年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、新たなステージ(2022年度ビジョン 売上高4,000億円、経常利益130億円)へ向けて、高機能・高専門性を基盤として、グローバルに進化・変化し続ける企業集団を標榜して事業を推進しております。中期経営計画では、「連結経営基盤強化」、「新規開発・事業投資、M&A」、「コーポレート・ガバナンス」、「人的基盤強化」を基本戦略に掲げ、その諸施策を着実に推進し、グローバル化加速による海外収益の拡大や連結企業群の充実を図っております。」
2022年度ビジョンの数値目標と、4つの基本戦略を引き続き掲げ、各施策を推進していると記載した。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、平成29年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、新たなステージ(2022年度ビジョン 売上高4,000億円、経常利益130億円)へ向けて、高機能・高専門性を基盤として、グローバルに進化・変化し続ける企業集団を標榜して事業を推進しております。」
従来の中期経営計画の方向性に加え、2022年度ビジョンとして売上高4,000億円、経常利益130億円という数値目標を明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年度を最終年度とする中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」（平成29年４月25日開示）を策定しております。中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を着実に推進し、高機能・高専門性を基盤として、グローバルに進化・変化し続ける企業集団を実現し、更なる企業価値の増大を図ります。」
2019年度を最終年度とする中期経営計画と、高機能・高専門性を基盤とするグローバル企業集団化の方針を再確認した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、平成29年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、その諸施策を推進しております。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」とその諸施策を引き続き推進していると記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、平成29年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、その諸施策を推進しております。」
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」とその諸施策を引き続き推進していると記載。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成29年４月25日に中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を発表し、その諸施策を推進しております。」
「Chori Innovation Plan 2019」の諸施策を引き続き推進していると記載。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、2019年度を最終年度とする中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」（平成29年４月25日開示）を策定いたしました。中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を着実に推進し、高機能・高専門性を基盤として、グローバルに進化・変化し続ける企業集団を実現し、更なる企業価値の増大を図ります。」
最終年度をFY2016とする「躍進2016」から、2019年度を最終年度とする「Chori Innovation Plan 2019」へ中期計画を改称・更新した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、中期経営計画「躍進2016」の諸施策を着実に推進しております。その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、期中円高の影響により貿易取扱高が減少し、前年同期比5.6％減の1,948億38百万円となりました。一方、利益面は、採算向上を主因として、営業利益は、前年同期比39.8％増の53億95百万円、経常利益は、前年同期比38.4％増の56億86百万円、税金等調整前四半期純利益は、前年同期比41.6％増の59億１百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比49.2％増の39億12百万円となりました。」
中期経営計画の諸施策を着実に推進しているとの説明を継続。円高により売上高は減少した一方、採算向上を主因に各利益は前年同期比で増加した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、中期経営計画「躍進2016」の諸施策を着実に推進しております。その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、円高の影響により貿易取扱高が減少し、前年同期比4.5％減の1,285億35百万円となりました。一方、利益面は、採算向上を主因として、営業利益は、前年同期比41.3％増の35億69百万円、経常利益は、前年同期比34.3％増の36億54百万円、税金等調整前四半期純利益は、前年同期比38.9％増の38億39百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比39.7％増の25億56百万円となりました。」
中期経営計画の諸施策を着実に推進しているとの説明を継続。売上高は円高等により減少した一方、採算向上を主因に各利益が前年同期比で増加した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、平成26年４月23日に発表した中期経営計画「躍進2016」の諸施策を推進しております。その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比3.4％増の610億53百万円となり、営業利益は、前年同期比47.8％増の13億12百万円、経常利益は、前年同期比15.4％増の12億69百万円、税金等調整前四半期純利益は、前年同期比29.9％増の14億89百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比23.3％増の10億22百万円となりました。」
中期経営計画「躍進2016」の諸施策を継続推進し、売上高・各利益が前年同期比で増加したと記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社及びグループ企業は、2016年度を最終年度とする中期経営計画「躍進2016」（平成26年４月23日開示）を策定いたしました。「躍進2016」を着実に推進し、高機能・高専門性を基盤としてグローバルに進化する企業集団を実現し、更なる企業価値の増大を図ってまいります。」
FY2016を最終年度とする中期経営計画と、企業集団の目指す姿を初めて記録。