住宅設備関連事業に集中した単一セグメント構成
FY2016に初出。29回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、当社と連結子会社１社（以下「当社グループ」という。）で構成され、住宅設備機器の総合メーカーとしてキッチン、浴室、洗面化粧台及びその他の住宅設備機器の製造販売を主な事業内容とし、更に事業に関連する研究、開発及びその他のサービス等の事業活動を行っております。」
タカラ物流サービスの清算により、連結子会社は2社からタカラ化工1社へ減少した。住宅設備関連を中心とする事業構成は継続している。 - 2026-04-30達成決算終息を示唆
「2025年12月に当社の連結子会社だったタカラ物流サービス株式会社を清算したことで減収となったものの、不動産収入の増加に伴い増益となりました。」
タカラ物流サービス株式会社の清算が完了した事実を通期実績として開示している。従来の連結子会社構成の終了が実績として確認される。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。 なお、当社の連結子会社であるタカラ物流サービス株式会社は、2025年９月30日付で解散し、2025年12月に清算結了予定です。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、連結子会社のタカラ物流サービスを2025年9月30日付で解散し、2025年12月の清算結了を予定している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
住宅設備関連を中心とする事業内容と主要関係会社の構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）で構成され、住宅設備機器の総合メーカーとしてキッチン、浴室、洗面化粧台及びその他の住宅設備機器の製造販売を主な事業内容とし、更に事業に関連する研究、開発及びその他のサービス等の事業活動を行っております。」
連結子会社2社と住宅設備関連を中心とする事業構成を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
住宅設備関連を中心とする事業内容と主要関係会社の構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
住宅設備関連を中心とする事業内容と主要関係会社の構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
住宅設備関連を中心とする事業内容と主要関係会社の構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
連結子会社2社を含む住宅設備関連を中心とする事業構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
連結子会社2社を含む住宅設備関連を中心とする事業構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）で構成され、住宅設備機器の総合メーカーとしてキッチン、浴室、洗面化粧台及びその他の住宅設備機器の製造販売を主な事業内容とし、更に事業に関連する研究、開発及びその他のサービス等の事業活動を行っております。」
タカラ化工㈱とタカラ物流サービス㈱を含む連結子会社2社体制と、住宅設備関連を中心とする事業構成を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
連結子会社2社を含む住宅設備関連を中心とする事業構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
連結子会社2社を含む住宅設備関連・その他の事業構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
連結子会社2社を含む事業内容と、住宅設備関連を中心とする事業構成について重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、当社は、連結子会社であった日本フリット株式会社を2020年４月１日付で吸収合併いたしました。」
日本フリット株式会社の吸収合併後、連結子会社2社体制となったことと、事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、当社は、連結子会社であった日本フリット株式会社を2020年４月１日付で吸収合併いたしました。」
日本フリット株式会社の吸収合併により、連結子会社数は従来の3社から2社となった。住宅設備関連事業を中心とする事業内容については重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社と連結子会社３社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、連結子会社における異動もありません。」
連結子会社3社を含む事業内容と事業構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社と連結子会社３社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、連結子会社における異動もありません。」
連結子会社3社を含む事業内容と、住宅設備関連・その他による事業構成について重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社と連結子会社３社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、連結子会社における異動もありません。」
連結子会社3社を含む事業内容と事業構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、当社と連結子会社３社（以下「当社グループ」という。）で構成され、住宅設備機器の総合メーカーとしてキッチン、浴室、洗面化粧台及びその他の住宅設備機器の製造販売を主な事業内容とし、更に事業に関連する研究、開発及びその他のサービス等の事業活動を行っております。」
タカラ化工㈱の連結により、連結子会社は2社から3社へ増加した。住宅設備関連を中心とし、「その他」を含む報告区分の構成を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、連結子会社における異動もありません。」
連結子会社2社を含む事業内容と、住宅設備関連・その他による報告セグメント構成に重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、連結子会社における異動もありません。」
連結子会社2社を含む事業内容と事業構成に重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、当社と連結子会社２社（以下「当社グループ」という。）で構成され、住宅設備機器の総合メーカーとして厨房機器、浴槽機器、洗面機器、衛生機器、給湯機器及びその他の住宅設備機器の製造販売を主な事業内容とし、更に事業に関連する研究、開発及びその他のサービス等の事業活動を行っております。」
住宅設備関連を中心に、その他として倉庫・荷役・不動産賃貸を区分する報告セグメント構成を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「①住宅設備関連事業 当セグメントの売上高は1,456億２千９百万円（前年同四半期比1.9％増）、営業利益は117億２千１百万円（同1.2％増）となりました。」
住宅設備関連を主セグメントとし、その他の事業として倉庫事業・不動産賃貸事業等を区分する報告構成を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 1 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
住宅設備関連とその他に区分する報告セグメント構成を継続して開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、タカラ物流サービス㈱を連結の範囲に含めたことによって当社グループの事業活動の実態をより明確にするため、従来の単一セグメントから報告セグメントの「住宅設備関連」と、報告セグメントに含まれない事業セグメントの「その他」に変更しております。」
住宅設備関連とその他に分ける報告セグメント構成を継続して開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「従来の単一セグメントから報告セグメントの「住宅設備関連」と、報告セグメントに含まれない事業セグメントの「その他」に変更しております。なお、「その他」の区分には、倉庫事業及び不動産賃貸事業等を含んでおります。」
住宅設備関連とその他に分ける報告セグメント構成を継続して開示している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、タカラ物流サービス㈱を連結の範囲に含めたことによって当社グループの事業活動の実態をより明確にするため、従来の単一セグメントから報告セグメントの「住宅設備関連」と、報告セグメントに含まれない事業セグメントの「その他」に変更しております。」
従来の単一セグメント構成から、住宅設備関連とその他の区分による報告へ変更している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは「住宅設備関連事業」のみの単一セグメントであるため、製品部門別に区分して記載しております。」
厨房、洗面、浴槽、給湯、衛生などを含む住宅設備関連事業のみで構成されている。