施設園芸設備投資の減退と資材高騰による原価上昇
FY2017に初出。17回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-11-11。
ネポンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「円安進行による輸入製品のコスト上昇により売上総利益は前年同期比２千９百万円減少しましたが」
資材・輸入コスト上昇リスクが、円安による輸入製品コスト上昇として実際に損益へ影響し、売上総利益の減少要因となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社グループが主力としております熱機器事業は、農業用資材価格上昇等に起因する農業生産者の採算悪化に伴う設備投資意欲減退が続き、施設園芸用温風暖房機の販売、施設園芸暖房工事の受注がともに減少し、売上高が予想値未達となりました。」
資材価格上昇による農業生産者の採算悪化と設備投資意欲減退が、熱機器販売・施設園芸暖房工事受注の減少、売上高予想値未達として通期業績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループが主力としております熱機器事業は、農産物生産者の投資意欲の盛り上がりに欠けたこと等により、農用熱機器販売及び農用施設工事受注が伸び悩み、前年同期に比べ売上高が減少いたしました。」
施設園芸設備投資の減退リスクが、農産物生産者の投資意欲の低迷と農用熱機器販売・農用施設工事受注の伸び悩みとして実際に現れ、熱機器事業売上高は前年同期比13.3％減となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「損益面においては、円安進行による輸入製品仕入価格上昇等による売上原価増」
資材・輸入コスト上昇リスクが、円安による輸入製品仕入価格上昇と売上原価増として通期損益に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「円安進行による輸入原材料の仕入価格上昇により売上総利益は前年同期比６百万円の増加に留まり」
資材・原材料価格上昇リスクが、円安による輸入原材料の仕入価格上昇として実際に売上総利益の伸びを抑える要因となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「円安進行による輸入製品のコスト上昇により売上総利益は前年同期比８千１百万円の増加に留まり」
円安による輸入製品コスト上昇が実際に売上総利益の増加を抑える要因として記載され、資材・輸入コスト上昇リスクが損益に現れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においては、資材価格等の上昇影響に加えて、社内システムの改善に向けた投資増強等により、営業損失は２億１千８百万円(前年同期２億３百万円の営業損失)」
資材価格等の上昇が引き続き損益への影響要因として記載されている。今回は社内システム改善投資の増強も費用増加要因として加わっている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「損益面においては、鋼材価格等上昇影響あったものの売上増加により、営業利益は３億８千８百万円(前年同期比52.5%増)となりました。」
鋼材価格等の上昇が当年度の損益への影響要因として実際に発生した。売上増加により営業利益は前年同期比52.5％増となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、鋼材価格等上昇影響あったものの売上増加により、営業利益は２億１千７百万円(前年同期比40.7%増)となりました。」
従来からの資材価格上昇リスクについて、鋼材価格等の上昇が引き続き当四半期の損益への影響要因として記載されている。一方、売上増加により営業利益は前年同期比40.7％増となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻継続によるエネルギー供給体制の変化に加え、半導体や鋼材等の供給制約を主因とする需給影響による資材価格の高騰等、経済活動へのマイナス影響が続いております。」
半導体・鋼材等の供給制約と資材価格高騰が継続し、鋼材価格等の上昇影響が当四半期の支出増として実際に損益へ影響している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面においては、鋼材価格等の上昇影響やＩｏＴ事業推進経費が嵩んだことにより支出増となりましたが」
従来からの資材価格上昇リスクについて、鋼材価格等の上昇が当第1四半期の支出増として実際に損益へ影響したと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「損益面においては、鋼材価格等上昇影響あったものの売上増加により、営業利益は１億５千４百万円(前年同期比0.2%増)となりました。」
従来からの資材価格上昇リスクについて、鋼材価格等の上昇が実際に損益へ影響したと記載している。売上増加により営業利益は前年同期比0.2％増となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による経済の先行き不安から、施設園芸の設備投資が抑制され、厳しい状況となっております。」
従来の施設園芸設備投資の減退・資材高騰による原価上昇というリスク認識に、感染症拡大による経済不安と設備投資抑制を加えた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループを取巻く経営環境は、底打ち感はあるものの施設園芸業界における設備投資の減退、また資材の高騰による原価の上昇により、厳しい状況が続くものと予想しております。」
施設園芸業界の設備投資減退と資材高騰による原価上昇を、引き続き厳しい経営環境の要因としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループを取巻く経営環境は、底打ち感はあるものの施設園芸業界における設備投資の減退、また資材の高騰による原価の上昇により、厳しい状況が続くものと予想しております。」
施設園芸業界の設備投資減退と資材高騰による原価上昇を、今後も厳しい状況が続く要因として開示している。