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JSP(7942)・目標前進

新用途拡大と高機能・高付加価値製品へのシフト

FY2016に初出。38回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-30。

38記載
11年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019-Q3 – FY2021その他FY2023-Q2 – FY2024-Q32016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 62026
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高付加価値・独自性製品の開発と用途開発による販売拡大56社が書いているテーマ・逆風0社・追い風59社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「2025年度のARPRO事業は、中国や台湾においてバッテリー用包材やAIサーバー用包材の分野で需要が増加し、北米では堅調に推移しましたが、欧州においてHVAC(*1)関連部品向け需要は回復傾向がみられているものの2023年度比では停滞していることもあり、全体としては8%増の販売数量となりました。2026年度は中東情勢の悪化の影響により需要の予測が困難な状況ですが、引き続きHVAC関連部品や輸送用通い函など非自動車部品分野への用途拡大に注力してまいります。」

    ARPROでバッテリー用包材・AIサーバー用包材などの需要を取り込み、2023年度比で販売数量8%増となった。非自動車分野への用途拡大も継続している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「発泡ポリスチレン押出ボード「ミラフォーム」を中心とした建築土木資材製品は、建築・住宅分野向け製品の販売は前年同期並みとなりましたが、ミラフォームラムダやプレカット品などの付加価値の高い製品の販売割合が増加した事や、土木分野向けの販売が増加したことから売上は増加しました。」

    ミラフォームラムダやプレカット品など、付加価値の高い製品の販売割合が増加し、土木分野向け販売の増加とともに建築土木資材製品の売上増加につながった。
  3. FY2025-H1高付加価値製品販売の減少と価格改定による増収・減益の併存有価証券報告書

    「当社グループの経営成績は、製品価格改定などにより売上高は前年同期を上回りました。営業利益は、付加価値の高い製品の販売が減少したことなどにより前年同期を下回りました。」

    製品価格改定により売上高は前年同期を上回った一方、付加価値の高い製品の販売減少により営業利益は前年同期を下回った。高付加価値化のテーマについて、販売数量の拡大ではなく価格改定が増収を支える状況が続いている。
  4. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「マテリアリティのうち「環境対応型製品による貢献」は、2026年度の目標として、ARPRO事業の販売数量を対2023年度比23%増、建築住宅断熱材の販売数量を対2023年度比15%増など各事業部で開発・拡販をより積極的に推進していきます。」

    従来の高付加価値製品・用途拡大の方針に加え、ARPROと建築住宅断熱材について2026年度の販売数量目標を設定している。
  5. FY2024-Q3高付加価値製品の回復傾向と需要回復の鈍化・価格改定の併存有価証券報告書

    「産業用包装材やフラットパネルディスプレイ向けの発泡ポリエチレンシート「ミラマット」を中心とした産業資材製品は、付加価値の高い製品の販売は回復傾向にあるものの、想定に比べ需要回復は鈍く減少し、汎用製品も減少したことから売上は減少しました。」「押出事業全体としては、販売は減少しましたが、製品価格改定などから売上は前年同期並みでした。」

    高付加価値製品は回復傾向にある一方、需要回復が想定より鈍く販売が減少している。押出事業全体では製品価格改定により売上は前年同期並みとなった。
  6. FY2024-Q2高付加価値製品の一部増加と販売減少・コスト高騰の併存有価証券報告書

    「発泡ポリスチレン押出ボード「ミラフォーム」を中心とした建築土木資材製品は、土木分野向けは減少し、建築・住宅分野向けは前年同期並みでしたが、製品価格改定と付加価値の高い製品の販売が増加したことから売上は増加しました。押出事業全体としては、製品価格改定は進めたものの販売が減少したことにより売上は減少しました。」

    建築土木資材製品では製品価格改定と高付加価値製品の販売増加により増収となった一方、押出事業全体では販売減少により減収となった。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「押出事業全体としては、製品価格改定は進めたものの販売が減少したことにより売上は減少しました。利益面では、付加価値の高い製品の販売減少やユーティリティコスト高騰の影響により減益となりました。」「ビーズ事業全体としては、販売は減少しましたが製品価格改定により売上は増加しました。」

