需要減少・新製品によるたな卸資産価値の低下
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
高島がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損（△は戻入益）が売上原価に含まれております。／当連結会計年度 20百万円」
長期滞留在庫等の価値低下リスクについて、当連結会計年度も棚卸資産評価損20百万円を計上した。 - FY2025対処有価証券報告書
「主要顧客に積みあがっていた部品在庫の出荷及びエジプトの国情要因の解消が当連結会計年度に進んだことによって、長期滞留在庫は減少しておりますが、残存している長期滞留在庫について継続して棚卸資産評価損を計上しております。」
電子部品の長期滞留在庫は出荷の進展等により減少した。残存在庫については評価損を継続計上している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損（△は戻入益）が売上原価に含まれております。／当連結会計年度 66百万円」
棚卸資産の収益性低下に伴う評価損を66百万円計上し、需要減少等による在庫価値低下リスクが損失として現れた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループのたな卸資産は、景気後退に伴う需要の減少、各市場における競合他社の新製品の台頭、季節性商品の市場価格の下落などにより、その価値が減少することがあり、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の需要減少・競合新製品に加え、季節性商品の市場価格下落がたな卸資産価値の低下要因として明示された。 - FY2020対処有価証券報告書
「在庫状況、特に長期滞留在庫状況については別枠にて把握し、事業部門及び管理部門の役職者を参加者として、長期滞留在庫状況の確認、対策を検討する定期的な会議体を開催しております。」
需要減少や競合新製品によるたな卸資産価値低下リスクに対し、長期滞留在庫を対象とする定期会議体で確認・対策検討を行っている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループのたな卸資産は、景気後退に伴う需要の減少、各市場における競合他社の新製品の台頭などにより、その価値が減少することがあり、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
需要減少や競合新製品によるたな卸資産価値低下のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループのたな卸資産は、景気後退に伴う需要の減少、各市場における競合他社の新製品の台頭などにより、その価値が減少することがあり、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
景気後退と競合新製品による在庫価値低下をリスクとしている。