既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-12前進発生事実
「また、既存店舗の収益拡大を目的とした業態転換を実施し、これらに伴う固定資産除却損２百万円を計上いたします。」
既存店舗の収益拡大を目的とする業態転換を実施したことが、具体的な施策として開示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「「紅とん」における新モデル店舗の出店や「扇屋」における本質回帰の取組み強化、「パステル」の業態モデル再定義など、業態ごとの収益性向上に向けた取組みを進めてまいりました。」
新モデル店舗の出店、本質回帰、業態モデル再定義など、既存業態の改善策を業態別に進展させた。 - 2026-05-12再定義決算説明資料
「不採算店舗の整理および業態転換を進め、収益性重視のポートフォリオへ転換」
新規出店の加速を中心とする従来の方向性に加え、店舗数を縮小しながら収益性を重視するポートフォリオへの転換を明示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「10月に新店舗として紅とん業態の新モデル「紅とん飯田橋東口店」を出店するとともに、業態モデル再定義へのチャレンジとして「パステルキッチン板橋店」、新たなパステルのセグメントブランドへのチャレンジとして「パステルイタリアーナ マーサ２１店」でのモデル実験など、各ブランドのリモデルを実施いたしました。」
新モデル店舗の出店と複数ブランドでのモデル実験・リモデルを実施し、店舗・業態の再成長施策を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「これまでの黒字化に向けた再生フェーズから、再成長フェーズへ歩みを進めるため、業態のリモデルや新コンセプト業態の開発と実験、新規出店も進めており、徐々に成果が現れてきております。店舗数については、開店が４店舗（うちＦＣ１店舗）、閉店が11店舗（うちＦＣ１店舗）となり、当連結会計年度末の店舗数は、305店舗（うちＦＣ29店舗）となりました。」
リモデル、新コンセプト業態の開発・実験及び新規出店を継続し、当期に4店舗を開店した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「業態のリモデルや新コンセプト業態の開発と実験、新規出店の準備を進めており、徐々に成果が発現してきております。店舗数については、開店が３店舗（うち、ＦＣ１店舗）、閉店が４店舗となり、当中間連結会計期間末の店舗数は、311店舗（うち、ＦＣ30店舗）となりました。」
リモデル、新コンセプト業態の開発・実験及び新規出店の準備を進め、当中間連結会計期間には3店舗を開店した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「店舗数については、開店が２店舗、閉店が14店舗（うち、ＦＣ２店舗）となり、当第３四半期末の店舗数は、312店舗（うち、ＦＣ29店舗）となりました。」
これまでの店舗整理中心の方針から新規出店による再拡大へ転換する方針を示す一方、当四半期は2店舗を開店し14店舗を閉店した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「事業再生計画に基づき、本部コストの削減、メニュー改定及びメニューミックスによる顧客粗利改善、食材ロスの低減による原価改善、店舗の営業オペレーション見直しによる労働生産性の向上で、コスト削減に努めるとともに、来店動機となる高付加価値化により既存店の収益力の底上げや食事動機を強化した業態の開発等を進めております。」
既存店の収益力向上に向けたコスト削減、オペレーション改善、高付加価値化及び食事動機型業態の開発を引き続き進めている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「事業再生計画に基づき、本部コストの削減、メニュー改定及びメニューミックスによる顧客粗利改善、食材ロスの低減による原価改善、店舗の営業オペレーション見直しによる労働生産性の向上で、コスト削減に努めるとともに、来店動機となる高付加価値化により既存店の収益力の底上げや食事動機を強化した業態の開発等を進めております。」
既存店の収益力向上に向け、本部コスト削減、粗利改善、食材ロス低減、オペレーション見直しに加え、高付加価値化や食事動機型業態の開発を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「前期に転換した、「台湾まぜそば はなび」「名代宇奈とと」に加えて、当期は新たに「炭火焼干物定食しんぱち食堂」への転換を１店舗で実施しました。また、ターゲット層に合わせた業態や店内空間設計の実験として、「炭火やきとりオオギヤ」への転換を３店舗で実施したほか、「パステル」のリブランディングを見据えたリニューアルや、グループ内業態のコラボレーションとして「いちげん」の豊富なメニューラインナップに「魚や一丁」の刺身・寿司といった専門性を加えたメニューの展開等、新しい需要にマッチした施策による収益力の底上げ等を実行いたしました。」
既存店・業態の再成長に向け、食動機型業態への転換、3店舗での業態実験、パステルのリニューアル、グループ内コラボメニューを実行した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、ウィズコロナ・アフターコロナの経営環境に適応する業態として、食動機である「台湾まぜそばはなび」や「名代宇奈とと」とのコラボレーション店舗への転換を促進、さらには、次世代型の都心型居酒屋として「魚や一丁」のリニューアル等、集客力の底上げを実行しております。」
既存店・業態の再成長に向け、コラボレーション店舗への転換促進と「魚や一丁」のリニューアルを実行している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「② 計画骨子 再成長に向けた事業の仕組みの抜本的見直し 事業アセットの絞り込み 本部・現場の生産性向上 顧客中心の店舗開発」
新規出店加速を前面に出していた従来方針から、事業アセットの絞り込み、生産性向上、顧客中心の店舗開発を含む事業再生計画へ重点を改めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした環境の中、「既存店の再成長とコスト削減」を基軸としながら、家賃の減免交渉、本部人件費等の圧縮などによる固定費の削減、新規投資の抑制、店舗の人件費コントロールなどを行い、支出を最小限にするとともに、金融機関からの借入等により、手元資金の確保を進めております。」
