大日本印刷（7912）・リスク再定義
新製品・サービスの開発競争と商品サイクル短期化
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
競争激化・技術対応遅延による製品陳腐化120社が書いているテーマ・逆風123社・追い風0社
大日本印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。55社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「ＡＩ活用における偽情報の発信や、人権侵害・プライバシー侵害リスク」
従来の開発競争・商品サイクル短期化のリスクに加え、生成AIの偽情報、人権侵害、プライバシー侵害という新たなリスクを識別した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「さらに、デジタル化、ＡＩの普及などテクノロジーの変化により、ビジネスはより複雑になり、競争も激化しています。」
従来の開発競争・商品サイクル短期化のリスクに加え、デジタル化・AI普及によるビジネスの複雑化と競争激化を明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新規のビジネスモデルや技術、製品・サービスの開発において、さらなる競争の激化や変化に対する対応の遅れ、予想を上回る商品サイクルの短期化、市場動向の変化などが業績に影響を与える可能性があります。」
開発競争、変化への対応遅れ、商品サイクル短期化、市場動向変化のリスクを継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「今後、国内外でのさらなる開発競争の激化や新常態への対応の遅れ、予想を上回る商品サイクルの短期化、市場動向の変化などが業績に影響を与える可能性があります。」
従来の開発競争・商品サイクル短期化のリスクに、新常態への対応遅れを加えた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後、国内外でのさらなる開発競争の激化や、予想を上回る商品サイクルの短期化、市場動向の変化などがＤＮＰグループの業績に影響を与える可能性があります。」
開発競争の激化、商品サイクル短期化、市場動向変化のリスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後、国内外での開発競争の激化が想定されるなかで、予想を上回る商品サイクルの短期化や市場動向の変化によって、ＤＮＰの業績に影響を与える可能性がある。」
技術革新の加速、ニーズ多様化、開発競争、商品サイクル短期化を新製品・サービス開発のリスクとして示した。