自然災害・ウイルス感染に備えたBCPと強靭な生産体制の構築
FY2020に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「日本における地震をはじめとした自然災害やウイルスの感染拡大などは、生産活動や物流の停滞など、当社グループの事業全体に様々な影響を与える可能性があります。このような事態に早急に対応できるよう、事業継続活動（BCP）を常に見直し、災害等に強い生産体制を構築してまいります。」
自然災害・ウイルス感染に対するBCPの継続的見直しと、災害等に強い生産体制の構築を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「日本における地震をはじめとした自然災害や新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は、生産活動や物流の停滞など、当社グループの事業全体に様々な影響を与えております。このような事態に早急に対応できるよう、事業継続活動（BCP）を常に見直し、災害等に強い生産体制を構築してまいります。」
自然災害・感染症に対するBCPの継続的見直しと強靭な生産体制の構築を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、工場稼働の制約やサプライチェーンの停止等に備えると同時に、顧客各社の動向を注視し着実な受注活動を行う所存であります。」
工場稼働制約やサプライチェーン停止に備える対応と、顧客動向を注視した受注活動を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、工場稼働の制約やサプライチェーンの停止等に備えると同時に、顧客各社の動向を注視し着実な受注活動を行う所存であります。」
工場稼働制約やサプライチェーン停止への備えと、顧客動向を踏まえた受注活動を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、工場稼働の制約やサプライチェーンの停止等に備えると同時に、顧客各社の動向を注視し着実な受注活動を行う所存であります。」
工場稼働の制約やサプライチェーン停止に備え、顧客動向を注視しながら受注活動を行う対応を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「日本における地震をはじめとした自然災害や新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は、生産活動や物流の停滞など、当社グループの事業全体に様々な影響を与えております。このような事態に早急に対応できるよう、事業継続活動（BCP）を常に見直し、災害等に強い生産体制を構築してまいります。」
前四半期の「柔軟な生産体制」から、BCPの継続的見直しと災害等に強い生産体制の構築という表現に戻している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、柔軟な生産体制を構築し事業環境の変化に備えると同時に、顧客各社の動向を注視し着実な受注活動を行い、新型コロナウイルスの感染拡大による影響に対応していく所存であります。」
従来の国内生産への回帰・生産地分散という具体的な表現から、柔軟な生産体制の構築と顧客動向を踏まえた受注活動へ対応策の表現を広げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、国内生産への回帰や生産地の分散によりサプライチェーンの停止に備えると同時に、顧客各社の動向を注視し着実な受注活動を行う所存であります。」
BCP・強靭な生産体制への対応として、国内生産への回帰、生産地の分散、顧客動向を踏まえた受注活動を継続している。 - FY2021-Q1サプライチェーン対策の具体化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、国内生産への回帰や生産地の分散によりサプライチェーンの停止に備えると同時に、顧客各社の動向を注視し着実な受注活動を行う所存であります。」
BCP・強靭な生産体制の構築に関して、国内生産への回帰、生産地の分散、顧客動向を踏まえた受注活動を具体的な対応策として記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「日本における地震をはじめとした自然災害や新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は、生産活動や物流の停滞など、当社グループの事業全体に様々な影響を与えております。このような事態に早急に対応できるよう、事業継続活動（BCP）を常に見直し、災害等に強い生産体制を構築してまいります。」
自然災害・新型コロナウイルス感染拡大を重要課題として明示し、BCPの継続的な見直しと災害等に強い生産体制の構築を新たに掲げている。