下期の受注案件による建設資材関連分野の回復見込み
FY2017-Q2に初出。28回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-12。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-11-12その他決算
「非住宅資材分野においては、中東情勢の影響等を受けた原材料費・工事費用の高騰に伴う先行きの不透明感から想定以上に工事行程が後送りになり、減収となりました。後半期にかけては、受注残高や案件の引き合いは相応にあり業績に寄与する見通しです。」
建設資材関連分野では、受注残高や引き合いへの期待を示す一方、工事行程の後送りにより中間期は減収となった。 - FY2027-H1工事行程後送りと後半期の受注残高寄与見通し有価証券報告書
「非住宅資材分野においては、中東情勢の影響等を受けた原材料費・工事費用の高騰に伴う先行きの不透明感から想定以上に工事行程が後送りになり、減収となりました。後半期にかけては、受注残高や案件の引き合いは相応にあり業績に寄与する見通しです。」
建設資材関連分野は、工事行程の後送りにより減収となった一方、受注残高や案件の引き合いが後半期に寄与する見通しを示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「建設資材分野は、案件獲得が堅調に推移したこと、及び2023年6月に連結子会社化した岩水開発株式会社について前期は8か月分の寄与であったものが当期については12か月分の寄与となったことにより増収となりました。」
建設資材分野は案件獲得の堅調さと岩水開発の通期寄与により増収となり、建材セグメント売上高は61,017百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「建設資材関連分野は、物流施設や工場案件等をターゲットに工事受注を伸ばし、売上高が増加しました。」
従来の大型案件の受注谷間による減収から変化し、物流施設・工場案件をターゲットとした工事受注の拡大により建設資材関連分野が増収となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「建設資材関連分野は、堅調な需要のもと着実に工事案件を遂行し、売上高が増加しました。」
大型案件の受注谷間で減収となった前年度から変化し、建設資材関連分野では堅調な需要のもと工事案件を遂行して増収となった。 - FY2023建設資材内で市場状況が分化有価証券報告書
「建設資材関連分野は、地盤改良工事等においては低調に推移いたしましたが、建築資材については堅調に推移いたしました。」
地盤改良工事等は低調である一方、建築資材は堅調となり、従来の大型案件受注による一律の堅調・回復という説明から、分野別に状況が分かれた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「建設資材関連分野は、地盤改良工事等において大型案件の受注の谷間となったことで売上高は減少しました。」
大型案件の受注の谷間による建設資材関連分野の売上減少が、第1四半期に続いて記載されている。 - FY2023-Q1大型案件の受注谷間で減収減益有価証券報告書
「建設資材関連分野は、地盤改良工事等において大型案件の受注の谷間となったことで売上高は減少しました。太陽エネルギー関連分野は太陽光パネル及び周辺機器の供給遅延の影響を受け低調に推移しました。断熱資材関連分野、住宅資材関連分野は概ね堅調に推移し、利益貢献がありましたが、業績拡大に向けた営業活動の増加、システム投資の増加により販売費及び一般管理費が増加し、減収減益となりました。この結果、当セグメントの売上高は、9,562百万円(同7.7%減)、セグメント損失は38百万円(前年同四半期はセグメント利益49百万円)となりました。」
従来の建設資材関連分野の堅調・回復基調から変化し、大型案件の受注の谷間により建材セグメントは減収となった。太陽光関連の供給遅延と販管費増加も重なり、前年同期の利益から38百万円のセグメント損失に転じた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「建設資材関連分野は、大型の地盤改良工事の受注などにより堅調に推移したものの、「収益認識に関する会計基準」の影響により売上高は減少しました。……一方で、セグメント利益は建設資材関連分野の貢献により増加いたしました。この結果、当セグメントの売上高は、32,908百万円(同10.0%減)、セグメント利益は550百万円(同1.4%増)となりました。」
大型の地盤改良工事の受注を含む建設資材関連分野の堅調さが継続し、収益認識会計基準による減収の一方で、建材セグメント利益は前年同期比1.4%増の550百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「建設資材関連分野は、大型の地盤改良工事の受注などにより堅調に推移したものの、「収益認識に関する会計基準」の影響により売上高は減少しました。一方で、セグメント利益は建設資材関連分野の貢献により増加いたしました。この結果、当セグメントの売上高は、21,906百万円(同8.4%減)、セグメント利益は389百万円(同14.5%増)となりました。」
