高付加価値商品の販売による営業利益率向上
FY2017に初出。20回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- 2026-08-06前進決算
「中高級価格帯商品の販売伸長やセット単価の上昇及び原価低減等の効果により、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり、営業利益は同85.2％増の1,067百万円、経常利益は同59.7％増の1,256百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同64.5％増の754百万円となりました。」
中高級価格帯商品の販売伸長やセット単価上昇等を背景に、第1四半期の利益率・利益額が改善した。 - FY2026前進有価証券報告書
「営業利益率は2.9％となり、前連結会計年度に比べ1.3ポイント改善いたしました。」
高付加価値商品の販売、価格改定効果、原価低減等を進める中で、営業利益率は前年度の1.6％から2.9％へ1.3ポイント改善した。 - 2026-05-11前進業績予想の修正
「商品面では、高級価格帯システムキッチン「ＣＥＮＴＲＯ（セントロ）」や、2025年９月にリニューアルした中高級価格帯システムキッチン「ＳＴＥＤＩＡ（ステディア）」を中心に、付加価値の高い商品を市場に提供してまいりました。」
高付加価値商品の提供を継続し、売上高営業利益率は前期の1.6％から2.9％へ上昇した。 - FY2026-H1販売価格改定効果により中間期の営業利益が大幅改善有価証券報告書
「利益面では、原材料価格や人件費等の上昇が続いておりますが、販売価格改定効果の顕在化等の影響により売上総利益率が上昇し、販管費の増加を吸収したことで、営業利益は同256.5％増の1,351百万円、経常利益は同170.0％増の1,663百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は同292.2％増の1,005百万円となりました。」
高付加価値商品の提供を継続する中、販売価格改定効果等により中間期の営業利益が前年同期比256.5％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、安定的かつ継続的に高収益をあげることが経営の使命と考え、そのためにシステムキッチン及びシステムバスルームなど高付加価値商品の販売に注力し、専業メーカーとしてのブランド力を高め、営業利益率を向上させることを経営目標の１つにおいております。営業利益率は1.6％となり、前連結会計年度に比べ0.6ポイント改善いたしました。」
高付加価値商品の販売を継続し、営業利益率は前年度の1.0％から1.6％へ0.6ポイント改善した。 - FY2025-H1売上横ばい・大幅減益により営業利益率向上目標に逆方向有価証券報告書
「商品面では、高級価格帯システムキッチン「ＣＥＮＴＲＯ（セントロ）」や中高級価格帯システムキッチン「ＳＴＥＤＩＡ（ステディア）」を中心に、付加価値の高い商品を市場に提供してまいりました。以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は、前年同期に比べ４百万円減の63,531百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、販管費の増加もあり、営業利益は同63.8％減の379百万円となりました。」
高付加価値商品の提供を継続した一方、売上高は前年同期比でほぼ横ばいとなり、営業利益は63.8％減少した。 - FY2024増収も営業利益率が1.0％へ悪化有価証券報告書
「当社は、安定的かつ継続的に高収益をあげることが経営の使命と考え、そのためにシステムキッチン及びシステムバスルームなど高付加価値商品の販売に注力し、専業メーカーとしてのブランド力を高め、営業利益率を向上させることを経営目標の１つにおいております。営業利益率は1.0％となり、前連結会計年度に比べ1.4％悪化いたしました。」
高付加価値商品の販売を継続した一方、原材料・エネルギー価格高騰等により営業利益率は前年度の2.4％から1.0％へ1.4ポイント悪化した。 - FY2024-Q3増収も原価高で減益継続有価証券報告書
「商品面では、当社が日本で初めてシステムキッチンを発表して50周年となる本年、フラッグシップ商品であるステンレスシステムキッチン「ＣＥＮＴＲＯ（セントロ）」を2023年６月にモデルチェンジしました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比3.5％増の97,434百万円となりました。利益面では営業利益は同24.4％減の2,397百万円、経常利益は同21.5％減の2,822百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同30.5％減の1,812百万円となりました。」
CENTROのモデルチェンジ等を進めて増収となった一方、営業利益は前年同期比24.4％減となり、利益率向上の目標に対して減益が続いている。 - FY2024-Q2増収も原価高で減益継続有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比3.6％増の63,535百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同40.4％減の1,047百万円、経常利益は同34.6％減の1,329百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同43.4％減の755百万円となりました。」
増収を確保した一方、原材料・エネルギー価格高騰による原価上昇で営業利益率向上の目標に対して減益となった。 - FY2024-Q1増収継続も原価高で減益有価証券報告書
「商品面では、当社が日本で初めてシステムキッチンを発表して50周年となる本年、フラッグシップ商品であるステンレスシステムキッチン「ＣＥＮＴＲＯ（セントロ）」をモデルチェンジし、2023年６月より受注を開始しました。」
