印刷業務における環境負荷の低減
FY2016に初出。29回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- 2026-08-10再掲決算
「当社グループは、引き続き、カーボンオフセット（カーボンニュートラルプリント、カーボンゼロプリント）関連及びサステナビリティ事業の販路の拡大に努め、環境配慮型印刷を通じて脱炭素化への取り組みを推進しております。」
カーボンオフセット関連及びサステナビリティ事業の販路拡大、環境配慮型印刷による脱炭素化が継続している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「廃油・廃液・廃インキ前年比2％削減（原単位） 69％増加（注） 古紙・ワンプ・段ボール前年比2％削減（原単位） 3％増加 FSC®認証製品の販売促進 出荷量前年比2％増加 1.2％増加」
環境負荷低減について、廃油・廃液・廃インキ及び古紙等の削減目標に対し排出量がそれぞれ69％増加、3％増加となり、FSC認証製品の出荷量も目標2％増に対し1.2％増にとどまった。会社は関西事業所の移転及び飯能プリンティングセンターBASEの新事業に伴う不要物廃棄を要因として説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「GHG排出量 実質ゼロ PLATE to PLATE活動への参加 100%維持 100％維持 廃油・廃液・廃インキ前年比2%削減（原単位） 1.6％減少 古紙・ワンプ・段ボール前年比2%削減（原単位） 3.7％減少 FSC®認証製品の販売促進 出荷量前年比2%増加 11％増加」
環境負荷低減が、GHG実質ゼロ、資源循環、廃棄物削減、FSC認証製品販売などの測定可能な目標・実績管理へ具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、カーボンオフセット（カーボンニュートラルプリント、カーボンゼロプリント）関連及びサステナビリティ事業の販路の拡大に努め」
カーボンオフセット関連印刷及びサステナビリティ事業の販路拡大を継続している。新たな製品・サービス開始や測定可能な販路実績は記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「GHG排出量の削減 （Scope1,2） 100％削減維持（原単位） ガソリン100%減少(省エネクレジット使用により）電気100%減少(再エネ電力及び再エネクレジット使用により) カーボンオフセットの推進(EVI・GGP) 購入量前年比2％増加（原単位） ３％減少」
環境負荷低減の方針が、Scope1・2の削減実績、再エネ電力・クレジットの利用、カーボンオフセット購入量の前年比目標と実績という測定可能な管理へ具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、昨年度より提供を開始しております「カーボンニュートラルプリント」、「カーボンゼロプリント」等の環境配慮型印刷の販路を拡大しております。」
環境配慮型印刷の販路拡大が前四半期に続いて記載されている。新たな製品・サービス開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、昨年度より提供を開始しております「カーボンニュートラルプリント」、「カーボンゼロプリント」等の環境配慮型印刷の販路を拡大しております。」
環境配慮型印刷の販路拡大が前四半期に続いて記載されている。新たな製品・サービス開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、昨年度より提供を開始しております「カーボンニュートラルプリント」、「カーボンゼロプリント」等の環境配慮型印刷の販路を拡大しております。」
前年度に開始した環境配慮型印刷について、カーボンニュートラルプリント及びカーボンゼロプリント等の販路拡大という具体的な進展が記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、CO2排出量をカーボンオフセットすることができる「カーボンニュートラルプリント」、「カーボンゼロプリント」等、環境配慮型印刷の提供を始めました。」
CO2排出量の算定・表示及びカーボンオフセットを含む環境配慮型印刷の提供を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年4月より、印刷物のライフサイクルにおけるCO2排出量を算定することが可能になり、サプライチェーン排出量（原材料調達・製造・物流・販売・使用・廃棄までの一連の流れ全体の排出量）を、お客様の印刷物に表示することが可能になりました。当社は、CO2排出量をカーボンオフセットすることができる「カーボンニュートラルプリント」、「カーボンゼロプリント」等、環境配慮型印刷の提供を始めました。」
従来の印刷業務における環境負荷低減という研究開発課題から、CO2排出量の算定・表示及びカーボンオフセットを含む顧客向け環境配慮型印刷の提供開始へ具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は２百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務の環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務の環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「⑥印刷業務における環境負荷の低減への取り組み」
印刷業務における環境負荷低減が、当年度の研究開発課題として引き続き記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は２百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は２百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費は３百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務における環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「⑥印刷業務における環境負荷の低減への取り組み」
印刷業務における環境負荷低減が、研究開発活動の主要課題として引き続き記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
印刷業務の環境負荷低減を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「⑥印刷業務における環境負荷の低減への取り組み」
印刷業務の環境負荷低減が研究開発活動の主要課題として再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「⑥印刷業務における環境負荷の低減への取り組み」
研究開発活動の主要課題として一文で記載されている。