原材料・資材高騰に対応した商品価格改定
FY2023-Q2に初出。11回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上原価は、売上原価率が前連結会計年度に比べ1.3ポイント低下し67.1％、90,266百万円となりました。売上原価率低下の主な要因は、原材料やエネルギーの価格高騰等の影響がありましたが、増収効果や価格改定効果、原価低減等によるものであります。」
価格改定効果と原価低減等により売上原価率が前年度の68.4％から67.1％へ1.3ポイント低下し、収益性改善効果が通期で確認された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格や人件費等の上昇が続いておりますが、販売価格改定効果の顕在化等の影響により売上総利益率が上昇し、販管費の増加を吸収したことで、営業利益は同256.5％増の1,351百万円、経常利益は同170.0％増の1,663百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は同292.2％増の1,005百万円となりました。」
販売価格改定効果が顕在化し、売上総利益率の上昇と販管費増加の吸収を通じて、営業利益等の大幅増加に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「引き続き、原材料やエネルギーの価格高騰等の影響がありましたが、販売価格改定効果がようやく顕在化してきたこともあり、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり、営業利益は同61.5％増の2,070百万円となりました。」
価格改定の浸透遅れを記載していた前年度から、販売価格改定効果が顕在化し、売上総利益率上昇と営業利益増加に寄与した段階へ進んだ。 - FY2024価格改定の浸透遅れを明示有価証券報告書
「また、販売価格改定による収益性改善にも努めましたが、浸透等の遅れもあり」
原材料・エネルギー価格高騰への対応として商品価格改定を実施する一方、改定の浸透等に遅れがあり、収益性改善効果が限定されたと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料／資材の価格高騰に対応するため、2023年６月より一部商品の価格改定を行いました。」
原材料・資材価格高騰への対応として、2023年6月から一部商品の価格改定を行った施策を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、依然として継続する原材料／資材の価格高騰に対応するため、2023年６月より一部商品の価格改定を行いました。」
原材料・資材価格高騰への対応として、2023年6月から一部商品の価格改定を行った施策を継続して記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、依然として継続する原材料／資材の価格高騰に対応するため、2023年６月より一部商品の価格改定を行いました。」
原材料・資材高騰への対応として、従来の2022年9月からの商品価格改定に加え、2023年6月から一部商品の価格を改定した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、商品価格におきましては、原材料／資材の高騰に対応するため2022年９月より改定を行いました。」
原材料・資材高騰への対応として、2022年9月からの商品価格改定を引き続き記載している。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「また、商品価格におきましては、原材料／資材の高騰に対応するため2022年９月より改定を行いました。」
原材料・資材の高騰への対応策として、2022年9月から商品価格を改定したことを初めて具体的に記載している。