生産性向上とコスト削減
FY2016に初出。21回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに55社。
- FY2023前進有価証券報告書
「ソフトウェア 新基幹システムの導入 575百万円」
従来の基幹システム更新・入れ替え方針が、新基幹システムの導入として具体化し、575百万円のソフトウェア増加を計上した。 - FY2023-Q3M&A・基幹システム入れ替え・営業再開に伴う費用増加が継続有価証券報告書
「売上高は前年同四半期比で増収となったものの、販売費及び一般管理費の増加により営業利益は減益となりました。販売費及び一般管理費の増加の主な要因は、適合計画書で約定した持続的成長企業への転換を狙った資本配分方針に則したM&A実施に付随する費用、業務の標準化・効率化及び内部統制強化を狙った基幹システム入れ替えに付随する費用、コロナ禍からの営業活動の再開による費用の増加によるものです。」
M&A、基幹システム入れ替え、営業活動再開に伴う費用増加が続き、販売費及び一般管理費は5,773百万円、営業利益は983百万円で前年同四半期比21.6％減となった。 - FY2023-Q2M&A・基幹システム入れ替え・営業再開で販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の増加の主な要因は、適合計画書で約定した持続的成長企業への転換を狙った資本配分方針に則したM&A実施に付随する費用、業務の標準化・効率化及び内部統制強化を狙った基幹システム入れ替えに付随する費用、コロナ禍からの営業活動の再開による費用の増加によるものです。」
M&A実施、基幹システム入れ替え、コロナ禍からの営業活動再開に伴う費用増加が販管費を押し上げ、営業利益は前年同四半期比30.5％減となった。 - FY2023-Q1営業活動・システム投資で販管費増加有価証券報告書
「業績拡大に向けた営業活動の増加、システム投資の増加により販売費及び一般管理費が増加し、減収減益となりました。」
業績拡大に向けた営業活動とシステム投資が増加し、販管費の増加を通じて建材セグメントの減収減益要因となった。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「２．生産性向上による強靭なコスト競争力獲得 業務全体の見直しを行い、内部統制・コンプライアンス体制を堅持しつつ、システム化などを通じて積極的な生産性の向上を推進してまいります。生産性の向上により、一層のコスト削減を図ってまいります。」
従来の生産性向上・コスト削減方針を、サステナⅩの3つの重点戦略の一つとして「強靭なコスト競争力獲得」と明示し、積極的に推進する方針へ強めている。 - FY2022-Q2販管費増加下で営業利益増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、営業活動の再開等で旅費交通費が増加し、次期基幹システム関連費用の増加で通信費が増加したことにより全体として増加しましたが、売上総利益の増加により営業利益は増加しました。」
旅費交通費や次期基幹システム関連費用により販管費は増加した一方、売上総利益の増加により営業利益は増加した。前四半期の販管費増加による営業利益減少という状況から、利益の動きが変化している。 - FY2022-Q1販管費増加により営業利益減少有価証券報告書
「売上は「収益認識に関する会計基準」の影響で減少しましたが、売上総利益は増加しました。しかしながら、営業活動の再開等で旅費交通費が増加し、次期基幹システム関連費用の増加で通信費が増加し、販売費及び一般管理費が増加したことで営業利益は減少しました。」
収益認識会計基準の影響に加え、営業活動再開による旅費交通費と次期基幹システム関連費用による通信費の増加で販管費が増加し、営業利益が減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整110百万円は、当社基幹システム更新に係る投資額等によるものであります。」
生産性向上・システム化の施策について、基幹システム更新に係る投資110百万円を含む具体的な投資実績を開示した。なお、販売費及び一般管理費は6,443百万円（同5.2％減）となった一方、営業利益は18.6％減少した。 - FY2021-Q3販管費減少に転じるも営業利益減少有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 5,140 4,880 営業利益 1,139 1,025」
前年同四半期累計と比べ販売費及び一般管理費は5,140百万円から4,880百万円へ減少した一方、営業利益は1,139百万円から1,025百万円へ減少している。 - FY2020販管費増加が継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、減価償却費、従業員給料及び手当の増加などにより、合計では6,794百万円（同3.3％増）となりました。」
