人材の確保・育成と組織力・生産性の向上
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在において、当社の労働者に占める女性労働者の割合は41.9%であり、管理職に占める女性労働者の割合は、5.6%ではありますが、係長級にある者に占める女性労働者の割合は56.3%と管理職への人材育成は進みつつあります。」
女性労働者、女性管理職、女性係長級の比率を開示し、女性のキャリア形成・管理職育成の進展を測定可能な形で示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員の成長と自己実現の機会を提供するため、異動希望申告制度や職種変更申出制度等ジョブローテーションの定例化など人材育成施策を強化しております。また、女性労働者への将来のキャリア形成に係る教育の充実を図るため、多様な人材が輝ける環境作りを推進してまいります。」
ジョブローテーション、異動・職種変更制度、女性のキャリア形成教育、メンター制度等の人的資本施策を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このマテリアリティ(重要課題)を着実に遂行するため、2024年1月22日での取締役会の決議の後、人事グループを2024年3月1日に新設いたしました。また、人材育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針は以下のとおり定めております。」
人材課題への対応として人事グループを新設し、異動申告制度、ジョブローテーション、女性のキャリア形成教育などの施策を具体化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「③社員の能力開発や適正配置を通じて、組織力の強化や生産性の向上、収益性の改善を図る。」
社員の能力開発と適正配置を通じて組織力・生産性・収益性を高める方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「③社員の能力開発や適正配置を通じて、組織力の強化や生産性の向上、収益性の改善を図る。」
社員の能力開発と適正配置を通じた組織力・生産性・収益性の向上方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「③社員の能力開発や適正配置を通じて、組織力の強化や生産性の向上、収益性の改善を図る。」
社員の能力開発と適正配置を通じた組織力・生産性・収益性の向上方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は中高年社員の構成比率が高く、今後その多くが数年以内に定年を迎えることになることから、新たな人材の確保並びに早期育成が喫緊の課題となっております。現在、新卒採用だけでなく、中途採用や派遣社員の正社員登用等も併せて人材の確保に努めておりますが、シニアや女性社員の積極的な活用も絡めて注力してまいります。また、ＯＪＴを中心とした研修プログラムの充実により人材育成の強化も図ってまいります。」
数年以内の定年退職を背景に、新卒・中途採用、派遣社員の正社員登用、シニア・女性社員の活用、OJT研修を挙げている。