地域法人設立を含むグローバル事業基盤の拡大
FY2016-Q2に初出。24回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-08-14。
- 2026-08-14前進決算
「アシックスは2026年を「Year of ASIA」と位置づけており、アジアにおけるビジネスの成長に力を入れています。」
Year of ASIAのもと、アジアでの事業・ブランド活動を継続して具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「アシックスは2026年を「Year of ASIA」と位置づけており、アジアにおけるビジネスの成長に力を入れています。９月・10月に開催予定のアジア各国のアスリートが集うスポーツの祭典「愛知・名古屋2026」には、約200名のアシックスサポート選手が出場予定です。また、第５回アジアパラ競技大会（2026/愛知・名古屋）とパートナーシップ契約を締結し、日本で初めて開催される本大会をサポートします。」
2026年をYear of ASIAと位置づけ、愛知・名古屋2026への約200名のサポート選手出場予定、第5回アジアパラ競技大会とのパートナーシップ契約など、アジアでの事業・ブランド基盤強化を具体化した。 - 2026-05-13前進決算
「2026年はYear of ASIAを掲げ、アジア各地でさまざまな取組みを進めています。」
アジア地域を対象とする成長施策を2026年の重点的な取り組みとして明示し、インドネシア視察ツアーやインドでの駅伝開催などを実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「10月には、インド・ニューデリーにおいて初めてのアシックス直営店をオープンしました。」
インド初の直営店をニューデリーに開設した。東南・南アジアの売上高は前期比33.4％増となり、スペイン・タイのレース登録会社のグループ化も通じて地域・顧客基盤を広げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「成長著しいタイ、マレーシア、インドネシアでは売上高が前期比30％超、ベトナムでは前期比＋70％超と大きな伸びを見せており、引き続き今後の成長が非常に楽しみな地域です。」
東南アジアの成長実績として、タイ・マレーシア・インドネシアで前期比30％超、ベトナムで70％超の売上成長を記載した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「今後の成長に期待を寄せているインドにおいて、３月にアシックスとの協業アイデアを募集するピッチイベントを、スタートアップ企業への出資を行うグループ会社であるアシックス・ベンチャーズ株式会社とともに開催いたしました。現地のスタートアップ企業を対象に、同国におけるアシックスのランニング事業の拡大と未来の事業創造を後押しする協業パートナーを選定すべく、昨年10月から選考を進めてまいりました。50社を超える企業から応募をいただき、厳正なる審査を経て、ライブビデオコマースやライブ足型測定技術を有する「SaleAssist Innov8 Pvt Ltd.」を最優秀企業として選定しました。ASICS India Pvt. Ltd.との事業連携を開始し、インドのECサイト上での早期の実装を目指してまいります。」
インドで50社超の応募からSaleAssist Innov8 Pvt Ltd.を協業先として選定し、ASICS Indiaとの連携およびインドECサイトへの早期実装を開始する段階に進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「東南・南アジア地域は、好調が続くインドに加え、マレーシア、インドネシアが大きく増収しました。」
東南・南アジア地域の売上高は前年同期比54.3％増、セグメント利益は76.9％増となり、インドに加えてマレーシア・インドネシアでも増収した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「インド、マレーシアが大きく増収した東南・南アジア地域では+66.9％と最も伸長した地域となりました。」
東南・南アジア地域の売上高は前年同期比66.9％増となった。中華圏も39.6％増、日本も41.8％増となり、成長地域での拡大を示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「地域別では、インバウンド売上が回復傾向にある日本地域のアシックスジャパン株式会社では+61.9％、新型コロナウイルスの感染拡大から回復傾向にある中華圏地域で+41.2％、今後の成長ドライバーである東南・南アジア地域では+91.1％と、各地域で大きく伸長しました。」
日本、中華圏、東南・南アジアの各地域で増収となり、特に東南・南アジア地域は前年同期比91.1％増、中華圏地域は41.2％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2019年に設立した中国本部主導のローカル性を重視した各種戦略が奏功し、売上高はパフォーマンスランニングでは+34.5％（現地通貨ベースでは+18.2％）、コアパフォーマンススポーツでは+58.5％（現地通貨ベースでは+39.7％）、スポーツスタイルでは+40.7％（現地通貨ベースでは+23.8％）と大幅伸長しました。」
2019年設立の中国本部主導・ローカル性重視の戦略について、パフォーマンスランニング、コアパフォーマンススポーツ、スポーツスタイルで増収実績を記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、全てのカテゴリーが好調だったことにより、13,895百万円と前年同期比79.2％の増収となりました。」
