くろがね工作所（7997）・リスク対処直近の業績予想の修正（2026-10-15）では「顕在化」
建築付帯設備機器の工場稼働率低下による原価率上昇
FY2021-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-15。
12記載
6年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
生産量減少に伴う稼働率低下による減益5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
くろがね工作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より5年遅い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「工場の稼働率が特注製品の一部生産終了などにより低下しましたが、前連結会計年度と同水準で推移しました。」
特注製品の一部生産終了により工場稼働率は低下したが、価格転嫁、付随費用の請求、コスト低減及び選別受注により粗利面は前年度と同水準で推移した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「連結子会社の業績において、前年の京都工場の津工場への移転に伴う従業員の退職等により生産工程の混乱や退職加算金の支給等による損失の発生について、下半期にかけて状況は改善しましたが、上半期の損失をカバーするには至らなかったことから、連結業績においては営業損失となりました。」
京都工場から津工場への移転に伴う退職・生産工程の混乱が連結子会社の損失として顕在化し、下半期に改善したものの通期の連結営業損失に残った。 - FY2022悪化有価証券報告書
「建築付帯設備機器他部門における生産量の減少等に伴う生産効率の悪化等により、売上総利益率は低下しました。」
生産量減少による生産効率悪化が、原材料価格高騰とともに粗利率低下へ影響した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また生産量の減少及び鋼材を中心とした原材料価格の高騰により粗利率が低下しました。」
建築付帯設備機器事業の生産量減少に原材料価格高騰が重なり、粗利率低下が続いた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また生産量の減少及び鋼材を中心とした原材料価格の高騰により粗利率が低下しました。」
建築付帯設備機器の生産量減少と鋼材等の原材料価格高騰により、粗利率低下が実際に発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「建築付帯設備機器事業における工場での生産量の低下に対し、直間比率の見直し、生産ラインの見直し等による加工費の低減に一定の効果が見られたものの、」
工場の生産量低下は続く一方、直間比率・生産ラインの見直しによる加工費低減に一定の効果が見られた。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「建築付帯設備機器事業における工場での生産量の低下に対し、人員の再配置等により製造原価の低減に一定の効果が見られたものの、」
工場の生産量低下は続いたが、人員再配置等による製造原価低減に一定の効果が見られた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「建築付帯設備機器事業における工場での生産量の低下に対し、人員の再配置等により製造原価の低減に一定の効果が見られたものの、」
建築付帯設備機器事業では工場の生産量低下が続き、人員再配置による製造原価低減効果があったものの、原価面の課題として継続した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「建築付帯設備機器事業における工場稼働率の低下等の影響により原価率が上昇したことから売上総利益は前年を下回り、厳しい状況となりました。」
建築付帯設備機器事業で工場稼働率の低下が実際に発生し、原価率上昇と売上総利益の前年同期比減少に影響した。