従来の復調傾向が大型の地盤改良工事の受注として具体化し、会計基準の影響で減収となる中でも建設資材関連分野の貢献により建材セグメント利益が前年同期比14.5%増加した。 - FY2022-Q1建設資材は復調傾向も会計基準影響で減収減益有価証券報告書
「主に建設資材関連分野におきまして復調傾向にありますが、「収益認識に関する会計基準」の影響で売上高は減少し、太陽エネルギー関連分野は引き続き感染症による市場影響を受けて売上が減少しました。また、販売費及び一般管理費の増加によりセグメント利益も減少いたしました。この結果、当セグメントの売上高は、10,360百万円(同9.1%減)、セグメント利益は49百万円(同70.1%減)となりました。」
建設資材関連分野に復調傾向が見られる一方、収益認識会計基準の影響と太陽エネルギー関連分野の減収、販管費増加により建材セグメントは減収減益となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「建設資材関連分野、太陽エネルギー関連分野ともに感染症による市場影響を受けて売上が減少し、一方で各分野にて利益確保に努めたものの、建材セグメント全体ではセグメント売上、セグメント利益ともに減少いたしました。」
建設資材関連分野と太陽エネルギー関連分野の減収、利益確保の努力、建材セグメントの減収減益という状況を継続して開示している。 - FY2021-Q2感染症影響で建材減収減益有価証券報告書
「建設資材関連分野、太陽エネルギー関連分野ともに感染症による市場影響を受けて売上が減少し、一方で各分野にて利益確保に努めたものの、建材セグメント全体ではセグメント売上、セグメント利益ともに減少いたしました。この結果、当セグメントの売上高は、23,923百万円(同6.5%減)、セグメント利益は340百万円(同12.9%減)となりました。」
前四半期は感染症下でも建材セグメント利益が増加していたが、本四半期は建設資材・太陽エネルギーの双方で減収となり、セグメント利益も減少した。 - FY2021-Q1感染症影響で建設資材減収も利益確保有価証券報告書
「建設資材関連分野、太陽エネルギー関連分野ともに感染症による市場影響を受けて売上が減少したものの、各分野にて利益確保に努めた結果、建材セグメント全体としてはセグメント売上が減少し、セグメント利益は横ばいとなりました。この結果、当セグメントの売上高は、11,400百万円(同7.8%減)、セグメント利益は164百万円(同3.1%増)となりました」
従来の建設資材関連分野の堅調な需要・増収から変化し、感染症の影響で建設資材関連分野と太陽エネルギー関連分野の売上が減少した。一方、利益確保に努め、建材セグメント利益は前年同期比で増加した。 - FY2020建設資材の増収で太陽光減収を補うも建材利益減少有価証券報告書
「太陽エネルギー関連分野における売上減少を、建設資材関連分野で堅調な市場需要をとりこんだ売上増加にて賄い、建材セグメント全体としては前年並みのセグメント売上を確保しましたが、太陽エネルギー関連分野における厳しい競争環境の影響によりセグメント利益は減少となりました。」
建設資材関連分野の需要を取り込み、太陽エネルギー関連分野の売上減少を補ってセグメント売上を前年並みに確保した一方、建材セグメント利益は前年同期比7.9%減の762百万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、市場が堅調に推移しており前年を上回る売上を確保いたしました。太陽エネルギー関連分野における主に住宅用市場での売上減少を、建設資材関連分野で堅調な市場需要をとりこんだことによる売上増加にて賄い、建設資材関連分野全体としてはセグメント売上が増加し、セグメント利益も増加となりました。この結果、当セグメントの売上高は、39,266百万円(同2.0%増)、セグメント利益は631百万円(同6.5%増)となりました。」
建設資材関連分野で前年を上回る売上を確保し、太陽エネルギー関連分野の住宅用売上減少を補った。建材セグメントの売上高は39,266百万円、セグメント利益は631百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、市場が堅調に推移しており前年を上回る売上を確保いたしました。太陽エネルギー関連分野での売上減少を建設資材関連分野での売上増加にて賄い、建材セグメント全体としてはセグメント売上が増加し、セグメント利益は大幅に増加となりました。この結果、当セグメントの売上高は、25,580百万円(同5.0%増)、セグメント利益は391百万円(同32.7%増)となりました。」
建設資材関連分野で前年を上回る売上を確保し、太陽エネルギー関連分野の減収を補った。建材セグメントの売上高は25,580百万円、セグメント利益は391百万円となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、市場が堅調に推移しており前年を上回る売上を確保いたしました。」
建設資材関連分野で市場の堅調さが続き、前年を上回る売上を確保した。建材セグメント全体でも売上高12,369百万円、セグメント利益159百万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、市場が堅調に推移しており前年を上回る売上を確保いたしました。」
