包装資材・情報機器事業の充実
FY2018に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
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- 2026-10-29前進決算
「当社グループは、中期経営計画の最終年度を迎え、３つの意味を持たせたＳＨＩＮＫＡ（進化、深化、伸化）による主力商品（包装資材及び紙器・紙工品や情報機器及びサプライ品部門）の売上成長、設備投資による競争優位性や生産効率の改善、人的資本の強化、資本効率の向上と資産効率の最適化により企業価値の向上を進めております。」
中期経営計画が最終年度に入り、主力商品、生産効率、人的資本、資本・資産効率の各施策を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画の２年目を迎え、引き続き３つのＳＨＩＮＫＡ（進化、深化、伸化）を当社のあるべき姿とし、主力商品（包装資材及び紙器・紙工品や情報機器及びサプライ品部門）の売上成長、設備投資による競争優位性や生産効率の改善、人的資本の強化、資本効率の向上と資産効率の最適化により企業価値の向上を進めております。」
包装資材・紙器・紙工品および情報機器・サプライ品を主力商品として強化し、設備投資・生産効率改善を通じて企業価値を高める施策を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「新たに投資した設備の活用による主力商品（包装資材及び紙器、紙工品や情報機器及びサプライ品部門）の販売強化を進めてまいります。」
中期計画に基づく設備活用と主力商品の販売強化を進め、包装資材・紙器・紙工品部門は前期比4.0％増、情報機器・サプライ品部門は同2.7％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「紙器は、物流業界向け包材や化粧品・食品業界向け等を中心に需要が堅調に推移したことや新規案件の受注が増加するなどの効果により、この部門全体の売上高は41億22百万円（前年同期比5.9％増）となりました。」
包装資材・紙器事業では物流、化粧品、食品業界への展開と新規案件受注が進み、部門売上高が前年同期比5.9％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「収益面におきましては、円安等に起因した調達コストの上昇に伴い、不採算商品の見直しや価格修正を行うとともに、生産部門におきましては、継続的な設備投資を行うことで効率化を進めたことや社内情報システム部門の強化による開発のスピードアップを図ることで、業務プロセスのデジタル化や省力化などを推進した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益とも大幅に改善いたしました。」
従来の業務改善・デジタル化の施策に加え、社内情報システム部門の強化による開発スピードアップ、生産効率化、省力化を進め、利益の大幅改善につなげたと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「収益面におきましても、円安等に起因した調達コストの上昇に伴い、不採算商品の見直しや価格修正を行うとともに生産部門での効率化を進めたことや業務プロセスのデジタル化、省力化などを推進した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに改善いたしました。」
不採算商品の見直し・価格修正、生産効率化、業務プロセスのデジタル化・省力化を継続し、利益改善につなげたと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「不採算商品の見直しや価格修正を行うとともに生産部門での効率化を進めたことや業務プロセスのデジタル化、省力化などを推進した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに改善いたしました。」
不採算商品の見直し・価格修正、生産効率化、業務プロセスのデジタル化・省力化を継続し、利益改善につなげたと説明している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「これらに対し「グリーン」と「デジタル」に注目した提案を進めてまいります。」
包装資材・情報機器事業の充実や業務デジタル化に関する従来の施策が、紙媒体市場の変化への対応として「グリーン」と「デジタル」を軸にした提案へ整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「業務プロセスのデジタル化、省エネルギー化などを推進した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも大幅に改善いたしました。」
業務プロセスのデジタル化・省エネルギー化を継続して推進し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の改善につながったと説明している。 - FY2023-Q2省エネルギー化を含む業務改善と利益改善有価証券報告書
「業務プロセスのデジタル化、省エネルギー化などを推進した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも改善いたしました。」
従来の業務プロセスのデジタル化・自動化に加え、省エネルギー化を推進したと記載し、その結果として営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が改善したと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「業務プロセスのデジタル化、自動化の整備などを推進した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに改善いたしました。」
業務プロセスのデジタル化・自動化の整備を推進し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の改善につながったと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「業務プロセスのデジタル化、自動化の整備などを推進した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも改善いたしました。」
業務プロセスのデジタル化・自動化の整備を推進し、利益改善につながったとの説明を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、昨年から強化に努めてきた化粧品業界等、新分野への取組みが成果として現れてきており、この部門全体の売上高は33億７百万円（前年同期比0.6％増）となりました。」
化粧品業界等の新分野への取組みが成果として現れているとの説明を継続し、包装資材及び紙器・紙工品部門は前年同期比0.6％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当部門の紙器は、新型コロナウイルス感染症の拡大を背景とした巣ごもり需要の増加により物流業、食品メーカーなどからの受注増が寄与したことに加え、大型商業施設等を中心に流通業界、小売業界が堅調に推移したことに合わせ、包装資材全般の需要においても緩やかに回復いたしました。また、昨年から強化に努めてきた化粧品業界等、新分野への取組みが成果として現れてきており、この部門全体の売上高は17億21百万円（前年同期比8.2％増）となりました。」
包装資材・紙器事業について、昨年から強化してきた化粧品業界等の新分野への取組みが成果として現れ、部門売上高が前年同期比8.2％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、業務プロセスのデジタル化、自動化を実施するなどコストダウンに努めましたが、売上高の減少により厳しい状況で推移いたしました。」
業務プロセスのデジタル化・自動化によるコストダウンの取組みを継続しているが、売上高減少により収益面は厳しい状況と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、業務プロセスのデジタル化、自動化を実施するなどコストダウンに努めましたが、売上高の減少により厳しい状況で推移いたしました。」
業務プロセスのデジタル化・自動化によるコストダウンの取組みを引き続き記載しているが、売上高減少により収益面は厳しい状況とされている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「収益面におきましては、業務プロセスのデジタル化、自動化を実施するなどコストダウンに努めましたが」
従来掲げていた業務改善・生産ラインのシステム化について、業務プロセスのデジタル化・自動化を実施したと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当部門の紙器は、食品メーカーやサービス業への拡販が奏功し増加しましたが」
包装資材・紙器事業の充実に向け、食品メーカーやサービス業への拡販が引き続き奏功している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当部門の紙器は、食品メーカーやサービス業への拡販が奏功し増加しましたが」
包装資材・紙器事業の充実に向け、食品メーカーに加えてサービス業にも拡販先を広げ、その施策が紙器の増加に結び付いたと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当部門の紙器は、化粧品メーカーや食品メーカーへの拡販が奏功し増加しました」
包装資材・紙器事業の充実に向け、従来の化粧品メーカー等に加えて食品メーカーへの拡販が奏功し、紙器が増加したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当部門の紙器は、化粧品メーカーや自動車部品メーカーへの拡販が奏功し増加しました」
包装資材・紙器事業の充実に向け、化粧品メーカーや自動車部品メーカーへの拡販が引き続き奏功している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「紙器は、化粧品メーカーや自動車部品メーカーへの拡販が奏功したことなどにより、この部門全体の売上高は20億70百万円（前年同期比0.0％増）となりました。」
包装資材・紙器事業の充実に向け、化粧品メーカーや自動車部品メーカーへの拡販が奏功した具体的な進展を示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「包装資材及び紙器、紙工品事業・情報機器及びサプライ品事業の充実を図り、お客様の要望に＋αでお応えしながら付加価値の高い製品が提供できる提案型営業を積極的に展開するとともに、業務改善や生産ラインのシステム化を継続的に推し進め」
商業印刷市場の縮小を踏まえ、包装資材・紙器・紙工品事業および情報機器・サプライ品事業の充実を図る事業構成上の施策を新たに明示している。