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JSP(7942)・施策前進

成長分野への重点的な設備投資

FY2016に初出。33回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q3引き上げFY2024 – 2026-04-302016: 220162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 420212022: 220222023: 420232024: 220242025: 020252026: 42026
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成長・得意分野への重点設備投資53社が書いているテーマ・逆風0社・追い風54社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている53社のうち14社を表示しています。上の文は53社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は12,034百万円であり、」「なお、2027年3月期の設備投資総額は11,000百万円を計画しております。ARPROの生産能力増強として、米国のジャクソン工場の拡張、タラホーマ第二工場の増強を計画しており、国内はミラフォームの割付断裁能力の増強のほか、足元では自動化や省エネ化等の設備投資を積極的に行います。」

    当年度の設備投資実績12,034百万円を開示し、翌期は11,000百万円をARPRO増産、ミラフォーム能力増強、自動化・省エネ化に投じる計画を示している。
  2. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「持続的成長及び収益性強化を目的とした戦略的投資として、メキシコのラモス・アリスペ工場の新設、インドのプネ工場の新設、チェコのヘブ工場の生産能力増強などARPRO生産能力増強のほか、自動化、省力化、省エネ化など合理化効果の高い設備投資を積極的に行います。3年間で30,000百万円の設備投資を計画しております。」

    前中期計画の投資計画に続き、新中期計画で3年間30,000百万円の設備投資を計画し、海外増産・自動化・省力化・省エネ化を対象としている。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出4,508百万円などにより、5,380百万円の支出(同325百万円増)となりました。」

    当第3四半期連結累計期間も固定資産取得に4,508百万円を支出し、設備投資を継続している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出3,261百万円などにより、3,400百万円の支出(同216百万円増)となりました。」

    固定資産の取得に3,261百万円を支出し、設備投資を継続している。新たな中期投資計画や設備完成の記載はない。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出1,726百万円に対し、定期預金の純減少額497百万円などにより、差引き1,212百万円の支出(同52百万円減)となりました。」

    当第1四半期にも固定資産取得への1,726百万円の支出を計上し、設備投資を継続している。新たな投資計画や特定設備の完了は示されていない。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は8,427百万円であり、」「なお、2024年3月期の設備投資総額は7,000百万円を計画しており、自動化、省力化、省エネ化など合理化効果の高い設備投資を積極的に行います。」

    当年度の設備投資実績を8,427百万円とし、翌年度は7,000百万円を自動化・省力化・省エネ化等に投じる計画を示している。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出6,270百万円に対し、定期預金の純減少額1,289百万円などにより、5,054百万円の支出(同1,373百万円増)となりました。」

    固定資産取得への6,270百万円の支出を計上し、設備投資を継続している。新たな投資計画や完了段階は示されていない。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出4,714百万円に対し、定期預金の純減による収入1,638百万円などにより、3,183百万円の支出(同383百万円増)となりました。」

    当第2四半期連結累計期間も固定資産取得への支出4,714百万円を計上し、設備投資を継続している。新たな中期投資計画や完了段階は示されていない。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出3,415百万円などにより、3,681百万円の支出(同487百万円減)となりました。」

    当第3四半期連結累計期間にも固定資産取得への3,415百万円の支出を計上し、設備投資を継続している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出2,654百万円などにより、2,800百万円の支出(同554百万円増)となりました。」

    固定資産取得に2,654百万円を支出し、設備投資を継続している。新たな投資計画や完了段階は示されていない。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出1,427百万円などにより、1,380百万円の支出(同482百万円増)となりました。」

    固定資産取得に1,427百万円を支出し、設備投資を継続している。新たな中期投資計画や完了段階は示されていない。
  12. FY2021後退有価証券報告書

    「3年間で28,764百万円の実績となりました。」「3年間で23,500百万円の設備投資を計画しております。」

    前中期計画の設備投資実績28,764百万円を総括するとともに、新中期計画の投資計画を3年間23,500百万円としている。従来の約30,000百万円計画より規模は縮小している。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出4,594百万円などにより、4,168百万円の支出(同5,253百万円減)となりました。」

    固定資産取得への支出4,594百万円を計上し、設備投資を継続している。新たな投資計画や完了段階は示されていない。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出2,728百万円などにより、2,245百万円の支出(同4,354百万円減)となりました。」

    固定資産取得への支出2,728百万円を計上し、設備投資を継続している。新たな投資計画や完了段階は示されていない。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出1,348百万円などにより、898百万円の支出(同1,460百万円減)となりました。」

