高島（8007）・リスク顕在化
投資価値下落による減損リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2026。直近の記載はFY2027-H1。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
関係会社投融資の回収・評価損リスク58社が書いているテーマ・逆風60社・追い風0社
高島がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている57社のうち14社を表示しています。上の文は57社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 299」
投資価値下落リスクについて、当中間連結会計期間に投資有価証券評価損299百万円を計上した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当事業年度におきましては、出資先である株式会社DGキャピタルグループの破産手続開始、ならびに合弁会社である株式会社DG Takashimaの事業継続困難に伴い、投資有価証券評価損及び関係会社株式評価損を計上いたしました。」
投資価値下落リスクが、DGキャピタルグループの破産手続開始とDG Takashimaの事業継続困難に伴う投資有価証券評価損49百万円・関係会社株式評価損4百万円として実現した。 - FY2020対処有価証券報告書
「取引先への投資価値については、定期的にその価値を検証し、継続出資の是非を判断しております。」
投資先の業績不振や回収不能による投資価値下落リスクに対し、投資価値を定期検証し、継続出資の是非を判断する対応を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「市況悪化などにより投資先の業績が不振となり、現在の簿価に反映されていない損失又は回収不能が発生した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
投資先の業績不振や回収不能による投資価値下落リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況悪化などにより投資先の業績が不振となり、現在の簿価に反映されていない損失または回収不能が発生した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
取引関係維持のための出資について、投資先の業績不振と回収不能の可能性を示している。