内外資産の整理・再評価を含む事業構造改革
FY2018に初出。12回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-14前進M&A・子会社異動
「2026 年 12 月期第２四半期連結決算において、特別損失として転身支援等費用 6,717 百万円等を計上しております。」
事業構造改革・ポートフォリオ整理について、アシックス商事株式会社の全事業・業務を移管した上で会社運営を終了し、解散・清算する方針を取締役会で決議した。関連費用として転身支援等費用を計上している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2027年１月１日より、株式会社アシックスのオニツカタイガーブランドに係る事業を分割し、株式会社OT GROUPへ承継することを決定しました。また、各国の地域事業会社のオニツカタイガー事業を分社し、OT GROUPの子会社として再編します。」
事業構造改革・ポートフォリオ整理の一環として、オニツカタイガー事業の分社化、OT GROUPへの承継、各国事業の子会社再編を決定した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「昨年より進めていた創業75周年および合併50周年事業のオフィス移転につきまして、2025年５月に、アシックスジャパン本社が東京駅に直結するJPタワーに移転しました。」
前年度から進めていたオフィス移転について、アシックスジャパン本社のJPタワーへの移転を2025年5月に実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2025年１月 本店を神戸ポートアイランドから神戸市の中心地である三宮に仮移転」
本社移転を決定し、2025年1月に神戸ポートアイランドから三宮へ仮移転した。移転関連損失2,030百万円も計上している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年12月 グループリソースのコア事業への集中のため、ホグロフスABの株式譲渡を実行」
事業構造改革・ポートフォリオ整理の一環として、ホグロフスABを譲渡し、コア事業への経営資源集中を実行した。 - FY2021前進有価証券報告書
「直営店の閉店に伴い発生した、解約金その他による損失です。」
事業構造改革の一環として直営店の閉店を進め、賃貸借契約解約損172百万円を計上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「米国旗艦店の閉店および旧オフィスの立ち退きに伴い発生した、解約金その他による損失です。」
米国旗艦店の閉店と旧オフィスの立ち退きを実施し、賃貸借契約解約損1,824百万円を計上した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「欧州子会社の経営合理化に伴う特別退職金です。」
欧州子会社の経営合理化を進め、特別退職金572百万円を特別損失として計上した。 - FY2019前進有価証券報告書
「セグメント利益は前連結会計年度末に実施した事業構造改革の効果などにより、810百万円と大幅に改善しました。」
前年度末の事業構造改革の効果がその他地域のセグメント利益に現れ、810百万円まで改善したと記載した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その他地域におきましては、オニツカタイガーが好調でしたが、為替換算レートの影響などにより、売上高は27,917百万円（前年同期間比3.3％減、前年度の為替換算レートを適用した場合7.0％増）となりました。セグメント利益は前連結会計年度末に実施した事業構造改革の効果などにより、1,507百万円となりました。」
前年度末に実施した事業構造改革の効果がその他地域のセグメント利益1,507百万円に現れたと記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度末に実施した事業構造改革の効果などにより、39,943百万円と前年同期間比3.3％の減少となりました。」
前年度末に実施した事業構造改革の効果として、販売費及び一般管理費が前年同期比3.3％減少したと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「なお、業績回復のための構造改革の一環として、当第４四半期に内外資産の整理と再評価を行った結果、親会社株主に帰属する当期純損失は事業構造改革費用および減損損失などの特別損失の計上により、20,327百万円となりました。」
業績回復のため、第4四半期に内外資産の整理・再評価を実施し、事業構造改革費用21,142百万円等を計上したことを初めて独立した施策として記載した。