市況高騰による資材・原材料価格上昇
FY2016に初出。31回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業利益の主な増加要因は、新築向けの増収などに伴う売上総利益の増加64億２千４百万円、資材コストダウン、在庫圧縮や生産の合理化による13億３千２百万円であります。一方で、営業利益の主な減少要因は、木質材などの資材価格や物流費の上昇による22億６千７百万円であります。」
資材価格・物流費上昇による減益要因は残るものの、資材コストダウン、在庫圧縮、生産合理化による利益改善効果が実績として開示された。 - 2026-04-30悪化決算説明資料
「原材料価格は、一旦落ち着きを見せたものの、再び上昇傾向で推移している状況。」
原材料価格について、いったんの落ち着きから再上昇傾向への変化を示している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面では、合理化・コストダウンの推進や価格改定効果により、営業利益59億５千７百万円(同12.3％増)、経常利益61億３千８百万円(同11.6％増)となりました。」
資材価格上昇リスクに対して、合理化・コストダウンと価格改定を進めた結果、営業利益が前年同期比12.3％増となったと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業利益の主な増加要因としましては、2022年度及び2023年度に実施した価格改定による110億４千３百万円であります。一方で、営業利益の主な減少要因としましては、資材の値上げによる49億３千６百万円、経費の増加による27億５千７百万円であります。」
資材価格上昇の影響は49億3,600万円と依然として発生しているが、価格改定等により営業利益は増加し、対応の効果が記載されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、長期化する資材・エネルギー価格高騰への対策として、合理化投資による生産性の向上やデジタル技術の活用に取組むとともに、2023年４月のシステムキッチンや洗面化粧台の価格改定に続き８月にシステムバスについても改定を行い、収益力の改善に注力してまいりました。以上の諸施策の推進により、第３四半期連結累計期間における売上高は、価格改定の反映も下期は順調に推移し、過去最高となりました。」
資材・エネルギー価格高騰は長期化しているが、価格改定の反映が下期に順調に進み、合理化投資等と合わせて収益面への対応が進んだと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の諸施策の推進により、第２四半期連結累計期間における売上高は過去最高となりましたが、利益面では2023年度実施の価格改定の反映が想定よりも時期ずれしたこともあり、当第２四半期連結累計期間における業績は、次のとおりとなりました。」
資材・エネルギー価格高騰への対応として価格改定を実施しているが、その反映時期のずれが利益面に影響したと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、長期化する資材・エネルギー価格高騰への対策として、合理化投資による生産性の向上やデジタル技術の活用に取組むとともに、2023年４月にシステムキッチンや洗面化粧台について前年度に引き続き価格改定を実施し、収益力の改善を図ってまいりました。」
資材・エネルギー価格高騰が長期化し、価格改定や生産性向上策による対応が必要な状況として継続的に顕在化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方で、営業利益の減少要因としましては、資材の値上げによる68億３千５百万円、販管費増加による32億２千万円、エネルギー価格上昇による９億５千６百万円であります。」
資材価格・エネルギー価格の上昇が営業利益の減少要因として具体的に発生し、影響額も開示された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の諸施策の推進により、売上高は順調に推移したものの、資材価格やエネルギー価格高騰の影響が大きく、当第３四半期連結累計期間における業績は、次のとおりとなりました。」
資材価格・エネルギー価格高騰の影響が大きく、売上高が前年同期比7.4％増となる一方、営業利益は同26.4％減となった。価格上昇リスクが利益面に継続して実際に影響している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の諸施策の推進により、売上高は順調に推移したものの、資材価格高騰の影響が大きく、当第２四半期連結累計期間における業績は、次のとおりとなりました。」
資材価格高騰の影響が大きく、売上高が前年同四半期比8.4％増となる一方、営業利益は同21.1％減となった。資材価格上昇リスクが利益面に継続して実際に影響している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の諸施策の推進により、売上高は順調に推移したものの、資材価格高騰の影響が大きく、当第１四半期連結累計期間における業績は、次のとおりとなりました。」
資材価格高騰の影響が大きく、売上高が増加する一方で営業利益は前年同四半期比13.4％減となった。資材価格上昇リスクが利益面に実際に影響している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、売上規模拡大の一方で、資材価格やエネルギー価格の高騰による製造・物流コスト負担の増加、半導体などの電子部品の供給不安など企業経営における環境は厳しさを増しております。」
従来の資材価格上昇に加え、エネルギー価格高騰、電子部品の供給不安まで影響範囲が広がった。資材値上げによる営業利益への影響額は19億52百万円と開示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「住宅市場におきましては、資材の供給不安や価格高騰の影響はあるものの、新しい生活様式の浸透に伴うリフォームニーズの拡大などにより、リフォーム需要は前年を上回る水準で推移しており、また住宅着工につきましては昨年の落ち込みから回復基調となっております。」
資材価格の上昇に加え、資材の供給不安が住宅市場への影響として明示され、資材関連リスクの範囲が広がっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
市況高騰による資材・原材料価格上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
市況高騰による資材・原材料価格上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
市況高騰による資材・原材料価格上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
市況高騰による資材・原材料価格上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「また、コスト面におきましては、資材の値上げはあったものの、製造原価の低減に取り組んだ結果、売上総利益は691億２千４百万円（前連結会計年度比1.9％増）となり、営業利益は、販売諸経費の増加により、118億１百万円（前連結会計年度比4.4％減）、売上高営業利益率は6.1％となりました。」
資材の値上げが実際に発生し、製造原価低減の一方で販売諸経費増加とともに利益への影響が記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「売上総利益につきましては、資材の値上げ等により、529億円（前年同四半期比0.4％減）となりました。」
資材の値上げが実際に売上総利益の減少要因として記載され、資材・原材料価格上昇リスクが引き続き顕在化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上高の減少及び資材の値上げ等により、334億９千２百万円（前年同四半期比1.6％減）となりました。」
資材の値上げが実際に売上総利益の減少要因として記載され、資材・原材料価格上昇リスクが引き続き顕在化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上高の減少及び資材の値上げ等により、168億１千２百万円（前年同四半期比3.0％減）となりました。」
資材の値上げが実際に売上総利益の減少要因として記載され、原材料・資材価格上昇リスクが顕在化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは製造コストの徹底的削減によるコスト競争力の強化に取り組んでおり、毎年大きな成果をあげております。しかしながら、市況が高騰し、原材料価格の上昇が起こった場合、市場の動向次第では、当社グループの業績に影響を及ぼすことも考えられます。」
製造コスト削減を進める一方、市況高騰による原材料価格上昇リスクを継続して開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
市況高騰による資材・原材料価格上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
市況高騰による資材・原材料価格上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは製造コストの徹底的削減によるコスト競争力の強化に取り組んでおり、毎年大きな成果をあげております。しかしながら、市況が高騰し、原材料価格の上昇が起こった場合、市場の動向次第では、当社グループの業績に影響を及ぼすことも考えられます。」
製造コスト削減に取り組む一方、市況高騰による原材料価格上昇リスクを継続して開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
市況高騰による資材・原材料価格上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
市況高騰による資材・原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資材・原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、市況が高騰し、原材料価格の上昇が起こった場合、市場の動向次第では、当社グループの業績に影響を及ぼすことも考えられます。」
原材料価格上昇の可能性を認識し、同時に製造コスト削減によるコスト競争力強化にも言及している。