生産性向上・コスト削減を掲げる一方、当連結会計年度は減価償却費や従業員給料及び手当の増加により販管費が前年同期比3.3％増加した。 - FY2020-Q3販管費増加により営業利益減少有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは各分野において売上確保を図り、全体として売上は横ばいとなりましたが、販売費及び一般管理費が増加した影響により営業利益は減少いたしました。この結果、当社グループにおける売上高は、67,110百万円（前年同四半期0.1%減）、営業利益は1,139百万円（同5.0%減）となりました。」
従来のコスト削減・生産性向上の説明に対し、本 filing では販売費及び一般管理費の増加が営業利益減少要因となったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「各部門にて業務見直しを行い、業務生産性改善等のシステム化、システムクラウド化など、個別具体的な業務改善、システム化を実施しております。」
従来の業務見直しに加え、業務生産性改善のシステム化・クラウド化を具体的な施策として実施している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「業務全体の見直しを行い、内部統制・コンプライアンス体制を強化しつつ、システム化などを通じて生産性の向上を推進してまいります。生産性の向上により一層の収益性向上を図ってまいります。各部門にて業務見直しを行い、個別具体的な業務改善を実施しております。」
業務見直し、システム化、個別具体的な業務改善を通じた生産性・収益性向上の方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、売上増加に応じて対売上高比率でほぼ横ばいとなり、営業利益は増加しました。」
増収に対して販売費及び一般管理費の対売上高比率をほぼ横ばいに維持し、営業利益が増加したとの説明を継続している。 - FY2018-Q2増収下で販管費率を横ばいに維持有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは太陽エネルギー関連分野、繊維関連分野で売上が減少しましたが、建設資材関連分野、樹脂関連分野、電子部品関連分野で売上が増加した結果、全体としては売上が増加しました。販売費及び一般管理費については、売上増加に応じて対売上高比率で横ばいとなり、営業利益は増加しました。」
全体の売上増加に対して販売費及び一般管理費の対売上高比率を横ばいに抑え、営業利益が増加したと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、海外子会社における新拠点準備費用などが発生しましたが、全般的なコスト削減策を遂行したことで横ばいとなり、営業利益は増加しました。」
海外子会社の新拠点準備費用が発生する中でも全般的なコスト削減策を実行し、販売費及び一般管理費を前年同期1,548百万円から1,557百万円のほぼ横ばいに抑え、営業利益を177百万円から209百万円へ増加させた。 - FY2017前進有価証券報告書
「各部門にて業務見直しを行い、個別具体的な業務改善を実施しております。」
業務全体の見直しという方針に加え、各部門で個別具体的な業務改善を実施していると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、前連結会計年度において売却により連結の範囲から除外された子会社の減少分と新規連結対象となった子会社分の増加がほぼ相殺され、その他の全般的なコスト削減により総額では減少となりました。」
全般的なコスト削減による販売費及び一般管理費の減少を再掲している。販売費及び一般管理費は前年同期5,057百万円から4,630百万円へ減少したが、同じ施策の継続説明であり、新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、前連結会計年度において売却により連結の範囲から除外された子会社の減少分と新規連結対象となった子会社分の増加がほぼ相殺され、その他の全般的なコスト削減により総額では減少となりました。」
全般的なコスト削減により販売費及び一般管理費が前年同四半期の3,293百万円から3,118百万円へ減少したと記載され、コスト削減の効果が継続して確認されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、前連結会計年度において売却により連結の範囲から除外された子会社分の減少と新規連結対象となった子会社分の増加がほぼ相殺され、その他の全般的なコスト削減により総額では減少となりました。」
全般的なコスト削減により販売費及び一般管理費が前年同期の1,607百万円から1,548百万円へ減少したと記載され、生産性向上・コスト削減の実績が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「業務全体の見直しを行い、内部統制・コンプライアンス体制を強化しつつ、システム化などを通じて生産性の向上を推進してまいります。生産性の向上により一層のコスト削減を図ってまいります。」
業務見直し、システム化、内部統制・コンプライアンス強化を伴う生産性向上を掲げている。