海外取引拡大に伴う為替変動
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ネポンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。20社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「円安進行による輸入製品のコスト上昇により売上総利益は前年同期比２千９百万円減少しましたが」
海外取引等に伴う為替変動リスクが、円安による輸入製品コスト上昇として当中間連結会計期間の売上総利益を前年同期比2,900万円減少させる要因となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「海外取引を拡大することにより、為替の変動が業績に影響を及ばす可能性があります。」
海外取引拡大に伴う為替変動リスクと、重要性が増した場合のヘッジ方針を継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「売上高の減少に加え、円安進行による輸入製品のコスト上昇により売上総利益は前年同期比２億４百万円減少し」
海外取引等に伴う為替変動リスクが、円安による輸入製品コスト上昇として実際に損益へ影響し、売上総利益が前年同期比2億400万円減少した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「円安進行による輸入原材料の仕入価格上昇により売上総利益は前年同期比６百万円の増加に留まり」
為替変動リスクが円安による輸入原材料の仕入価格上昇として損益に現れ、売上高が増加した一方で売上総利益の増加を抑える要因となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの５類感染症への移行を契機とした企業活動の活発化等により回復が見られたものの、資源価格の高騰や為替動向及び、地政学リスクの影響等から、先行き不透明な状況が続きました。」
為替動向が引き続き経営環境上のリスク要因として記載され、円安進行による輸入製品コスト上昇が実際の損益要因として説明されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「海外取引を拡大することにより、為替の変動が業績に影響を及ばす可能性があります。それに対し、海外取引が拡大し、金額の重要性が増した場合は、為替予約などのヘッジ手段を取り入れます。」
海外取引拡大に伴う為替変動リスクと、重要性が増した場合の為替予約等のヘッジ方針を継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 6,569 9,167」
為替差損は前年同期の656万9千円から916万7千円へ増加した。海外取引等に伴う為替変動の影響が、当第3四半期累計期間にも営業外費用として現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損の計上により１億５千８百万円(前年同期比3.0%減)となりました。」
海外取引等に伴う為替変動の影響が為替差損として当第3四半期累計期間の経常利益に現れ、経常利益は前年同期比3.0％減となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,915 10,704」
海外取引拡大に伴う為替変動リスクについて、当第2四半期累計期間に1,070万4千円の為替差損を営業外費用として計上した。 - FY2020対処有価証券報告書
「それに対し、海外取引が拡大し、金額の重要性が増した場合は、為替予約などのヘッジ手段を取り入れます。」
海外取引拡大に伴う為替変動について、重要性が増した場合の為替予約等のヘッジ方針を追加した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外取引を拡大することによる、為替の変動が業績に影響を及ばす可能性があります。」
海外取引拡大に伴う為替変動リスクを引き続き開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海外取引を拡大することによる、為替の変動が業績に影響を及ばす可能性があります。」
海外取引拡大に伴う為替変動リスクを引き続き開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外取引を拡大することによる、為替の変動が業績に影響を及ばす可能性があります。」
海外取引の拡大と為替変動を結び付けてリスクとして開示している。