生産数量減少・株式相場下落による資産減損リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
三菱鉛筆がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、商流の見直しを進めていること等により、当初の事業計画通りに業績が達成されていないことから、のれんを含む資産グループに減損の兆候が認められます。」
Lamy関連資産について減損の兆候を認識したと記載している。割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったため減損損失は計上していないが、将来キャッシュ・フローの見積りに重要な影響が生じる可能性を示している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「鳥取県米子市の店舗及び事業所は、当面の使用見込みがなく回収可能性が認められないこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(6百万円)として特別損失に計上しております。」
鳥取県米子市の店舗・事業所について、回収可能性が認められず6百万円の減損損失を計上しており、資産減損リスクが再び実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「群馬県藤岡市の遊休資産は、当面の使用見込みがなく回収可能性が認められないこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(156百万円)として特別損失に計上しております。」
遊休資産について回収可能性が認められず、156百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社が欧州での筆記具周辺商品事業に関連して発生したのれんは、当初事業計画で想定していた収益が見込めなくなったことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれるため、回収可能価額を零として評価しております。」
欧州の筆記具周辺商品事業に関連するのれんについて、想定収益が見込めなくなり81百万円の減損損失を計上している。資産減損リスクが実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは筆記具の生産のための設備を保有しておりますが、急激な売上げの減少などで生産数量が大幅に減少した場合にはこれらの有形固定資産の収益性が悪化いたします。また、当社では時価のある有価証券を保有しておりますが、株式相場が大幅に下落した場合には、明らかに回復見込みがある場合を除いて減損処理を行います。」
生産数量減少や株式相場下落による有形固定資産・有価証券の減損リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは筆記具の生産のための設備を保有しておりますが、急激な売上げの減少などで生産数量が大幅に減少した場合にはこれらの有形固定資産の収益性が悪化いたします。また、当社では時価のある有価証券を保有しておりますが、株式相場が大幅に下落した場合には、明らかに回復見込みがある場合を除いて減損処理を行います。」
生産数量減少や株式相場下落による有形固定資産・有価証券の減損リスクを再掲している。当年度の減損損失は該当なし。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは筆記具の生産のための設備を保有しておりますが、急激な売上げの減少などで生産数量が大幅に減少した場合にはこれらの有形固定資産の収益性が悪化いたします。また、当社では時価のある有価証券を保有しておりますが、株式相場が大幅に下落した場合には、明らかに回復見込みがある場合を除いて減損処理を行います。」
生産設備および時価のある有価証券の減損可能性を記載している。当連結会計年度には広島県の事業用資産について16百万円の減損損失を計上した。