従来の回復見込みが通期実績として現れ、建設資材関連分野で前年を上回る売上を確保した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、市場が堅調に推移しており前年同四半期並みの売上を確保いたしました。」
建設資材関連市場の堅調さは継続したが、売上は前年同四半期並みとなった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、市場が堅調に推移しており前年同四半期並みの売上を確保いたしました。」
建設資材関連市場の堅調さは継続したが、売上は前年同四半期並みとなった。 - FY2019-Q1市場堅調も売上横ばい有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、市場が堅調に推移しており前年同四半期並みの売上を確保いたしました。」
建設資材関連市場の堅調さは継続したが、売上は前年同四半期並みとなった。 - FY2018前進有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、需要の増加が前年度後半期より継続しており、売上が大幅に増加しました。一方太陽エネルギー関連分野は、改正FIT法の施行に伴う行政側の事業計画認定審査の長期化については解消が進みつつありますが、当連結会計年度を通しては市場が低調に推移したため、住宅用、産業用ともに売上が減少しました。その他の事業分野はほぼ前年並みとなり、建材セグメント全体では減少となりました。一方、工事受注に注力した結果、売上総利益率が改善し、セグメント利益は大幅に増加しました。この結果、当セグメントの売上高は、48,815百万円(同1.2%減)、セグメント利益は759百万円(同42.2%増)となりました。」
建設資材関連分野の需要増加と工事受注への注力が継続し、太陽エネルギー関連分野の減収を含む建材セグメント全体では減収となったものの、セグメント利益は42.2%増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、需要の増加が前年度後半期より継続しており、売上が大幅に増加しました。一方太陽エネルギー関連分野は、改正FIT法の施行に伴う行政側の事業計画認定審査の長期化の解消が進みましたが、当第3四半期連結累計期間を通しては市場が低調に推移したため、住宅用、産業用ともに売上が減少しました。その他の事業分野はほぼ前年同四半期並みとなり、建材セグメント全体では売上が増加しました。また工事受注に注力した結果、売上総利益率も改善し、セグメント利益は大幅に増加しました。この結果、当セグメントの売上高は、37,316百万円(同2.0%増)、セグメント利益は578百万円(同162.3%増)となりました。」
建設資材関連分野の需要増加と売上増加が継続し、工事受注への注力により売上総利益率も改善した。建材セグメントの売上高は37,316百万円、セグメント利益は578百万円となり、利益は前年同期比162.3%増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、需要の増加が前年度後半期より継続しており、売上が大幅に増加しました。一方太陽エネルギー関連分野は、改正FIT法の施行に伴う行政側の事業計画認定審査の長期化の解消が進みましたが、当第2四半期連結累計期間を通しては市場が低調に推移したため、住宅用の売上が減少し、産業用の売上増加により一部補ったものの、全体としては売上が減少しました。その他の事業分野はほぼ前年同四半期並みとなり、建材セグメント全体では売上が増加しました。また工事受注に注力した結果、売上総利益率も改善し、セグメント利益は大幅に増加しました。」
建設資材関連分野では需要増加と売上増加が継続し、工事受注への注力により売上総利益率とセグメント利益が改善したと記載している。建材セグメント売上高は24,326百万円、セグメント利益は386百万円となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「建設資材関連分野におきまして、需要の増加が前年度後半期より継続しており、売上が大幅に増加いたしました。」
前年度後半期からの需要増加が実績として継続し、建設資材関連分野の売上が大幅に増加したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建設資材関連分野におきましては、第2四半期までは需要の端境期にあり低調であったものの、第3四半期、第4四半期に集中している受注案件への取り組みにより回復基調にあり、年度後半期では堅調に推移すると考えております。」
第3・第4四半期に集中する受注案件への取り組みにより回復し、年度後半は堅調に推移するとの見通しを再掲している。実績値による回復達成は示されていない。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「建設資材関連分野におきましては、当第2四半期までは需要の端境期にあり、低調であったものの、第3四半期、第4四半期に集中している受注案件への取り組みにより回復基調と考えております。」
建設資材関連分野について、第3四半期・第4四半期に集中する受注案件への取り組みにより回復基調になるとの見通しを示している。