国内本社・生産拠点・研究拠点への大規模自然災害リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
- FY2025悪化有価証券報告書
「また、中国、ベトナム、ドイツやインドにも生産拠点を有しております。」
自然災害・パンデミックによる生産停止リスクの対象として、従来の中国・ベトナムに加え、ドイツ・インドを明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当該地域において地震、洪水、台風、津波を始めとする大規模自然災害や感染症などによるパンデミック等が発生した場合、本社機能の麻痺や生産及び研究活動が停止する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
国内外の本社・生産・研究拠点について、自然災害やパンデミックによる機能停止リスクを再確認している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、東京に本社機能を持ち、神奈川県、群馬県、山形県及び栃木県に生産及び研究拠点があります。また、中国やベトナムにも生産拠点を有しております。当該地域において地震、洪水、台風、津波を始めとする大規模自然災害が発生した場合、本社機能の麻痺や生産及び研究活動が停止する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
従来の国内本社・生産・研究拠点に加え、中国・ベトナムの生産拠点を明示し、自然災害による停止リスクの対象範囲を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、東京に本社機能を持ち、神奈川県、群馬県、山形県及び栃木県に生産及び研究拠点があります。当該地域において地震、洪水、台風、津波を始めとする大規模自然災害が発生した場合、本社機能の麻痺や生産及び研究活動が停止する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
東京本社と神奈川・群馬・山形・栃木の生産・研究拠点に対する大規模自然災害リスクを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当該地域において首都圏直下型地震のような巨大地震及びこれに伴う津波などの大規模自然災害が発生した場合、本社機能の麻痺や生産及び研究活動が停止する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
東京本社、神奈川・群馬・山形・栃木の生産・研究拠点に対する大規模自然災害リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当該地域において首都圏直下型地震のような巨大地震及びこれに伴う津波などの大規模自然災害が発生した場合、本社機能の麻痺や生産及び研究活動が停止する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
東京本社、神奈川・群馬・山形・栃木の生産・研究拠点を具体的に挙げ、大規模災害による機能停止リスクを示している。