自然災害・事故・感染症による生産停止リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2023コロナ対応方針の見直し有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が５類感染症へ移行したことを受け、2023年12月１日より「新型コロナウイルス対応方針」を見直し、コロナ禍前の業務体制に戻しております。」
自然災害・事故・感染症による生産停止リスクは引き続き記載されている一方、新型コロナウイルスについては2023年12月1日から対応方針を見直し、業務体制をコロナ禍前へ戻した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「感染症対策としては、従前より自社製の感染症対策用マスクを社員全員へ配布するとともに、各事業所での備蓄を行っておりましたが、新型コロナウイルス感染症の発生以降は、感染症における警戒最高レベルへの対応を全社員に求め継続しております。」
自然災害・事故・感染症による生産停止リスクを継続開示し、マスク配布・備蓄、N95マスク着用、在宅勤務、Web会議等の対策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「感染症対策としては、従前より自社製の感染症対策用マスクを従業員全員へ配布するとともに、各事業所での備蓄を行っておりましたが、新型コロナウイルス感染症の発生以降は、感染症における警戒最高レベルへの対応を全社員に求め継続しております。」
感染症による生産停止リスクが続く中、全社員へのN95マスク常時着用、在宅勤務等の対策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年１～９月）の我が国経済は、新型コロナウイルス感染症が長期化した影響により社会経済活動が大きく制限され、依然として厳しい状況が続きました。」
感染症の長期化と社会経済活動の制限が続いており、感染症による事業環境への影響が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大防止策を講じつつ社会経済活動の回復を図るという難しいかじ取りが続く中、依然として制限された厳しい環境が続きました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う社会経済活動の制限が続き、感染症による事業環境上の影響が継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「感染症対策としては、従前より自社製の感染症対策用マスクを従業員全員へ配布するとともに、各事業所での備蓄を行っておりましたが、新型コロナウイルス感染症の発生以降は、感染症における警戒最高レベルへの対応を全社員に求め継続しています。」
感染症リスクが新型コロナウイルスとして実際に発生し、全社員への最高警戒レベル対応、N95マスク常時着用、在宅勤務等の対策を継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2020年１～３月）は、新型コロナウイルス感染症の影響により国内外の経済活動が急速に縮小し、景気は悪化の一途を示して推移しました。」
感染症拡大による事業継続上のリスクについて、経済活動の急速な縮小として実際に発生した影響が記載されている。一方、当社はマスクの増産・出荷を行い、主要製品の納入を進めた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、拠点近辺を震源地とする直下型の大地震や台風などの自然災害、その他予期せぬ事故及び新型コロナウイルス等による感染症の拡大によって、生産活動の停止等、事業活動の継続に支障をきたす事象が発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の地震・自然災害・事故・感染症リスクに加え、台風と新型コロナウイルス等が明示され、リスク要因の範囲が広がっている。感染対策として従業員へのマスク配布と事業所備蓄も記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「なお、感染症対策として自社製の感染対策用マスクを従業員全員へ配布するとともに、各事業所での備蓄を行っております。」
自然災害・事故・感染症による生産停止リスクは残るが、事業継続計画、全従業員へのマスク配布、各事業所での備蓄を実施している。 - FY2017対処有価証券報告書
「しかしながら、拠点近辺を震源地とする直下型の大地震や自然災害、その他予期せぬ事故及び新型インフルエンザ等の感染症の拡大によって、生産活動の停止等、事業活動の継続に支障をきたす事象が発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。なお、感染症対策として自社製の感染対策用マスクを従業員全員へ配布し着用を奨励するとともに、各事業所での備蓄も行っております。」
自然災害・事故・感染症による生産停止リスクは継続するが、地震リスク調査と事業継続計画に加え、感染対策用マスクの全従業員配布・事業所備蓄を実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「拠点近辺を震源地とする直下型の大地震や自然災害、その他予期せぬ事故及び新型インフルエンザ等の感染症の拡大によって、生産活動の停止等、事業活動の継続に支障をきたす事象が発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地震リスク調査と事業継続計画を実施している一方、直下型地震、自然災害、事故、感染症拡大による生産停止・事業継続支障をリスクとしている。