電子機器・スポーツに続く第三の柱の確立
FY2016に初出。19回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である電子機器事業及びスポーツ事業に、不動産事業を加えた事業形態」
電子機器・スポーツ・不動産の三事業構成を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「そして、当社グループの主力事業である電子機器事業及びスポーツ事業に、不動産事業を加えた事業形態により、グループ一丸となって以下のような諸施策に粘り強く取り組んでまいりました。」
電子機器・スポーツ・不動産からなる三事業構成を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「完成品メーカーであるキャスコの全株式を譲渡するとともに、USTMamiyaブランドの国内総販売代理店であるシャフトラボの全ての株式を取得し完全子会社とし、同社の商号をUST-Mamiya Japanに変更いたしました。」
電子機器・スポーツ・不動産の三事業構成は続く一方、スポーツ事業の中核をキャスコの完成品事業からカーボンシャフト事業へ組み替えている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「そして、当社グループの主力事業である電子機器事業及びスポーツ事業に、不動産事業を加えた事業形態により、グループ一丸となって以下のような諸施策に粘り強く取り組んでまいりました。」
電子機器・スポーツに不動産を加えた三事業構成を、第三の柱を含む事業形態として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「そして、当社グループの主力事業である電子機器事業及びスポーツ事業に、不動産事業を加えた事業形態により、グループ一丸となって以下のような諸施策に粘り強く取り組んでまいりました。」
電子機器・スポーツを主力とし、不動産を加えた三事業構成を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である電子機器事業及びスポーツ事業に、不動産事業を加えた「三本柱」の事業形態により」
電子機器・スポーツ・不動産からなる三本柱の事業形態を継続して掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの車の両輪である電子機器事業及びスポーツ用品事業に、不動産事業を加えた「三本柱」の事業形態による」
電子機器・スポーツ用品に不動産を加えた三本柱の事業形態を継続して掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「そして、当社グループの車の両輪である電子機器事業及びスポーツ用品事業に、不動産事業を加えた「三本柱」の事業形態による、グループ一丸となった以下のような諸施策に粘り強く取り組んでまいりました。」
電子機器・スポーツ用品に不動産を加えた三本柱の事業形態を継続して掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの車の両輪である電子機器事業及びスポーツ用品事業に、当連結会計年度より本格的に展開した不動産事業を加えた「三本柱」の事業形態による」
不動産事業を電子機器・スポーツ用品に加えた三本柱の事業形態を明示し、第三の柱の確立に向けた構造上の進展を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「電子機器事業及びスポーツ用品事業に続く第三の柱となり得る事業の確立を含めた諸施策の展開にも、グループ一丸となって粘り強く取り組んでおります。」
電子機器・スポーツ用品事業に続く第三の柱の確立を引き続き課題としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「電子機器事業及びスポーツ用品事業に続く第三の柱となり得る事業の確立を含めた諸施策の展開にも、グループ一丸となって粘り強く取り組んでまいります。」
電子機器・スポーツ用品事業に続く第三の柱の確立を引き続き課題としている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの車の両輪である電子機器事業及びスポーツ用品事業に続く第三の柱になり得る事業の確立を含めた諸施策の展開にも、引き続きグループ一丸となって粘り強く取り組んでまいります。」
電子機器・スポーツ用品事業に続く第三の柱の確立を引き続き課題としている。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成30年１月に、㈱エフ・アイ興産の買収による不動産事業への参入、メガソーラー事業に対する投資を計画するなど、新たな商品・サービスへの展開を通じ、新たな販路と顧客の獲得に向け粘り強く取り組んでまいります。」
不動産事業への参入を実現し、新たな事業領域の追加によって第三の柱の確立に向けた具体的な進展を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「そして、電子機器事業及びスポーツ用品事業に続く第３の柱となるべき事業の確立を含めた諸施策の展開に、グループ一体となって粘り強く取り組んでおります。」
電子機器・スポーツ用品事業に続く第三の柱の確立を引き続き課題としている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「そして、電子機器及びスポーツ用品事業に続く第３の柱となるべき事業の確立を含めた諸施策の展開に、グループ一丸となって粘り強く取り組んでおります。」
電子機器・スポーツ用品事業に続く第三の柱の確立を引き続き課題としている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「そして、電子機器事業及びスポーツ用品事業に続く第三の柱となるべき事業の確立を含めた諸施策の展開にも、グループ一丸となって粘り強く取り組んでおります。」
電子機器・スポーツ用品事業に続く第三の柱の確立を、引き続き課題として掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「電子機器及びスポーツ用品事業に続く第三の柱となるべき事業の確立を含めた以下のような諸施策の展開であり」
既存二事業に続く第三の柱の確立を引き続き課題として掲げている。具体的な新規事業は別スレッドで記録した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社は、平成28年11月４日を効力発生日として、当社を株式交換完全親会社、キャスコ株式会社（以下、「キャスコ」という。）を株式交換完全子会社とする株式交換（以下、「本株式交換」という。）を行うことを決定し、株式交換契約を締結いたしました。なお、本株式交換は本報告書提出日現在において効力を生じております。」
キャスコの完全子会社化が効力を生じ、電子機器・スポーツに続く第三の柱の確立に向けた具体的な構造上の進展があった。 - FY2016初出有価証券報告書
「電子機器、スポーツ用品に続く第三の柱となるべき事業を確立することを喫緊の課題として」
既存二事業に続く新たな中核事業の確立を課題としている。