原材料価格高騰・供給不足・品質問題
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
信越ポリマーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「なお、中東情勢の緊迫化による原材料等の価格高騰については、適正価格にて取引すべく情報収集に努め、顧客、取引先等と密接にコミュニケーションを図り、適宜対処してまいります。」
中東情勢の緊迫化に伴う原材料価格高騰が新たな具体的なコスト圧力として示され、適正価格での取引や情報収集を対応策としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済は、部材不足の緩和により企業の生産活動が緩やかに回復し、設備投資や個人消費も持ち直しました。」
部材不足の緩和により供給面の制約は軽減している。一方、世界経済では長引くインフレが続いており、コスト上昇リスクは残っている。 - FY2024-Q2部材不足は緩和もインフレ・物価高が継続有価証券報告書
「日本経済は、部材不足の緩和により企業の生産活動が緩やかに回復し、設備投資や個人消費も持ち直しました。」
部材不足の緩和により供給面の制約は一部解消した一方、世界経済では長引くインフレや物価上昇が続いており、供給リスクの緩和とコスト上昇リスクが併存している。 - FY2024-Q1供給制約は緩和もエネルギー・物価高が継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、エネルギー価格の高騰や物価の上昇が続いたものの、人流の増加やサプライチェーンの正常化により、緩やかに持ち直しました。」
サプライチェーンは正常化した一方、エネルギー価格の高騰や物価上昇は継続しており、原材料価格・供給面のリスクは一部緩和と継続要因が併存している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済は、資源価格の高騰により生産回復のテンポが鈍化しましたが、企業の設備投資は回復し、個人消費は緩やかに持ち直しています。」
資源価格の高騰による生産回復の鈍化が続いており、原材料価格上昇によるコスト・供給リスクの認識が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、ウィズコロナの新たな段階への移行が進み、持ち直しつつありますが、急激な物価上昇や供給面の制約等により景気の下振れリスクが高まりました。」
急激な物価上昇と供給面の制約が当四半期の事業環境における不透明要因として記載され、原材料価格・供給不足リスクの認識が強まった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、ウクライナ紛争の長期化や中国における経済活動抑制の影響などによる原材料の価格上昇や供給制約に加え、金融資本市場の変動等により、先行きに不透明感が増しました。」
原材料価格の上昇と供給制約が、ウクライナ紛争の長期化や中国の経済活動抑制の影響とともに当四半期の事業環境上のリスクとして明示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「加えて、原料価格の高騰によるコスト増については、製品価格の改定や生産の効率化を通じて対処してまいります。」
原料価格高騰によるコスト増が当年度の対処課題として明示され、価格改定と生産効率化を対応策として挙げている。半導体供給不足も事業環境上の不透明要因として記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、持ち直しの動きが広がりましたが、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、原料の価格高騰や半導体供給の不足等により、先行きに不透明感が増しました。」
原料価格の高騰と半導体供給不足が前四半期に続く事業環境上の不透明要因として記載され、原材料・供給リスクの認識が継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、持ち直しの動きが広がりつつありますが、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、原料の価格高騰や半導体供給の不足等により、先行きに不透明感が増しました。」
原料価格の高騰と半導体供給不足が当四半期の事業環境上の不透明要因として実際に記載され、従来の原材料・供給リスクの認識が強まった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「機能性コンパウンドは、国内の自動車生産調整による需要減少やナフサ価格下落の影響により、売上げは減少しました。」
ナフサ価格の変動が機能性コンパウンドの売上げに影響した事例が記載されている。価格下落であり、原材料価格変動の影響として記録する。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品の多くは、その主原料として石油化学製品を使用しておりますが、原油・ナフサなどの市況変動が、原材料価格の高騰に及び、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。また、それら供給業者に不測の事態が発生した場合や材料・部材に品質問題又は供給不足が発生した場合は、当社グループの生産活動及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油化学原料への依存を背景に、価格、供給業者、品質、供給不足をリスクとして挙げている。