TOPPANホールディングス（7911）・リスク顕在化
設備投資回収・償却負担と円滑な資金調達
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
設備投資の回収・減価償却負担と資金調達リスク4社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社
TOPPANホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「この結果、従来の耐用年数によった場合に比べ、当連結会計年度の営業利益及び経常利益並びに税金等調整前当期純利益は8,172百万円減少しております。」
フォトマスク用製造装置の耐用年数短縮による減価償却負担が、年間の営業利益等8,172百万円の減少として実績化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、従来の耐用年数によった場合に比べ、当第３四半期連結累計期間の営業利益及び経常利益並びに税金等調整前四半期純利益は6,798百万円減少しております。」
フォトマスク用製造装置の耐用年数短縮による減価償却負担が、営業利益等6,798百万円の減少として第3四半期累計期間に実績化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、従来の耐用年数によった場合に比べ、当第２四半期連結累計期間の営業利益及び経常利益並びに税金等調整前四半期純利益は6,104百万円減少しております。」
フォトマスク用製造装置の耐用年数短縮に伴う減価償却負担が、営業利益等6,104百万円の減少として第2四半期累計期間に実績化した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社は、フォトマスク用製造装置について、近年の半導体業界の変化を反映した最新の市場動向や物理的・機能的要因を多面的に検討した結果、従来の耐用年数と経済的使用可能予測期間の乖離が生じることから、当第１四半期連結会計期間の期首より、これらの資産の耐用年数を従来の５～15年から６～８年に変更しております。」
フォトマスク用製造装置の耐用年数を短縮し、営業利益・経常利益等が2,421百万円減少する減価償却負担が実績化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市場環境の変化により投資決定時に比べ投資回収期間が長期化する、過大な償却費負担が業績を圧迫する、大規模な設備投資が総資産利益率を引き下げる、資金調達に伴う金利支払が利益率を引き下げる等、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資の回収期間、償却費、総資産利益率、金利負担に関するリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場環境の変化により投資決定時に比べ投資回収期間が長期化する、過大な償却費負担が業績を圧迫する、大規模な設備投資が総資産利益率を引き下げる、資金調達に伴う金利支払が利益率を引き下げる等、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。」
成長分野の設備投資を進める一方、回収期間、償却費、金利、追加資金調達をリスクとしている。