    前期に続き、付加価値製品を含む販売数量の減少と、製品価格改定による売上増加が併存している。押出事業では高付加価値製品の販売減少が減益要因となり、ビーズ事業では販売減少下でも価格改定が増収を支えている。
  8. FY2023高付加価値製品の販売減少と価格改定による増収の併存有価証券報告書

    「産業用包装材やフラットパネルディスプレイ向けの発泡ポリエチレンシート「ミラマット」を中心とした産業資材製品は、製品価格改定を進めましたが、液晶パネルの生産調整などによる需要への影響により付加価値の高い製品の販売は減少し、汎用製品も減少したことから、売上も減少しました。押出事業全体としては、販売は前期並みでしたが、製品価格改定により売上は増加しました。」

    高付加価値製品と汎用製品の販売が減少する一方、押出事業全体では製品価格改定により増収となった。
  9. FY2023-Q3製品販売減少と製品価格改定による増収の併存有価証券報告書

    「産業用包装材やフラットパネルディスプレイ向けの発泡ポリエチレンシート「ミラマット」を中心とした産業資材製品は、付加価値の高い製品および汎用製品の販売はいずれも減少しましたが、製品価格改定により売上は増加しました。」「押出事業全体としては、販売は前年同期並みでしたが、製品価格改定により売上は増加しました。利益面では、原材料価格高騰の影響により減益となりました。これらの結果、押出事業の売上高は32,009百万円(前年同期比8.8%増)、営業利益は1,597百万円(同33.6%減)となりました。」

    産業資材製品では高付加価値製品・汎用品の販売がともに減少した一方、製品価格改定で売上は増加した。高付加価値化による数量増よりも価格改定が増収を支える状況が示されている。
  10. FY2023-Q2製品価格改定による増収と高付加価値製品販売の横ばいが併存有価証券報告書

    「産業用包装材やフラットパネルディスプレイ向けの発泡ポリエチレンシート「ミラマット」を中心とした産業資材製品は、付加価値の高い製品および汎用製品の販売はいずれも前期並みでしたが、製品価格改定により売上は増加しました。」

    高付加価値製品の販売数量・売上が伸長したというより、付加価値製品と汎用品の販売は前期並みで、製品価格改定により売上が増加したと記載している。
  11. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループの経営成績は、付加価値の高い製品の販売増加や製品価格改定などから、売上高は前年同期を上回りました。これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、30,977百万円(前年同期比14.8%増)となりました。」

    付加価値の高い製品の販売増加と製品価格改定により、全社売上高が30,977百万円、前年同期比14.8%増となった。高付加価値化による売上拡大が数値を伴って報告されている。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループの経営成績は、付加価値の高い製品の販売増加や製品価格改定などから、売上高は前年同期を上回りました。」

    付加価値の高い製品の販売増加と製品価格改定により、全社売上高が前年同期を上回ったと報告している。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「押出事業全体としては、付加価値の高い製品の販売増加や需要の回復により、売上は増加しました。」

    付加価値の高い製品の販売増加と需要回復により、押出事業全体の売上増加を報告している。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループの経営成績は、付加価値の高い製品の販売増加や緩やかな需要回復などから、売上高は前年同期を上回りました。」

    付加価値の高い製品の販売増加と需要回復により、全社売上高が前年同期を上回ったと報告している。
  15. FY2021再掲有価証券報告書

    「産業用包装材やフラットパネルディスプレイ向けの発泡ポリエチレンシート「ミラマット」を中心とした産業資材製品は、付加価値の高い製品の中国・韓国向け販売は大幅に増加しましたが、国内向け販売や汎用製品が減少したことにより、売上は前期並みでした。」

    高付加価値製品の中国・韓国向け販売が大幅に増加した一方、国内向け・汎用品の減少により全体は前期並みとなっている。
  16. FY2021-Q3高付加価値製品の一部増加と全体減収の併存有価証券報告書