CENTROのモデルチェンジなど高付加価値商品の展開を進めた結果、売上高は前年同期比9.2％増となった一方、原材料・エネルギー価格高騰による原価上昇で営業利益は前年同期比22.8％減となった。 - FY2023増収も原価高で営業利益率悪化有価証券報告書
「この結果、営業利益は3,014百万円となり、前連結会計年度に比べ780百万円の減益となりました。営業利益率は2.4％となり、前連結会計年度に比べ0.9％悪化いたしました。」
高付加価値商品の提供により増収となった一方、原材料・エネルギー価格高騰により営業利益率は前年度の3.3％から2.4％へ悪化した。 - FY2023-Q3増収継続も減益幅拡大有価証券報告書
「商品面では、2022年２月にモデルチェンジしました主力のシステムキッチン「ＳＴＥＤＩＡ（ステディア）」を中心に、付加価値の高い商品を市場に提供してまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比10.0％増の94,112百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同22.5％減の3,171百万円となりました。」
STEDIAを中心とする付加価値商品の提供により増収を継続した一方、原材料・エネルギー価格高騰による原価上昇で営業利益は前年同期比22.5％減となった。 - FY2023-Q2増収継続も原価高で減益有価証券報告書
「商品面では、2022年２月に「理想の暮らしをがんばらずに」のコンセプトの下、モデルチェンジしました主力のシステムキッチン「ＳＴＥＤＩＡ（ステディア）」を中心に、付加価値の高い商品を市場に提供してまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比11.6％増の61,310百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同18.9％減の1,757百万円となりました。」
モデルチェンジしたSTEDIAを中心に付加価値商品を提供し増収となった一方、原材料・エネルギー価格高騰による原価上昇で営業利益は前年同期比18.9％減となった。 - FY2023-Q1増収も原価高で営業利益率低下有価証券報告書
「商品面では、2022年２月に「理想の暮らしをがんばらずに」のコンセプトの下、モデルチェンジしました主力のシステムキッチン「ＳＴＥＤＩＡ（ステディア）」を中心に、付加価値の高い商品を市場に提供してまいりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比8.6％増の29,206百万円となりました。利益面では、原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇し、営業利益は同42.5％減の626百万円となりました。」
高付加価値商品の提供を続ける一方、原材料・エネルギー価格高騰による原価上昇により、営業利益は前年同期比42.5％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、安定的かつ継続的に高収益をあげることが経営の使命と考え、そのためにシステムキッチン及びシステムバスルームなど高付加価値商品の販売に注力し、専業メーカーとしてのブランド力を高め、営業利益率を向上させることを経営目標の１つにおいております。営業利益率は3.3％となり、前連結会計年度に比べ0.8％改善いたしました。」
高付加価値商品の販売による営業利益率向上の目標を継続し、営業利益率は前年度から0.8ポイント改善して3.3％となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、安定的かつ継続的に高収益をあげることが経営の使命と考え、そのためにシステムキッチン及びシステムバスルームなど高付加価値商品の販売に注力し、専業メーカーとしてのブランド力を高め、営業利益率を向上させることを経営目標の１つにおいております。」
高付加価値商品の販売とブランド力向上を通じて営業利益率を向上させる経営目標を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、安定的かつ継続的に高収益をあげることが経営の使命と考え、そのためにシステムキッチン及びシステムバスルームなど高付加価値商品の販売に注力し、専業メーカーとしてのブランド力を高め、営業利益率を向上させることを経営目標の１つにおいております。」
高付加価値商品の販売とブランド力向上を通じて営業利益率を向上させる経営目標を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、安定的かつ継続的に高収益をあげることが経営の使命と考え、そのためにシステムキッチン及びシステムバスルームなど高付加価値商品の販売に注力し、専業メーカーとしてのブランド力を高め、収益率（営業利益率）を向上させることを経営目標の１つにおいております。」
高付加価値商品の販売と専業メーカーとしてのブランド力向上を通じて営業利益率を向上させる経営目標を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、安定的かつ継続的に高収益をあげることが経営の使命と考え、そのためにシステムキッチン及びシステムバスルームなど高付加価値商品の販売に注力し、専業メーカーとしてのブランド力を高め、収益率（営業利益率）を向上させることを経営目標の１つにおいております。」
高付加価値商品の販売と専業メーカーとしてのブランド力向上を通じて営業利益率を向上させる経営目標を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、安定的かつ継続的に高収益をあげることが経営の使命と考え、そのためにシステムキッチン及びシステムバスルームなど高付加価値商品の販売に注力し、専業メーカーとしてのブランド力を高め、収益率（営業利益率）を向上させることを経営目標の１つにおいております。」
高付加価値商品の販売と専業メーカーとしてのブランド力向上を手段として、営業利益率の向上を経営目標の一つに明示した。数値目標や期限は示していない。