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三菱鉛筆(7976)・施策前進

自己株式取得による利益還元・資本効率向上

FY2018-Q3に初出。22回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。

22記載
9年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – FY2026-H12018: 12019: 420192020: 220202021: 220212022: 420222023: 320232024: 120242025: 120252026: 42026
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自己株式取得・消却による資本効率向上と株主還元・資本政策1075社が書いているテーマ・逆風3社・追い風1100社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの1105件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「財務活動の結果得られた資金は、主に自己株式の取得による支出9,981百万円に対し、社債の発行による収入10,023百万円、長期借入れによる収入5,000百万円により、合計で2,416百万円(前年同中間期は4,549百万円の使用)となりました。」

    当中間連結会計期間に自己株式取得へ9,981百万円を支出し、自己株式取得による利益還元・資本効率向上策を大幅な金額で実行している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「また、当連結会計年度は、財務状態や株価の推移等を勘案し、利益還元策のひとつとして1,000,000株の自己株式を取得いたしました。」

    2025年度に自己株式1,000,000株を取得し、取得価額は2,385百万円となった。自己株式の消却および譲渡制限付株式報酬としての処分も実施している。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「財務活動に使用した資金は、主に自己株式の取得による支出2,386百万円や配当金の支払額1,372百万円により、合計で4,549百万円(前年同中間期は13,280百万円の獲得)となりました。」

    当中間連結会計期間に自己株式取得へ2,386百万円を支出し、自己株式取得による利益還元・資本効率向上策を継続している。
  4. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「2024年5月15日(注) △1,600,000 61,686,292 - 4,497 - 3,582 (注)自己株式の消却による減少であります。」

    2024年5月15日に自己株式1,600,000株を消却し、自己株式を用いた資本政策を具体的に実行している。
  5. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「財務活動に使用した資金は、主に配当金の支払額1,009百万円、自己株式の取得による支出925百万円により、合計で2,373百万円(前年同期比120百万円の支出の増加)となりました。」

    当第2四半期連結累計期間に自己株式取得へ925百万円を支出し、前年同期の882百万円から取得支出が増加している。
  6. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「純資産は、自己株式の取得により自己株式が増加したものの、主に利益剰余金や為替換算調整勘定が増加したことにより、前連結会計年度末に比べて1,015百万円増加し、106,018百万円となりました。」

    自己株式の取得により自己株式が増加したと記載しており、自己株式の残高も7,104百万円から8,029百万円へ増加している。自己株式取得による資本政策を継続している。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「また、当事業年度は、自己株式の取得につきましても、財務状態や株価の推移等を勘案した結果、利益還元策のひとつとして実施して959,076株の自己株式を取得するとともに、2022年9月20日付で1,000,000株を消却いたしました。」

    自己株式959,076株を取得し、1,000,000株を消却する資本政策を年度実績として確定している。
  8. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、2021年11月25日及び2022年4月28日開催の取締役会決議に基づき、当第3四半期連結累計期間において自己株式958,900株、1,257百万円の取得をいたしました。また、2022年9月20日に、普通株式1,000,000株、1,068百万円を消却しています。」

    自己株式958,900株を1,257百万円で取得し、さらに普通株式1,000,000株、1,068百万円を消却するなど、自己株式を用いた資本政策を具体的に実行している。
  9. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「財務活動に使用した資金は、主に配当金の支払額890百万円、自己株式の取得による支出882百万円により、合計で2,253百万円(前年同期比932百万円の支出の増加)となりました。」

    当第2四半期累計期間に自己株式取得へ882百万円を支出し、自己株式取得を継続している。
  10. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「純資産は、自己株式の取得により自己株式が増加したものの、主に利益剰余金や為替換算調整勘定が増加したことにより、前連結会計年度末に比べて2,177百万円増加し、99,851百万円となりました。」

    自己株式の取得により自己株式が増加したと記載され、自己株式取得を継続している。
  11. FY2021前進有価証券報告書

    「財務活動の結果支出した資金は、主に配当金の支払額1,757百万円、長期借入金の返済による支出720百万円、自己株式取得による支出177百万円により、合計で2,754百万円となりました。」

    2021年度に自己株式取得へ177百万円を支出し、利益還元・資本効率向上のための自己株式取得を継続している。
  12. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △ 2」

    当第2四半期累計期間に自己株式取得による2百万円の支出を計上し、自己株式取得を継続している。
  13. FY2020前進有価証券報告書

    「財務活動の結果支出した資金は、主に配当金の支払額1,705百万円、短期借入金の純減少額973百万円、長期借入金の返済による支出720百万円、自己株式の取得による支出452百万円により、合計で3,913百万円となりました。」

    2020年度に自己株式取得へ452百万円を支出し、2019年8月の取締役会決議に基づく取得を年度実績として確認している。
  14. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「財務活動に使用した資金は、主に配当金の支払額840百万円、自己株式の取得による支出451百万円、長期借入金の返済による支出360百万円により、合計で1,728百万円(前年同期比29百万円の支出の減少)となりました。」

    2020年上期に自己株式取得による4億51百万円の支出を計上し、自己株式取得を継続している。
  15. FY2019前進有価証券報告書

    「財務活動の結果支出した資金は、主に配当金の支払額1,705百万円、自己株式の取得による支出1,535百万円、長期借入金の返済による支出720百万円により、合計で3,291百万円となりました。」

    自己株式取得による支出は2019年に1,535百万円となった。2019年8月の取締役会決議分では710,700株・1,221,784,500円を取得し、取得を継続している。
  16. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「自己株式 △ 4,794 △ 5,406」

    連結貸借対照表上の自己株式は、2018年12月末の4,794百万円から2019年9月末には5,406百万円となり、自己株式の増加を確認できる。
  17. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 3億13百万円」

    当第2四半期累計期間に自己株式取得による3億13百万円の支出を計上し、自己株式取得を継続している。
  18. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「純資産は、主として利益剰余金が増加し、自己株式を取得したことにより前連結会計年度末に比べて12億70百万円増加し、904億22百万円となりました。」

    第1四半期に自己株式を取得したことを記載し、自己株式の帳簿価額は前連結会計年度末の47億94百万円から51億8百万円となっている。
  19. FY2018前進有価証券報告書

    「当事業年度における取得自己株式 405,800 847,369,600」

    2018年10月25日の決議に基づき、当事業年度に405,800株を8億4,736万9,600円で取得した。上限100万株・取得価額総額20億円の自己株式取得を実行し、利益還元と資本効率向上を進めている。
  20. FY2018-Q3初出有価証券報告書

    「株主の皆様への利益還元と資本効率の向上および経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を図るため」

    2018年10月25日開催の取締役会で、普通株式を上限1,000,000株、取得価格総額上限20億円で取得することを決議した。取得期間は2018年10月29日から2019年3月22日までで、市場買付を行う。
一緒に動いた変遷

「新しい筆記カテゴリーの創造と商品拡充」は、この変遷が動いた22回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1919171498★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新しい筆記カテゴリーの創造と商品拡充19回
  3. 2高付加価値商品の開発・訴求19回
  4. 3ジェットストリームを中心とする主力商品の拡大17回
  5. 41株当たり配当額の増額14回
  6. 5売上高微増の一方で営業利益・経常利益・純利益が減少9回
  7. 6筆記具技術の応用による新規事業開拓8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三菱鉛筆の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-01の株式の発行・処分で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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