    「産業用包装材やフラットパネルディスプレイ向けの発泡ポリエチレンシート「ミラマット」を中心とした産業資材製品は、付加価値の高い製品の中国・韓国向け販売は増加しましたが、国内向け販売や汎用製品が減少したことにより、売上は減少しました。」

    高付加価値製品の中国・韓国向け販売は増加した一方、国内向け販売や汎用製品の減少により産業資材製品全体は減収となった。
  17. FY2021-Q2高付加価値製品の一部増加と全体減収の併存有価証券報告書

    「産業用包装材やフラットパネルディスプレイ向けの発泡ポリエチレンシート「ミラマット」を中心とした産業資材製品は、付加価値の高い製品の中国向け販売は増加しましたが、国内向け販売などが減少したことに加え、汎用製品が低調に推移したこともあり、売上は減少しました。」

    高付加価値製品の中国向け販売は増加した一方、国内向け販売や汎用製品の低調により、産業資材製品全体では減収となっている。
  18. FY2021-Q1高付加価値・高機能製品の拡大と感染症による減収の併存有価証券報告書

    「「ピーブロック」を中心とした高機能材製品は、自動車の新規部品の採用拡大や種々の用途拡大はありましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による都市封鎖や自動車メーカーにおける工場稼働停止の影響などにより、販売数量及び売上は減少しました。」

    新規部品の採用拡大や用途拡大がある一方、都市封鎖や自動車メーカーの工場稼働停止により高機能材製品の販売数量・売上が減少したと報告している。
  19. FY2020-Q3高付加価値製品堅調と市況悪化による減収の併存有価証券報告書

    「押出事業全体としては、付加価値の高い製品の販売は堅調に推移したものの、一時的な市況悪化の影響や一部分野での販売減少により売上は減少しました。」

    高付加価値製品の販売は堅調だった一方、一時的な市況悪化や一部分野の販売減少により事業全体では減収となった。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「押出事業全体としては、付加価値の高い製品の販売は増加したものの、一部分野での販売減少により売上は減少しました。」

    高付加価値製品の販売増加が続く一方、一部分野の販売減少により押出事業全体の売上は減少しており、高付加価値化の進展と需要減少の併存を再確認している。
  21. FY2020-Q1高付加価値化の進展と需要減少の併存有価証券報告書

    「「ピーブロック」を中心とした高機能材製品は、自動車の新規部品の採用拡大や種々の用途拡大はありましたが、需要減少により売上は減少しました。押出事業全体としては、付加価値の高い製品の販売は増加したものの、一部分野での販売減少により売上は減少しました。」

    新規部品採用・用途拡大や高付加価値製品販売の増加がある一方、需要減少や一部分野の販売減少により、関連製品全体の売上は減少したと報告している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「「ピーブロック」を中心とした高機能材製品は、自動車の新規部品の採用拡大や種々の用途拡大により売上は増加しました。」

    高機能材製品について、自動車の新規部品採用・用途拡大による売上増加を引き続き報告している。新たな段階到達や数値目標はない。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「「ピーブロック」を中心とした高機能材製品は、自動車の新規部品の採用拡大や種々の用途拡大により売上は増加しました。地域ごとの販売概況は、国内では、自動車分野において風水害・地震等による生産減少の影響がありましたが、シートコア材などの新規部品の販売は順調に立ち上がりました。」

    高機能材製品について、自動車の新規部品採用・用途拡大による売上増加に加え、シートコア材など新規部品の販売立ち上がりを報告している。
  24. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「「ピーブロック」を中心とした高機能材製品は、自動車の新規部品の採用拡大や種々の用途拡大により売上は増加しました。」「産業資材製品は、高付加価値製品の販売が堅調に推移したことから売上は増加しました。」

    高機能材製品で自動車の新規部品採用・用途拡大による売上増、高付加価値の産業資材製品の販売堅調を報告している。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「これらの状況を受けて、当社グループは新規需要の掘り起こしや付加価値の高い製品の開発・販売に注力するとともに、成長分野・地域への重点的な投資を実施しました。」

