市場ニーズを先取りした新商品・新技術の開発
FY2016に初出。23回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は26,788百万円であり」
研究開発費26,788百万円を計上し、LLM自動同時通訳、AIエージェントによる情報検索、PQC対応、次世代半導体パッケージ、量子計算材料開発などの成果を記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、技術進化への貢献と新たなビジネス機会創出のため、日米混合コンソーシアム「US-JOINT」に参画し、米国における次世代半導体パッケージの評価プラットフォームの創成と実装技術の開発を進めております。」
研究開発の対象を、次世代半導体パッケージの評価プラットフォームと実装技術の開発へ具体的に広げた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「加えて、産業タイムズ社主催の第30回「半導体・オブ・ザ・イヤー」において、当社の次世代半導体向けコアレス有機インターポーザーが半導体用電子材料部門で優秀賞を受賞しました。」
次世代半導体向けコアレス有機インターポーザーについて、半導体用電子材料部門で優秀賞を受賞した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「新事業の創出に向けては、次世代ディスプレイを支える商材の１つとして、スイッチ１つで透明と不透明を瞬時に切り替えられる液晶調光フィルム「LC MAGIC™」の拡販に取り組み、世界初の車載用調光サイドウィンドウガラスに採用されました。」
液晶調光フィルム「LC MAGIC」について、拡販から世界初の車載用調光サイドウィンドウガラスへの採用へ進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、産業用の自律走行ロボットなどの普及を見据え、昨年度開発した最長30mを測定できるハイブリッドToF®センサを搭載した「ハイブリッドToF®カメラ」を展示会に出展し、早期事業化に向けた取り組みを推進しました。」
最長30m測定のハイブリッドToFセンサを搭載したカメラを展示会に出展し、研究開発から早期事業化に向けた段階へ進めた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、産業用の自律走行ロボットなどの普及を見据え、子会社の株式会社ブルックマンテクノロジが保有する技術を活用し、最長30mの距離を測定できる次世代ToFセンサを世界で初めて開発しました。」
産業用自律走行ロボット等を見据え、最長30m測定・世界初をうたう次世代ToFセンサを開発した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は26,081百万円であり、セグメントにおける主な研究開発とその成果は次のとおりであります。」
研究開発費を26,081百万円計上し、環境配慮型ICカード、高意匠NFCラベル、AIレコメンドベンダー、リアルDATAサイネージ、メタクローンアバターなどの成果を記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、次世代LPWA（低消費電力広域ネットワーク）通信規格「ZETA」を用いた、固有ID情報を持つ長距離通信が可能なタグ「ZETag®（ゼタグ）」と、その位置情報を管理するクラウド型システムプラットフォーム「ZETagDRIVE™（ゼタグ・ドライブ）」を開発するなど、IoTの本格普及に向けた取り組みを強化しました。」
ZETA技術の研究開発対象を通信モジュールから、固有IDを持つ長距離通信タグと位置情報管理クラウドプラットフォームへ広げた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、次世代LPWA（低消費電力広域ネットワーク）通信規格「ZETA」のモジュールの小型化及び無線アップデート対応を実現し、省スペース化、メンテナンス作業の効率化を可能とするなど、IoTの本格普及に向けた取り組みを強化しました。」
ZETAモジュールについて、小型化と無線アップデート対応を実現し、研究開発・量産から機能向上の段階へ進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社）全体の研究開発費は15,653百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を15,653百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は19,268百万円であり、セグメントにおける主な研究開発とその成果は次のとおりであります。」
研究開発費19,268百万円を計上し、AI校閲・校正支援システム、航空手荷物用ICタグインレット、IoAネック、GL BARRIER新製品、CNFエコフラットカップ、ZETA通信モジュールなどの成果を記載した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、ＩｏＴの本格普及に向けて省電力性と広域性に優れる通信方式が注目される中、低消費電力で分散アクセスや双方向通信などが可能な通信規格「ＺＥＴＡ」の通信モジュールの量産を開始しました。」
IoT普及を見据えたZETA通信モジュールの量産を開始し、新技術の研究開発から量産段階への進展を記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社）全体の研究開発費は4,718百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を4,718百万円と記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、床材と圧力センサーを組み合わせ位置情報の検出を可能とする「ロケーションフロア」や、床材と体組成計を組み合わせ日常生活の中で自然に身体情報を取得できる「ステルスヘルスメーター」など、従来展開してきた建装材にＩｏＴを組み合わせることにより、生活者の見守りや健康管理など社会課題解決に貢献する「トッパンＩｏＴ建材」の新たな製品開発に注力しました。」
建装材にIoTを組み合わせた新製品として、位置情報を検出するロケーションフロアや身体情報を取得するステルスヘルスメーターの開発を進めた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、世界最高水準の耐傷性や耐汚染性を実現する「Ｓｍａｒｔ ＮＡＮＯ」技術を活用し、従来の床材に加え、新たに建具用化粧シートへ展開するなど、製品のラインアップを拡充しました。」
Smart NANO技術を床材から建具用化粧シートへ展開し、製品ラインアップを拡充した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「高齢化や女性の社会進出増加といった社会環境の変化に伴い、市場のニーズが多様化するなか、密閉性や易開封性などの機能性やユーザビリティに加え、優れた美粧性による店頭訴求力を実現した、新たな紙製一次容器を冷凍食品向けに独自開発するなど、競争力の強化に向けて新製品の開発に注力しました。」
機能性・ユーザビリティ・美粧性を備えた冷凍食品向け紙製一次容器を独自開発し、新製品開発を具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社）全体の研究開発費は14,588百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を14,588百万円と記載している。新たな具体的成果の詳細は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業においてはコスト削減や技術開発強化などの競争優位性の確立を推進し、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいりました。」
技術開発強化を含む競争優位性の確立と、新規事業への経営資源投入を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、新たな収益モデルを早期確立すべく、既存事業においてはコスト削減や技術開発強化などの競争優位性の確立を推進し、新規事業においては積極的に経営資源を投入してまいりました。」
技術開発強化を含む競争優位性の確立を、新商品・新技術開発に関する継続施策として記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は19,368百万円であり、セグメントにおける主な研究開発とその成果は次のとおりであります。」
研究開発費を19,368百万円計上し、ICタグ、VRアプリ、セルロースナノファイバー紙カップ、Smart NANO、液晶調光フィルム、電子ペーパーなどを開発した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「反射防止フィルムは、顧客のニーズに合わせた製品開発により、順調に拡大した。」
顧客ニーズ対応型の製品開発により反射防止フィルムが拡大した。四半期累計の研究開発費は9,572百万円である。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「凸版印刷㈱（当社） 九州ナノテック㈱ 液晶調光フィルムに関する技術 平成28年５月10日」
九州ナノテックとの液晶調光フィルムに関する技術導入契約を締結した。研究開発費は4,852百万円と記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「各事業分野の新商品開発に注力するとともに、コストダウン、品質ロスミス削減へ向けての開発を各研究開発部門と進めている。また、次世代商品系分野についても総合研究所を中心に産官学との連携を図り、中長期の収益の柱となる新規事業創出に努めている。」
ＩＣカード、文化財ＶＲ、ＯＣＲ、バリア材料、ＥＵＶフォトマスク、車載タッチパネル、電子ペーパーなどを研究開発成果として記載している。