既存店の再成長とコスト削減を基軸とする方針、および家賃減免、固定費削減、投資抑制、人件費管理等の施策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした環境の中、「既存店の再成長とコスト削減」を基軸としながら、家賃の減免交渉、本部人件費等の圧縮などによる固定費の削減、新規投資の抑制、店舗の人件費コントロールなどを行い、支出を最小限にするとともに、金融機関からの借入等により、手元資金の確保を進めております。」
既存店の再成長とコスト削減を基軸とし、家賃減免、本部人件費圧縮、新規投資抑制、店舗人件費管理などの施策を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、今後の大きな飛躍に向けた３ヵ年の中期経営計画『新・中期経営計画2022』を策定し、「既存店の再成長とコスト削減」を基軸として、現場第一・原点回帰・人財育成を戦略方針に掲げて、既存店舗の再生・活性化、付加価値の高いメニュー開発・サービス向上、次世代人財の積極的な登用、外部リソースの活用、人事評価の見直し等の施策を軸に取り組んでまいりました。」
既存店の再生・活性化、メニュー開発、サービス向上、次世代人財登用等の具体的施策を列挙し、当期には52店舗を閉店した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループにおいては、今後の大きな飛躍に向けた３ヵ年の中期経営計画『新・中期経営計画2022』を策定し、「既存店の再成長とコスト削減」を基軸として、現場第一・原点回帰・人財育成を戦略方針に掲げております。」
従来の新規出店加速を含む方針から重点を移した、既存店の再成長とコスト削減を基軸とする方向性を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、既存店のリニュアルや有形固定資産の取得が270百万円及び無形固定資産の取得による支出が81百万円あった一方、敷金・保証金の返還による収入が201百万円あったこと等によるものであります。」
既存店のリニュアル等に270百万円を投じ、既存店改善に関する具体的な投資実績を開示している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「既存店の再成長を基軸に、コスト削減を図り営業利益率の改善を図ることを基本方針として掲げております。そして、これらを支える戦略方針である、①現場第一、②原点回帰、③人財育成について、それぞれの施策を着実に進めることで、既存店のブラッシュアップを図り、１店舗１店舗の収益力向上を目指し、業績回復及び経営の安定化に努めてまいります。」
従来の新規出店加速を含む方針から、既存店の再成長、1店舗ごとの収益力向上、コスト削減及び営業利益率改善を軸とする方針へ重点を移している。 - FY2019前進有価証券報告書
「店舗数については、新規出店が14店舗（うちＦＣ２店舗）、閉店が40店舗（うちＦＣ10店舗）となり、当期末の店舗数は500店舗（うちＦＣ62店舗）となりました。」
当期に14店舗を新規出店し、店舗リニュアルや新規出店に伴う設備投資も実施した。一方、40店舗を閉店し、店舗基盤は縮小した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
既存業態の改善と新規出店の加速化を中期経営計画の戦略方針として継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「店舗数については、新規出店が９店舗、閉店が17店舗（うち、ＦＣ６店舗）となり、当第２四半期末の店舗数は、518店舗（うち、ＦＣ64店舗）となりました。」
当第２四半期累計期間に９店舗を新規出店し、既存店のリニュアルや新規出店等に伴う有形固定資産の取得625百万円も実施した一方、17店舗を閉店した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
中期経営計画の戦略方針として、既存業態の改善と新規出店の加速化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
中期経営計画の戦略方針として、既存業態の改善と新規出店の加速化を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
既存業態の改善と新規出店の加速化を中期経営計画の戦略方針として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
既存業態の改善と新規出店の加速化を戦略方針として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
新3ヵ年中期経営計画の戦略方針として、既存業態の改善と新規出店の加速化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「『 Change Management 2020 ～ 3-year plan for our growth ～ 』の概要 ① 数値目標（2020年3月期） ＲＯＥ 10％ 自己資本比率 40％ 営業利益率 6％ ② 戦略方針 既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」
計画名称は変更されたが、既存業態の改善と新規出店の加速化は新計画の戦略方針として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
中期経営計画の重点政策として、既存業態の改善と新規出店の加速を引き続き掲げている。設備計画では、平成29年4月から平成30年3月までの新規出店計画も記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
中期経営計画の重点政策として、既存業態の改善と新規出店の加速を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化」」
中期経営計画の重点政策の一つとして、既存業態の改善と出店拡大を挙げている。