グローバル基幹システムの開発・主要拠点導入
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。
- FY2025前進有価証券報告書
「全社（共通）等における投資額は12,520百万円で、グローバル事業展開を支援する基幹システム及びECに係るシステム等であります。」
グローバル基幹システム・ECシステム等への全社共通投資額が12,520百万円となった。商品レベルの需給計画、業績見通しと生産計画の整合、在庫最適化にも活用している。 - FY2024前進有価証券報告書
「全社（共通）等における投資額は10,685百万円で、グローバル事業展開を支援する基幹システム及びEコマースシステム等であります。」
グローバル基幹システムおよびEコマースシステム等への全社共通投資額が10,685百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「全社（共通）等における投資額は10,256百万円で、グローバル事業展開を支援する基幹システム及びEコマースシステム等であります。」
グローバル基幹システム及びEコマースシステム等への全社共通投資額が10,256百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「全社（共通）などにおける投資額は7,103百万円で、グローバル事業展開を支援する基幹システムおよびEコマースシステムなどであります。」
全社共通等の投資として、グローバル基幹システムとEコマースシステムなどに7,103百万円を投じた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「全社（共通）等における投資額は4,700百万円で、Eコマースシステムおよびグローバル事業展開を支援する基幹システムなどであります。」
グローバル基幹システムをEコマースシステムとともに全社共通投資の対象として継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社が保有するグローバル基幹システムにかかるソフトウェアは、従来、耐用年数を５年として減価償却を行ってきましたが、前連結会計年度に実施した事業構造改革の過程で資産の使用可能期間に係る検討を継続してきました。第２四半期連結会計期間において、当該ソフトウェアについて、経済的使用予測期間を検討した結果、供用開始から10年間使用可能であると判断したため、耐用年数を供用開始から10年に見直し、将来にわたり変更しております。」
グローバル基幹システムのソフトウェアについて、耐用年数を5年から供用開始後10年へ見直した内容を再掲している。 - FY2019-Q2基幹システムソフトウェアの耐用年数見直し有価証券報告書
「当社が保有するグローバル基幹システムにかかるソフトウェアは、従来、耐用年数を５年として減価償却を行ってきましたが、前連結会計年度に実施した事業構造改革の過程で資産の使用可能期間に係る検討を継続してきました。当第２四半期連結会計期間において、当該ソフトウェアについて、経済的使用予測期間を検討した結果、 供用開始から10年間使用可能であると判断したため、耐用年数を供用開始から10年に見直し、将来にわたり変更しております。」
グローバル基幹システムのソフトウェアについて、耐用年数を5年から供用開始後10年へ見直した。営業利益等への影響額は軽微としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「全社(共通)等における投資額は3,355百万円で、このうち主なものは、グローバルな事業展開を支援する基幹システム導入およびEコマース事業にかかるソフトウエア等であります。」
グローバル基幹システムの導入を継続し、全社共通投資の主な対象として3,355百万円の設備投資を記載している。 - FY2017後退有価証券報告書
「当社グループでは、グローバルな事業展開を支援する基幹システム開発と主要拠点への導入を進めております。平成26年10月に着手し、平成32年度完了を予定しておりますが、総額は未定であります（既支払額4,798百万円）。」
グローバル基幹システムの完了予定が従来の平成30年度から平成32年度へ変更された。一方、既支払額は4,798百万円まで増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、グローバルな事業展開を支援する基幹システム開発と主要拠点への導入を予定しております。平成26年10月に着手し、平成30年度完了を予定しておりますが、総額は未定であります（既支払額3,605百万円）。」
グローバル基幹システムについて、平成30年度完了予定、平成26年10月着手、既支払額3,605百万円を開示した。