リヒトラブ（7975）・施策前進
値上げの浸透による収益改善
FY2017-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
適正価格・値下げ抑制による粗利率改善51社が書いているテーマ・逆風5社・追い風47社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「利益につきましては、事務用品等事業では、好調な新製品の売上に加え、価格改定や生産コストの軽減等の改善に努めたことにより、若干の増益となりました。」
価格改定と生産コスト軽減の効果により、事務用品等事業の営業利益は203百万円、前年連結会計年度比2.2％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、事務用品等事業の売上高は4,665百万円（前年同期比2.9％増）となり、利益面につきましては、新製品売上の増加や製品の価格改定効果等により営業利益は171百万円（前年同期比139.1％増）となりました。」
価格改定効果が新製品売上の増加とともに利益改善要因として現れ、事務用品等事業の営業利益171百万円につながった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「この結果、事務用品等事業につきましては、このような新製品の積極的な投入や価格改定効果及び通販売上の増加等により想定額には及ばなかったものの前連結会計年度比増収となりました。」
価格改定効果を新製品投入・通販売上増加と並ぶ増収要因として継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「この結果、事務用品等事業につきましては、このような新製品の積極的な投入や価格改定効果及び通販部門の売上増加等により前年同期比増収となりました。」
価格改定効果を新製品投入や通販部門の売上増加と並ぶ増収要因として継続して記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「この結果、事務用品等事業につきましては、このような新製品の積極的な投入や価格改定効果及び海外向け売上の増加等により前年同期比増収となりました。」
価格改定効果を新製品投入や海外向け売上増加と並ぶ増収要因として継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「この結果、事務用品等事業につきましては、このような新製品の積極的な投入や価格改定効果及び海外向け売上の増加等により想定額には及ばなかったものの、前連結会計年度比増収となりました。」
価格改定効果が新製品投入や海外向け売上増加とともに増収要因として継続して示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「この結果、事務用品等事業につきましては、このような新製品の積極的な投入や価格改定効果及び海外向け売上の増加等により前年同期比増収となりました。」
価格改定効果が増収要因として初めて具体的に示され、値上げ施策の実施効果を記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「新製品の拡大、値上げの浸透や調達ルートの見直しにより調達価格の引き下げに努めたことに加え」
値上げの浸透を、調達価格の引き下げや新製品拡大と並ぶ利益改善の施策として初めて切り出している。