天候・自然災害による製造・物流設備等の損害
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
- FY2025前進有価証券報告書
「2024年には、脱炭素社会実現に向けさらに取組を進行すべくScope１～３GHG排出量の2030年目標を上方修正し、2025年４月、ピジョングループ温室効果ガス(GHG)排出量削減目標のうち、2030年のGHG排出量削減目標が科学的な根拠に基づいたSBT(science-based targets)目標としてSBTiに認定されました。」
GHG削減目標を上方修正し、2030年目標についてSBTi認定を取得した。 - FY2023前進有価証券報告書
「分析に用いたシナリオは、世界平均気温の上昇を工業化前と比べて1.5℃に抑えるため脱炭素化へ向けて進む世界（1.5℃シナリオ）と、炭素排出量が多く世界平均気温が工業化前よりも４℃上昇する世界（４℃シナリオ）の２つとし、2030年時点（物理的影響は2050年）の世界を以下のように想定しました。」
TCFD対応について、1.5℃・4℃の2シナリオを用い、2030年時点および物理的影響は2050年を対象とする気候シナリオ分析を実施した。 - 2023-02-27前進株主総会
「「Pigeon Green Action Plan」では、当社グループが事業活動を行う上で特に関連性が高い気候変動問題、プラスチック問題、生物多様性毀損の解決に貢献することにより企業として持続的に成長するため、中長期的目標を設定し、環境負荷軽減のための取り組みを推進します。」
気候変動等への対応が、TCFD賛同の記載から、2050年ネットゼロや2030年の排出量・包装材に関する数値目標を含む計画へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「とりわけ、気候変動は世界共通の取り組むべき課題と認識し、2021年12月に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明し、枠組みに則った情報開示をしています。」
製造・物流設備への自然災害リスクに加え、気候変動を課題として認識し、2021年12月にTCFD提言への賛同と枠組みに沿った情報開示を開始した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「突発的に発生する災害や天災、不慮の事故の影響で、製造、物流設備等が損害を被り、資産の喪失、商品の滞留等による損失計上により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
製造・物流設備への災害・事故損害リスクを引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「突発的に発生する災害や天災、不慮の事故の影響で、製造、物流設備等が損害を被り、資産の喪失、商品の滞留等による損失計上により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
製造・物流設備への災害・事故損害リスクを引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「突発的に発生する災害や天災、不慮の事故の影響で、製造、物流設備等が損害を被り、資産の喪失、商品の滞留等による損失計上により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外を含む製造・物流設備について、天候・自然災害・事故による損害を独立したリスクとして記載した。