気候変動・資源循環対応の遅延リスク
FY2021に初出。11回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
アシックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「台風、洪水の激甚化によるサプライチェーンの操業停止 生産委託先工場の浸水に伴う操業停止による売上機会の喪失 7億円」
気候変動リスクについて、スポーツ時間減少24億円、原材料価格変動43億円、サプライチェーン操業停止7億円など、シナリオ別の年間財務インパクトを新たに定量開示した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「サプライチェーンを通じて気候変動対策に取り組み、温室効果ガス排出量の削減活動を実施している点を評価いただきました。」
気候変動・資源循環対応について、サプライチェーンでの温室効果ガス削減活動がCDP評価につながったと記載した。 - FY2024対処有価証券報告書
「アシックスは2050年までに温室効果ガス排出量実質ゼロを目指し、バリューチェーン全体で循環型ビジネスモデルへの転換を進めています。」
気候変動・資源循環リスクへの対応として、グリーン調達方針、再生可能エネルギー導入、循環型ビジネスモデルへの転換を進めた。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「また、自然災害・気候変動により、スポーツ時間の減少や生産委託先工場の操業停止、原材料価格の変動など、当社事業・財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動対応の遅延・資源循環対応不足による信用低下リスクに加え、自然災害・気候変動がスポーツ時間、生産委託先の操業、原材料価格へ及ぼす影響を明示した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「今回の受賞は前述の温室効果ガス排出量が最少であるスニーカー「GEL-LYTE III CM 1.95」をはじめとする製品のカーボンフットプリントの表示、グリーン調達方針を通じたサプライチェーンとの連携など、バリューチェーン全体での当社の気候変動に対する取組みが評価されたものです。」
低排出量商品の発売、カーボンフットプリント表示、グリーン調達方針を通じて、気候変動・資源循環対応を具体化し、外部評価も得た。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「「GEL-KAYANO 30」では、製品ライフサイクル(材料調達・製造・輸送・使用・廃棄)における温室効果ガス排出量(カーボンフットプリント)を、アシックスとして初めて表示しました。」
製品ライフサイクル全体のカーボンフットプリント表示を開始し、気候変動対応の透明性を高める具体的な施策を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「温室効果ガス排出量を最も低く抑えたスニーカー「GEL-LYTE III CM 1.95」を9月15日に発表しました。今後も機能性と環境配慮の両立を実現するイノベーションを通じて、世界の人々の心身の健康とスポーツができる環境を守ることに貢献していきます。」
2050年の温室効果ガス排出量実質ゼロに向け、低排出量スニーカーの発表を新たな取り組みとして記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「カーボン・ネガティブ・フォームの開発などの削減施策によって当社のスニーカーの平均的な排出量から70%以上削減し、排出量を1.95kgに抑えました。」
気候変動対応の具体的な進展として、カーボン・ネガティブ・フォーム等により商品排出量を平均から70%以上削減した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「・当社事業所でのCO2排出量を28.0%、サプライチェーンでのCO2排出量を19.7%削減(2015年比) ・環境パフォーマンスに関して一定の水準(1.5℃目標設定や再生可能エネルギー調達計画策定など)を満たした持続可能なサプライヤーから優先的に製品を調達するため、グリーン調達方針を策定。今後、戦略サプライヤーに対して段階的に導入していく」
事業所CO2排出量を2015年比28.0%、サプライチェーン排出量を19.7%削減し、グリーン調達方針を策定して戦略サプライヤーへ段階導入する対応を示した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、2022年春夏発売の新商品のうち、パフォーマンスランニングカテゴリーの95%以上にリサイクル材料を使用する取組みを行っていきます。」
気候変動・資源循環対応として、2022年春夏発売商品のパフォーマンスランニングカテゴリーの95%以上にリサイクル材料を使用する取り組みを示した。 - FY2021初出有価証券報告書
「温室効果ガス排出量の削減、再生可能エネルギーへの転換などの気候変動への対応が遅れた場合や、廃棄物排出量の削減、資源循環の取り組みなどが適切に行われなかった場合、当社グループの企業イメージに対する社会的な信用低下を招く可能性があります。」
気候変動対応、再生可能エネルギー転換、廃棄物削減、資源循環の取り組みが遅延・不十分となることによる企業イメージ・社会的信用低下リスクを新たに明示した。