    当第1四半期にも固定資産取得への支出1,348百万円を計上し、設備投資を継続している。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は12,174百万円であり」

    当年度の設備投資実績が12,174百万円に達し、関西工場の新工場設備やチェコのピーブロック生産能力増強など、成長分野への投資が具体的に進んでいる。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出9,246百万円などにより、9,422百万円の支出(同1,670百万円増)となりました。」

    固定資産の取得による支出9,246百万円を計上し、設備投資を継続している。新たな投資計画や完了段階は示されていない。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出6,482百万円などにより、6,599百万円の支出(同1,301百万円増)となりました。」

    当第2四半期連結累計期間も固定資産取得への支出を継続している。新規需要に向けた生産体制構築に伴う固定費増加も記載されているが、新たな投資計画の数値や完了段階は示されていない。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出2,416百万円などにより、2,358百万円の支出(前年同期比228百万円増)となりました。」

    当第1四半期にも固定資産取得に2,416百万円を支出し、設備投資を継続している。成長分野への投資であることや新たな投資計画の進展は、この記載からは特定されない。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出8,011百万円などにより、7,751百万円の支出(同1,319百万円増加)となりました。」

    当第3四半期連結累計期間も固定資産取得への8,011百万円の支出を計上し、設備投資を継続している。成長分野への投資であることや新たな投資計画の進展は、この記載からは特定されない。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出5,717百万円などにより、5,297百万円の支出(同1,862百万円増加)となりました。」

    固定資産の取得に5,717百万円を支出し、設備投資を継続している。投資対象が成長分野であることは当該記載からは特定されない。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出2,518百万円などにより、2,129百万円の支出となりました。」

    当第1四半期にも固定資産取得への2,518百万円の支出を計上し、設備投資を継続している。成長分野への投資であることは当該記載からは特定されない。
  23. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「中期経営計画の3年間に増産投資約15,000百万円、維持投資約15,000百万円、計約30,000百万円の設備投資を計画しております。」

    従来の年度ごとの設備投資実績に加え、3年間で約30,000百万円、うち増産投資約15,000百万円という大規模な投資計画を明示している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出6,488百万円などにより、6,432百万円の支出(同2,171百万円増加)となりました。」

    当第3四半期連結累計期間も固定資産取得への支出6,488百万円を計上し、設備投資を継続している。投資対象が成長分野であることはこの記載からは特定されない。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出3,670百万円などにより、3,435百万円の支出(同186百万円増加)となりました。」

    当第2四半期連結累計期間にも固定資産取得のため3,670百万円を支出し、設備投資を継続している。投資対象が成長分野であることはこの記載からは特定されない。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出1,868百万円などにより、1,499百万円の支出(同75百万円増加)となりました。」

    固定資産の取得に1,868百万円を支出し、設備投資を継続している。投資対象が成長分野であることは当該記載からは特定されない。
  27. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資等については、新規需要への対応や安定供給の確保、また、生産・物流の合理化を目的とした設備等の増強などを中心に実施いたしました。当連結会計年度の設備投資の総額は6,027百万円であり」

    新規需要、安定供給、生産・物流合理化を目的に、6,027百万円の設備投資を実施した。具体的な工場新設・増設も報告されている。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出4,417百万円などにより、4,260百万円の支出(同386百万円減少)となりました。」

    固定資産取得への支出4,417百万円を計上し、設備投資を継続している。投資対象が成長分野であることはこの記載からは特定されない。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出3,552百万円などにより、3,249百万円の支出となりました。」

    当四半期も固定資産取得への支出を計上しており、設備投資を継続している。投資対象が成長分野であることは当該記載からは特定されない。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「これらの状況を受けて、当社グループは新規需要の掘り起こしや独自技術に基づいた付加価値の高い製品の開発・販売に注力すると共に、中長期的な利益創出を見据えた成長分野に対する重点的な設備投資を実施しました。」

    新規需要・高付加価値製品と結び付けて、成長分野への設備投資を実施したと記載している。当期の設備投資総額は6,202百万円。
一緒に動いた変遷

「海外需要に対応した供給拠点の拡大」は、この変遷が動いた33回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

854444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外需要に対応した供給拠点の拡大8回
  3. 2高機能製品群と新技術・新製品の開発5回
  4. 3新用途拡大と高機能・高付加価値製品へのシフト4回
  5. 4安定配当を重視した利益還元4回
  6. 5ZEH対応・高性能断熱材の開発と市場拡大4回
  7. 6有望テーマの絞り込みと早期事業化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
JSPの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-09の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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