ビジネスフォーム類の大幅な減少
FY2017-Q3に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
野崎印刷紙業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-30対処決算
「伝票類は、物流関連の受注増加が寄与したことなどにより増加しました。」
DX等を背景とする需要減少が続くテーマに対し、物流関連受注による伝票類の増加が示されている。 - FY2026-H1物流受注増とDX移行による減少の併存有価証券報告書
「当部門の伝票類は、物流関連の受注が増加したものの、ＤＸを活用した運用への移行などの影響により減少しました。」
物流関連の受注は増加したが、DXを活用した運用への移行に伴うビジネスフォーム需要の減少が上回り、伝票類は減少した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当部門の伝票類は、新規物件の受注が寄与し増加しました。」
DX等を背景にビジネスフォーム需要が減少する状況は続くが、新規物件の受注により伝票類は増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当部門の伝票類は、ＤＸを活用したＷＥＢ化の加速等を背景としたビジネスフォーム需要は減少しているものの、新規受注の効果もあり増加となりました。」
DXを背景とするビジネスフォーム需要の減少が続く一方、新規受注の効果により伝票類は増加したと引き続き説明している。 - FY2024-Q1ビジネスフォーム需要減少と新規受注による増加の併存有価証券報告書
「当部門の伝票類は、ＤＸを活用したＷＥＢ化の加速等を背景としたビジネスフォーム需要が減少しているものの、新規受注の効果もあり増加となりました。」
DXを背景とするビジネスフォーム需要の減少は続く一方、新規受注の効果により伝票類は増加したと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当部門の伝票類は、ＤＸを活用したＷＥＢ化の加速等を背景としたビジネスフォームの需要が減少したことや、収益重視の営業活動を強化したことなどにより受注が減少いたしました。」
従来のペーパーレス化による需要減少に加え、DXを活用したWEB化の加速を背景とするビジネスフォーム需要の減少と受注減少を明示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当部門の伝票類は、ペーパーレス化の影響によるビジネスフォームの需要が減少したことや販売価格の選別をしたことにより受注が減少いたしました。」
ペーパーレス化によるビジネスフォーム需要の減少に加え、販売価格の選別により受注が減少したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、ビジネスフォームの需要が減少したことなど、この部門全体の売上高は53億12百万円（前年同期比0.1％減）となりました。」
ビジネスフォーム需要の減少を、包装資材及び紙器・紙工品部門の減収要因として引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「紙器は、食品メーカーやサービス業への拡販が奏功し増加しましたが、ビジネスフォーム類が減少したことなどにより」
ビジネスフォーム類の減少が包装資材及び紙器、紙工品部門の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ビジネスフォーム類が大幅に減少したことなどにより」
ビジネスフォーム類の大幅な減少を、包装資材及び紙器、紙工品部門の減収要因として引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、ビジネスフォーム類も大幅な減少となり、この部門全体の売上高は64億72百万円（前年同期比1.9％減）となりました。」
ビジネスフォーム類の大幅な減少を、包装資材及び紙器、紙工品部門の減収要因として引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当部門のビジネスフォームは、物流向けの需要が増加し（前期比7.4％増）堅調に推移しましたが」
物流向け需要の増加により、ビジネスフォームが堅調に推移したことを通期でも示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当部門のビジネスフォームは、物流向けの需要が増加し堅調に推移しましたが」
従来記載されていたビジネスフォーム類の大幅な減少に対し、物流向け需要の増加と堅調な推移を引き続き示している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当部門のビジネスフォームは、物流向けの需要が増加し堅調に推移しましたが」
従来記載されていたビジネスフォーム類の大幅な減少に対し、今回は物流向け需要の増加と堅調な推移を示している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「また、ビジネスフォーム類も大幅な減少となり、この部門全体の売上高は70億50百万円（前年同期比10.1％減）となりました。」
ビジネスフォーム類の大幅な減少が、包装資材及び紙器、紙工品部門の売上減少要因として新たに明記されている。