原油・パルプ等の原材料価格変動
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、主力市場である日本・中国をはじめ世界的に出生数が減少する中、原材料及びエネルギー価格等の高騰による物価高や、コロナ禍を経たお客様の価値観・消費行動の変化等の影響を受けております。」
原材料・エネルギー価格等の高騰による物価高を、引き続き事業環境上の影響要因として記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、世界的な原材料費や輸送費の高騰等による原価率の悪化に加え、各国でのリオープン（経済活動の再開）が一層進んだことによる販管費の積極的な使用等もあり、営業利益は91億３百万円（前年同期比12.8％減）」
世界的な原材料費・輸送費の高騰による原価率悪化が、営業利益の前年同期比12.8％減の要因として引き続き実績化した。 - 2022-11-08顕在化決算
「利益面におきましては、世界的な原材料費や輸送費の高騰等による原価率の悪化に加え、各国でのリオープン（経済活動の再開）が一層進んだことによる販管費の積極的な使用等もあり、営業利益は91億３百万円（前年同期比12.8％減）となりました。」
原材料費・輸送費の高騰による原価率悪化が、営業利益の前年同期比減少要因として引き続き実績化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、売上高は中国における新型コロナウイルス感染症によるロックダウンの影響が大きく、452億92百万円（前年同期比4.2％減）となりました。利益面におきましても、売上高減少に伴う売上総利益の減少、原材料費の仕入れ価格高騰等もあり、営業利益は51億18百万円（前年同期比32.6％減）」
原材料費の仕入れ価格高騰が売上高減少等とともに営業利益の前年同期比32.6％減の要因として実績化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「加えてウクライナ情勢への懸念等もあり、原油価格やサプライチェーンの状況など、経済の先行きについても不透明な状況が続くと見込まれます。」
原油価格の動向が、ウクライナ情勢やサプライチェーンの状況と結び付いた不透明要因として記載され、原材料価格変動リスクの外部要因が広がった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「それら主要原材料の価格が高騰することにより、製造コストが高騰し、また、市場の状況によって販売価格に転嫁することができない場合があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・パルプ等の原材料価格高騰による製造コスト・業績への影響リスクを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「それら主要原材料の価格が高騰することにより、製造コストが高騰し、また、市場の状況によって販売価格に転嫁することができない場合があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・パルプ等の原材料価格変動による製造コスト・業績への影響を再掲している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「海外市場におきましては、海外各国における経済、社会情勢の変化、為替変動、新興国の経済成長に伴う原材料需給状況の変化等により売上高、利益額の減少が生じる可能性が考えられます。」
従来の原材料価格高騰リスクに加え、新興国の経済成長に伴う原材料需給の変化を海外事業の業績減少要因として記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「それら主要原材料の価格が高騰することにより、製造コストが高騰し、また、市場の状況によって販売価格に転嫁することができない場合があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・パルプ等の原材料価格高騰が製造コスト・業績に影響するリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「それら主要原材料の価格が高騰することにより、製造コストが高騰し、また、市場の状況によって販売価格に転嫁することができない場合があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格やパルプ価格の変動・高騰が製造コストや利益に影響する可能性を示した。