    新規需要の開拓、高付加価値製品の開発・販売、成長分野・地域への投資を引き続き成長施策として記載している。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「フラットパネルディスプレイ基板や家電等の輸送用に用いられる産業用包材の発泡ポリエチレンシート「ミラマット」を中心とした産業資材製品は、高付加価値製品を中心に販売が好調に推移したことから売上は増加しました。食品容器用の発泡ポリスチレンシート「スチレンペーパー」は、原材料価格上昇に伴う製品価格改定や、電子レンジ対応容器向け販売伸張はありましたが、食品トレー向け販売の減少などにより売上は減少しました。広告宣伝用ディスプレイ材、折箱に用いられる発泡ポリスチレンボード「ミラボード」は、新規用途の拡大などにより売上は増加しました。建築・土木関連の発泡ポリスチレン押出ボード「ミラフォーム」は、建築分野において、高断熱製品を中心に販売が好調であったことにより売上は増加しました。」

    高付加価値製品の販売、新規用途の拡大、高断熱製品の販売好調を引き続き報告している。新たな数値目標や明示的なマイルストーンはない。
  27. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループの業績は、売上高は、販売数量、高付加価値製品比率の増加や原材料価格上昇に伴う製品価格改定により前年同期を上回りました。」

    販売数量と高付加価値製品比率の増加が売上高の前年同期超過に寄与したと報告している。ミラボードの新規用途拡大、ミラフォームの高断熱製品販売、ピーブロックの新規部品・新規分野への販売拡大も継続している。
  28. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「広告宣伝用ディスプレイ材、折箱に用いられる発泡ポリスチレンボード「ミラボード」は、新規用途の拡大などにより売上は増加しました。建築・土木関連の発泡ポリスチレン押出ボード「ミラフォーム」は、建築分野での高断熱製品を中心とした販売が好調であったことにより売上は増加しました。押出事業全体としては、付加価値の高い製品の比率増加や製品価格改定などにより売上は増加しました。」

    ミラボードの新規用途拡大、ミラフォームの高断熱製品販売、付加価値製品比率の増加を、売上増加を伴う具体的な進展として報告している。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは新規需要の掘り起こしや付加価値の高い製品の開発・販売に注力すると共に、成長分野・地域への重点的な投資を実施しました。」

    新規需要の開拓、高付加価値製品の開発・販売、成長分野への投資を引き続き成長施策として記載している。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「発泡ポリプロピレン「ピーブロック」は、…自動車の新規部品の採用拡大や新規分野への販売拡大により好調に推移しました。」

    自動車の新規部品採用と新規分野への販売拡大が引き続き進展している。また、付加価値の高い製品の販売好調も増益要因として報告されている。
  31. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「自動車の新規部品の採用拡大や新規分野への販売拡大により好調に推移しました。」

    ピーブロックについて、自動車の新規部品採用と新規分野への販売拡大が具体的な進展として報告されている。
  32. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「液晶テレビ基板や家電輸送用に用いられる産業用包材の発泡ポリエチレンシート「ミラマット」は、高付加価値製品の販売が好調に推移したことから売上は増加しました。ポリエチレン気泡緩衝材「キャプロン」は、用途拡大により売上は増加しました。」

    高付加価値製品の販売好調と用途拡大による売上増を具体的な進展として報告している。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループが更なる成長を続けるためには、新用途拡大、高機能・高付加価値製品の比率拡大による高収益体質へのシフトは重要な課題であると言えます。」

    成長に向けた重点課題として、用途拡大と製品構成の高付加価値化を掲げている。
一緒に動いた変遷

「ZEH対応・高性能断熱材の開発と市場拡大」は、この変遷が動いた38回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

965444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ZEH対応・高性能断熱材の開発と市場拡大9回
  3. 2安定配当を重視した利益還元6回
  4. 3海外需要に対応した供給拠点の拡大5回
  5. 4廃プラスチックのリサイクルと再生原料の使用4回
  6. 5成長分野への重点的な設備投資4回
  7. 6有望テーマの絞り込みと早期事業化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
JSPの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-30の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新用途拡大と高機能・高付加価値製品へのシフト|JSP(7942)の変遷 | Komori