原材料価格高騰による収益圧迫
FY2022に初出。10回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-04-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
- 2026-04-14悪化決算説明資料
「慢性的な物価上昇に伴う実質所得の低下傾向が当面続く見通しであること等により」
物価上昇と実質所得低下の継続見通しを、中高級品市場の悪化懸念と計画修正の背景として明示している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「世界的な経済情勢の変化や需給バランスの変動により、当社グループが使用する繊維原料や副資材の価格が大きく変動する可能性があります。当社グループでは、適切な価格転嫁や原価低減努力を行っておりますが、原材料価格の急激な上昇や長期的な高止まりが生じた場合、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに重大な影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰リスクを、世界的インフレーションによる高騰だけでなく、経済情勢・需給変動による価格変動として整理し、「特に重要なリスク」として重大な影響可能性を明示している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間(2024年3月1日から2024年5月31日)におけるわが国経済は、3年間続いたコロナ禍の影響を脱し、円安や資源価格の高騰に伴う物価高の影響を受けつつも、緩やかな回復を続けています。」
円安や資源価格高騰に伴う物価高の影響が継続しているとの認識を再確認しているが、原材料価格転嫁や業績影響について新たな具体化はない。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「(1)特に重要なリスク ① 原材料の高騰について 世界的なインフレーションの傾向により、アパレル関連の原材料価格は高騰を続けております。」
原材料価格高騰について、従来の重要リスクから今回の「特に重要なリスク」へ分類上の位置づけが強まっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間(2023年3月1日から2023年8月31日)におけるわが国経済は、引き続き円安や資源高の影響を受けつつも、新型コロナウイルス感染症の影響が、5類への移行後一層緩和され平常化が進む中で、穏やかな回復基調で推移しています。」
円安や資源高の影響が引き続き存在するとの外部環境認識を再掲しているが、原材料価格高騰による業績影響について新たな具体化はない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢等の影響も含めた世界的なインフレーションの傾向により、アパレル関連の原材料価格が高騰を続けております。現在、当社グループでは、適正な製品価格への転嫁を行っておりますが、今後、原材料価格の高騰が継続した場合は、更なる製品価格の上昇につながり、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰が継続しているとし、適正価格への転嫁を行っているものの、更なる製品価格上昇を通じて財政状態・業績・キャッシュ・フローへ影響する可能性を特に重要なリスクとして記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「さらにエネルギーや食料品の価格上昇等から、欧米ではインフレを抑えるための各国中央銀行による継続的な政策金利の引き上げについてもターミナルレートの想定が高いレベルで着地しそうな見通しとなり、継続的な為替変動のボラティリティの高さ等により、経済や消費の先行きには懸念がある状況です。」
原材料・コストおよび経済環境のリスクについて、エネルギー・食料品価格上昇、継続的な利上げ、高いターミナルレート見通し、為替変動の高さを記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ウクライナ問題は終息への道筋がまだ見えず、中国のゼロコロナ政策によるロックダウンに起因するサプライチェーンの混乱は解消に時間がかかり、またエネルギーや食料品の価格上昇等から、インフレを抑えるための各国中央銀行による政策金利の引き上げが、想定を超えるスピードで進んでおり」
原材料・コストおよび経済環境のリスクについて、エネルギー・食料品価格の上昇、急速な利上げ、サプライチェーン混乱の長期化を引き続き悪化要因として記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「またエネルギーや食料品の価格上昇等から、インフレを抑えるための各国中央銀行による政策金利の引き上げが、想定を超えるスピードで進んでおり」
価格上昇リスクについて、従来の原材料価格高騰に関連して、エネルギー・食料品価格の上昇と急速な政策金利引き上げを新たなコスト・経済環境の悪化要因として記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「しかしながら、原材料の高騰が続く場合には、それらを吸収しうる範囲には限界があり、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の高騰が継続した場合、価格転嫁等で吸収できる範囲に限界があり、財政状態・業績・キャッシュ・フローへ影響する可能性を新たに明示している。