創エネ・省エネ・蓄エネの連係による省エネソリューション
FY2016に初出。16回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「再生可能エネルギー資材分野は、2025年2月に連結子会社となった株式会社サンワシステムの業績が寄与し、増収となりました。…建材セグメント全体の売上高は30,372百万円(同4.2%増)」
再生可能エネルギー資材分野で、サンワシステムの子会社化後の業績が増収に寄与し、建材セグメント全体の売上高は30,372百万円となった。 - 2026-08-06前進決算
「再生可能エネルギー資材分野は、2025年2月に連結子会社となった株式会社サンワシステムの業績が寄与し、増収となりました。」
サンワホールディングス取得後の再生可能エネルギー資材分野への業績寄与を開示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「再生可能エネルギー資材分野は、住宅向け蓄電池販売が好調に推移したことに加え、2025年2月に連結子会社となった株式会社サンワホールディングスの業績が寄与し、増収となりました。」
再生可能エネルギー資材分野で住宅向け蓄電池販売が好調に推移し、サンワホールディングスの子会社化後の業績も増収に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー分野、断熱資材分野、住宅資材分野の各分野においても機能強化策が奏功し増収となりました。」
再生可能エネルギー分野で機能強化策が奏功し、建材セグメントの増収に寄与した。 - FY2025-H1注力販売先の見直しによる再生可能エネルギー資材減収有価証券報告書
「再生可能エネルギー資材分野は、注力する販売先を見直したことにより減収となりました。」
再生可能エネルギー資材分野では、注力する販売先の見直しが行われ、当中間連結会計期間は減収となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「再生可能エネルギー資材分野は、産業用、住宅用ともにゼロカーボン社会に向けての需要が高まり、自家消費を目的とした機器導入拡大を背景に売上伸長となりました。」
ゼロカーボン社会に向けた産業用・住宅用の需要拡大と、自家消費目的の機器導入拡大を背景に、再生可能エネルギー資材分野の売上伸長が第3四半期累計でも確認された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「再生可能エネルギー資材分野は、産業用、住宅用ともにゼロカーボン社会に向けての需要が高まり、自家消費を目的とした機器導入拡大を背景に売上伸長となりました。断熱資材関連分野は、資材販売に加え、工事案件獲得が売上増加に寄与しました。住宅資材関連分野は、売上高は減少しましたが、利益面では業績に貢献することができました。また、新エネルギー流通システム㈱及び岩水開発㈱の連結子会社化も伴い増収増益となりました。この結果、建材セグメント全体の売上高は、26,313百万円(同17.4%増)、セグメント利益は544百万円(同966.4%増)となりました。」
ゼロカーボン社会に向けた産業用・住宅用の需要拡大と自家消費目的の機器導入拡大が、再生可能エネルギー資材分野の売上伸長として現れた。建材セグメントは新エネルギー流通システム及び岩水開発の子会社化も寄与し、売上高26,313百万円、セグメント利益544百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「再生可能エネルギー資材分野は、電気代等が値上げ基調にあるなか需要が伸び、太陽光パネル及び周辺機器の供給遅延が解消されつつあることで売上を伸ばすことができました。」
太陽光パネル・周辺機器の供給遅延が解消されつつある中で、電気代等の値上げを背景に再生可能エネルギー資材の需要が伸び、売上増加につながった。 - FY2023前進有価証券報告書
「太陽エネルギー関連分野は、太陽光パネル及び周辺機器の供給遅延の影響はあったものの、前年比で売上高は増加いたしました。」
太陽光パネル・周辺機器の供給遅延が残る中でも、太陽エネルギー関連分野は前年比で増収となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この度、新エネルギー流通システム社を連結子会社化することにより、エネルギーソリューション分野において、工事施工の機能を強化することで更なる成長を目指すため、同社の株式を取得することといたしました。」
エネルギーソリューションの提供に関し、電気工事の設計・施工会社を連結子会社化して工事施工機能を強化する具体的な進展を示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「太陽エネルギー関連分野は、蓄電池の拡販が売上増加に寄与し、売上が増加しました。太陽エネルギー関連分野での固定買取価格の引き下げに伴う販売単価の低下などによる減益要因を、蓄電池等の拡販によりカバーし、セグメント利益は増加しました。この結果、当セグメントの売上高は、51,064百万円(同4.6%増)、セグメント利益は828百万円(同9.0%増)となりました。」
蓄電池等の拡販が固定買取価格引き下げによる減益要因をカバーし、建材セグメントの通期売上高・利益増加につながった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「太陽エネルギー関連分野は、蓄電池の拡販が売上増加に寄与し、売上が増加しました。太陽エネルギー関連分野での固定買取価格の引き下げに伴う販売単価の低下などによる減益要因を、蓄電池等の拡販によりカバーし、セグメント利益は増加しました。この結果、当セグメントの売上高は、38,488百万円(同3.1%増)、セグメント利益は593百万円(同2.6%増)となりました。」
蓄電池の拡販が売上増加に寄与し、固定買取価格引き下げによる販売単価低下の影響をカバーした。建材セグメントの売上高は38,488百万円、セグメント利益は593百万円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「太陽エネルギー関連分野は、蓄電池の拡販が売上増加に寄与し、売上が増加しました。」
蓄電池の拡販が太陽エネルギー関連分野の売上増加に寄与したとの説明を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「2018年度における行政側の事業計画認定に係わる申請審査手続きの長期化も懸念されておりますが、一方で、いわゆる2019年問題といわれる、2009年度に開始された太陽光余剰電力買取制度開始時にスタートした顧客の買取期間終了を睨んだ蓄電池市場の拡大が見込まれております。太陽エネルギー関連分野は、蓄電池の拡販が売上増加に寄与し、売上が増加しました。」
蓄電池市場の拡大見込みを示し、実際に蓄電池の拡販が太陽エネルギー関連分野の売上増加に寄与したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「創エネ・省エネ・蓄エネを連係させ、住まいや建物のエネルギーの有効活用をトータルに支援するソリューション設計・提供を行ってまいります。」
創エネ・省エネ・蓄エネを連係した省エネソリューションの方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「創エネ・省エネ・蓄エネを連係させ、住まいや建物のエネルギーの有効活用をトータルに支援するソリューション設計・提供を行ってまいります。」
エネルギーの創出・節約・蓄積を組み合わせた設計・提供を施策としている。