東南・南アジア地域の売上高が前年同期比79.2％増、セグメント利益が274.7％増となった。オセアニア地域も29.2％増収となり、成長地域での拡大実績を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「東南・南アジア地域での売上は30億円（前年同期比２倍超）となったことに加え、日本地域でも増収となりました。」
成長市場と位置付ける東南・南アジア地域の売上高が30億円、前年同期比2倍超となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「成長市場として位置付けている東南・南アジアも前年同期比で32％超の増加でした。」
成長市場と位置付ける東南・南アジアで、パフォーマンスランニングの売上高が前年同期比32％超増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年11月 保険代理店事業開始のため、アシックス・プレイシュア株式会社を設立 オセアニア地域等でレース登録サイト「Register Now（レジスターナウ）」を運営するRegistration Logic Pty Ltd.の全株式を取得し、連結子会社化」
2021年に保険代理店事業の新会社を設立し、オセアニア地域等のレース登録サイト「Register Now」運営会社を全株式取得により連結子会社化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「中華圏地域 売上高は、パフォーマンスランニングやオニツカタイガーが好調であったことにより、41,046百万円と前年同期比32.6％の増収となりました。セグメント利益につきましては、上記増収の影響に加え、ホールセールやリテール向け商品の粗利益率の改善などにより、9,181百万円と前年同期比115.6％の大幅増益となりました。」
中華圏ではパフォーマンスランニングとオニツカタイガーが好調で、売上高が前年同期比32.6％増、セグメント利益が115.6％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「中華圏では、主にパフォーマンスランニングの売上が25%以上成長（為替影響を除く）したことにより、前期比＋４％の増収となりました。」
中華圏でパフォーマンスランニング売上が為替影響除外で25％以上成長し、地域売上高は前期比4％増となった。インドネシア販売法人の設立も行った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「中国では、世界に先駆けて４月より全ての直営店舗が営業を再開しました。当第２四半期連結会計期間では前年比＋23%の売上を達成しました。また、６月のEC売上高は、「独身の日」と並ぶECイベントもあり前年比＋84%と大幅増となりました。」
中国で4月から全直営店舗が営業を再開し、四半期売上高は前年比23％増、6月のEC売上高は84％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「中国では、１月中旬より新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受けましたが、デジタル販売の強化や、中国企画開発商品の早期市場投入を加速させるべく秋冬に向けた中国国内での開発生産体制の強化に注力しました。」
中国でデジタル販売を強化するとともに、中国企画開発商品の早期投入に向け、中国国内の開発・生産体制を強化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「成長市場の拡大 東南アジア、インド、中東」
成長市場として東南アジア、インド、中東を明示し、ベトナム・インドネシアへの注力、インドでのインフルエンサー・パートナーストア・EC、中東でのモノブランドストア・ECを具体的な施策として掲げた。 - FY2018前進有価証券報告書
「新たに設置した中国本部の機能を活用し、現地のニーズに迅速に対応し、セレブリティマーケティング・パフォーマンスランニング機能訴求・直営店投資などのマーケティング投資を継続することで更なる成長に繋げてまいります。」
中国本部を新たに設置し、現地ニーズへの迅速な対応とマーケティング投資を行う体制を示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年３月 南米地域における販売体制強化のため、アシックスアルゼンチンS.R.L.を設立」
2017年にアルゼンチン、マレーシア、コロンビアの販売法人を設立し、南米・東南アジアの販売基盤を拡大した。 - FY2016前進有価証券報告書
「その他、南米地域、中東地域、アジア地域における販売・ブランド強化を目的とし、ペルー、チリ、アラブ首長国連邦、タイにそれぞれ現地法人を設立しました。」
ペルー、チリ、アラブ首長国連邦、タイに現地法人を設立し、地域別の販売・ブランド基盤を拡大した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「その他、中東地域、タイにおける販売・ブランド強化を目的とし、ドバイとバンコクにそれぞれ現地法人を設立しました。」
ドバイおよびバンコクの現地法人設立による中東・タイでの販売・ブランド強化を継続して記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「その他、中東地域、タイにおける販売・ブランド強化を目的とし、ドバイとバンコクにそれぞれ現地法人を設立しました。」
中東・タイでの販売およびブランド強化の手段として、ドバイとバンコクに現地法人を設立した。