変動金利借入・退職給付に関する金利変動
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026支払利息の減少と金利ヘッジの継続有価証券報告書
「支払利息 3,734 3,348」
支払利息は前年度の37億34百万円から33億48百万円へ減少した一方、変動金利借入等のリスクと金利スワップによるヘッジ方針は継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利息の支払額68億円および利息の支払額20億円」
当中間連結会計期間は利息の支払額が20億円となり、前年同期の19億24百万円を上回った。借入・金利変動に伴う負担が引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「支払利息 2,144 2,841」
当第3四半期累計の支払利息は前年同期の21億44百万円から28億41百万円へ増加した。金利上昇・借入に伴う負担が引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「支払利息 1,207 1,924」
当第2四半期累計の支払利息は前年同期の12億7百万円から19億24百万円へ増加した。金利上昇・借入に伴う負担が引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「支払利息 490 961」
支払利息が前年同期の4億90百万円から当第1四半期の9億61百万円へ増加し、金利変動・借入に関する負担が実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益については、営業利益の減少に加え、金利の上昇に伴う支払利息の増加等により、23億円減少の236億円となりました。」
金利上昇に伴う支払利息が前年度の11億76百万円から32億11百万円へ増加し、利益減少要因として現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「運転資本の増加による借入金の増加や金利の上昇に伴う支払利息の増加等により、経常利益および税金等調整前四半期純利益は減益となりました。」
借入金増加と金利上昇に伴う支払利息の増加が、経常利益および税金等調整前四半期純利益の減益要因として実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「運転資本の増加による借入金の増加や金利の上昇に伴う支払利息の増加等により、経常利益および税金等調整前四半期純利益は減益となりました。」
金利上昇に伴う支払利息の増加が、経常利益および税金等調整前四半期純利益の減益要因として実際に現れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「変動金利による調達に関しましては、金利スワップ契約等を活用することで金利変動に伴うリスクの軽減に努めております。」
変動金利借入・退職給付に関する金利変動リスクと金利スワップによる対応を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「変動金利による調達に関しましては、金利スワップ契約等を活用することで金利変動に伴うリスクの軽減に努めておりますが、今後の金利動向によっては、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
変動金利借入・退職給付に関する金利変動リスクと金利スワップによる軽減策を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「変動金利による調達に関しましては、金利スワップ契約等を活用することで金利変動に伴うリスクの軽減に努めておりますが、今後の金利動向によっては、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
変動金利借入等の金利変動リスクと金利スワップによる軽減策を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「変動金利による調達に関しましては、金利スワップ契約等を活用することで金利変動に伴うリスクの軽減に努めておりますが、今後の金利動向によっては、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
金利スワップによるヘッジを実施しているが、金利動向と退職給付への影響をリスクとしている。